先週末（2016年11月最終週）が「ブラックフライデー」だったこともあり、米国をはじめ海外で、消費者の購買行動に関連する調査やリポートが多く公開され始めた。特に2016年は、前回の記事でも触れたように、デジタルの影響で顧客行動そのものが変化した（参考記事：「米国で「ブラックフライデー」が形骸化し始めた？デジタルシフトで消費者の購買行動が激変」）ことについて言及しているものが多く見受けられる。 では、具体的に消費者の購買行動は、どう変化しているのだろうか。2016年11月下旬に米Carat社が公開した、英国の消費者を対象とした調査「Retail DNA: The On-Demand Shopper」では、消費者の購買行動でオンラインとオフラインの境界線が、モバイルによって今まで以上に曖昧なものになったと指摘している。 さらにモバイルの普及は消費者を、自分たちの要求に応じた形で、欲しいものを欲

米国を中心に成長を続けているマーケティング・オートメーション（MA）市場。日本でも拡大傾向を示すデータが出ている。2015年の米MAソフトウェア市場の規模が36億5000万ドルに上り、19年まで年率8％超の拡大傾向だ。 矢野経済研究所が2015年12月15日に発表したマーケティング・オートメーションなどに関する調査では、2014年のMAサービスの市場規模は事業者売上高ベースで168億円で、2015年の同市場規模を前年比31.0％増の220億円（同ベース）と見込んでいる。 米国を中心に市場規模を急伸させているマーケティング・オートメーション（MA）。ハブスポット、マルケト、セールスフォース、アドビ、オラクルなど新興、巨大企業が新しい市場を競い合う。 「リードスコアリングやセグメンテーション、リードナーチャリング（見込み客育成）、マーケティングの根幹部分を『自動化』できる」と言われるMA。購買

皆さん、明けましておめでとうございます。昨年は本コラムを含め大変お世話になりました。2015年も引き続きよろしくお願いします。本年1回目は、2014年の振り返りと2015年のデジタルマーケティングの潮流を占ってみたいと思います。 2014年の予想の振り返り まず、昨年筆者がコラムで2014年に予測していた内容は（1）ビッグデータの活用による「検索」の次の革命的プラットフォーム登場の可能性、（2）CSP（Consumer Side Platform）の登場、（3）CIMO（Chief Information and Marketing Officer）の登場であった。 （1）に関しては、すでに様々なプラットフォーム、例えばキュレーション型のメディアやレコメンデーションの深化が進んでいると言えるのではないだろうか。検索は知りたい情報が頭に浮かんでから入力するものだが、キュレーションメディアはビ

TwitterやFacebookのようなソーシャルメディアは、企業のマーケ担当者はどう扱えばいいのだろうか。 消費者が「よし、買おう」となるまでの消費行動プロセスのモデル化というと、「AIDMA」や「AISAS」が有名だ。しかし、電通の「サトナオ・オープン・ラボ」は、ソーシャルメディア時代の生活者消費行動モデル概念「SIPS」を1月31日に発表した。 SIPSとは右図のような消費行動モデルで、最初の部分が「アテンション」ではなく「共感」になっている点と、「アクション」ではなく「参加」となっている点が、これまでのAIDMAやAISASと大きく異なる。 「ソーシャルメディアへのかかわりが深いユーザーの行動モデル」としてこうしたモデルが発表されることからわかるように、ユーザーはすでにソーシャルメディアを大きな情報源や活動場所として利用している。ユーザーの情報接触行動・消費行動のなかに占めるソーシ

新聞社系調査会社を振り出しに、出版社、セキュリティベンダーを経て、2000年に＠IT参加。現在はアイティメディア リード研究所（2010年4月設立）にて、Webを活用したリード生成（製品／サービスの選択・購買）を研究している。OneTopiリードジェネレーション（ Twitter: @leadgen_1topi ）キュレーターを務めている。 電通「2009年（平成21年）日本の広告費」によると、リーマンショック以降の景気低迷を背景に、日本の総広告費は2年連続減少が続いている。マーケッターにとっては、広告施策の費用対効果（ROI）が厳しく問われる、頭の痛い日々が続いていることだろう。 こうした中で注目を集めている広告手法が、"オンラインリードジェネレーション（以下、OLG）"だ。OLGはどのような方法で現在のマーケティング課題を解決するのかを紹介していくのが、本連載の目的である。第1回ではネ

B2B Marketing Goes Social : A White Horse　Survey Report. (White Horse) (参照資料：PDF) In March 2010, White Horse conducted a survey of corporate marketers of their companies’ use of social media marketing. The results provide asnapshot of the current state of social media marketing and demonstrate its rapid evolution over the last three years. 2010年3月、White Horse社は企業のマーケターがソーシャルメディアをどう利用している かを調査した。その

いつからだろう。ユニクロから「ダサい」イメージが払拭されたのは。「ユニばれ」という言葉がなりを潜めたのは。 「服を変え、常識を変え、世界を変えていく」――。 日本の「ユニクロ」から世界の「UNIQLO」へと変貌を遂げようとしているファーストリテイリングの企業理念だ。 1900円の「フリース」、保温効果が高い「ヒートテック」、著名デザイナーを起用した「＋J」、990円の「ジーンズ」…。 確かにユニクロは、型破りの価格、膨大な品揃え、かつてない商品と、常識を超えた展開で消費者を驚かせ、国内最大のSPA（製造小売り）へと飛躍した。そしていま、2015年までに国内外の収益を逆転させるべく、海外出店を加速させている。 だが、常識を変え、世界を変えようとしているのは商品だけではない。消費者とのコミュニケーション、広告宣伝もしかりである。 いまや、すっかり世界三大広告祭の常連となったユニクロ。その栄誉を

Facebookの提供するプラグインを利用するサイトは、Facebookのウェブ解析ツールInsights For Your Domainを利用できるようになる。Googleの提供するウェブ解析ツールGoogle Analyticsと異なり、Facebookが持つユーザーのソーシャルなデータも取り扱えるようになるため、ウェブ解析ツールが大幅にパワーアップしそう。 先進的なウェブサイトは、ウェブ解析のデータをベースにコンテンツの種類や並べ方、広告、マーケティング方法などを決めているところが多い。このTechWaveでも、ウェブ解析の結果を基に、記事の種類や書き方、広告の配置、本数などの微調整を続けている。これまでのウェブ解析で取り扱ってきたウェブ上のトラフィックのデータに加え、ユーザーの性別や年齢、場所、趣味趣向などの属性データなども解析できるようになれば、よりユーザー層に沿ったコンテンツを

Last month, one of the Bay Area’s better-known early-stage venture capital firms, Uncork Capital, marked its 20th anniversary with a party in a renovated church in San Francisco’s SoMa neighborhood,…

140文字のメッセージをやり取りできる個人の交流サイト「ツイッター」をマーケティングやブランディングに利用する企業が増えている。2009年12月に12日間にわたって「年末おそうじ相談室 on Twitter」を開設したダスキンもその1社だ。長年、「年末おそうじ相談室」と題した無料相談を続けていたが、初めてツイッターも受付窓口に加えたところ、相乗効果が表れて期間中の電話相談の件数は過去最多となった。 消費者からの相談に対して回答を“つぶやいた”のは、コールセンターで電話対応に当たっていたオペレーターたちだ。4～5人がローテーションを組んで、12月17～28日までの平日は午前10時から午後7時、土曜は午前10時から午後5時半まで対応に当たった。ダスキンはこの取り組みのために「DUSKIN_OSOUJI」というアカウントを取得した。 同社が12月に無料の掃除に関する相談を受け付け始めたのは198

米JupiterResearchは米国時間9月4日，ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）サイトにおける口コミ（バイラル）マーケティングの効果に関する調査結果を発表した。それによると，バイラル・マーケティングは期待したほど成果をあげていないという。 過去1年のバイラル・マーケティングにおいて，SNSユーザーが家族や友人に口コミ宣伝した割合はわずか15％だった。 SNSサイトで他ユーザーへの影響力が大きい「インフルエンサ」と呼ばれるユーザーにターゲットを絞ったマーケティングは人気の高い手法だ。しかし期待はずれの結果から，マーケティング担当者の55％は来年，この手法を削減する予定である。 JupiterResearchはバイラル・マーケティングの成果が上がらない原因として，マーケティング担当者が対象となる視聴者の傾向を深く理解していないためと指摘する。同社アナリストのEmily Ri

2009年の「日経BP IT関連企業イメージ調査」では、IT関連企業450社の認知度や情報接触度、企業イメージに加え、それぞれの企業について印象が強い製品分野を2つまで自由回答方式で尋ねている。「仮想化」や「クラウド」といった旬のキーワードが多く上がった企業を紹介する。 IT関連企業450社について、それぞれ印象が強い製品分野を2つまで自由回答方式で尋ねた。この設問は具体的な製品分野を選択肢として提示するのではなく、回答者が思い浮かべたものを自由に記入してもらう純粋想起型である。このため回答者が強く意識しているワードが記入される。この設問の記入内容をテキストマイニングソフトで分析した結果を紹介する。 図1は調査対象企業全450社について強い製品分野として記入された全内容を整理・カウントし、記入数が多かった順に上位20位までを示したものである。記入が最も多かったのは「業務アプリケーション」で

Dellは、Twitterを利用したプロモーションにより、PC、アクセサリ、ソフトウェアの売り上げでおよそ650万ドルを得た。Bloombergが米国時間12月8日に報じた。同社幹部がBloombergに述べたところによると、過去3カ月だけで、同社のつぶやきをフォローし始めた人の数は23％増えたという。同社のTwitterアカウントはDellOutletで、フォローしている人の数は現在、150万に近いという。同アカウントは、Dell製品の販売に関する情報の発信源となっている。同社は他の企業と異なり、Twitterを同社業務に不可欠なものとしてきた。同報道によると、100人以上のDell従業員がつぶやきを顧客に向けて発信しているという。

自民党がTwitterを使おうという話に関連して、オバマがTwitterを使っている云々という話が世間で取りざたされているようなので、もう一年以上前の選挙直後に作った資料がネタで恐縮（アップデートまでしてる暇が今ないので・・・）だが、昨年の大統領選においてオバマが採用した「ネット戦略」についての私の分析をご紹介しておこうと思う。 資料を作りながら、実にオバマのネット戦略は見事に全体の整合性が取れている総合的なもので、彼の陣営にはすごい知恵者がいるものだ、と感心しきりだった。やっぱり、エリック・シュミットだったんだろうか・・・？ まず、ネット・プレゼンスそのものだが、当然ながらTwitterだけでなく、Facebook、MySpace、Flickr、Digg、Eventful、LinkedInなど、凡そ一般人が考えつく限りのソーシャル・メディアに公式ページを作り、情報をアップデートしてファン

色々ありまして、体調も回復し退院することができました。 色々ご心配していただき、ありがとうございました。 さてさて、今回入院してた時に、だいぶ前からお世話になっているお師匠様が見舞いに来てくれて、昔話なんかに花が咲いたりなんだり。 一時代のWEB上で様々な事業に活躍してたお師匠様 IT事業でお金が欲しいならPVを出せ。 PVが欲しいなら特定の人を呼べ。 特定の人を呼びたいならコンテンツを絞れ。 コンテンツが作れないなら更新すれ。 更新できないならネタを探せ。 ネタが見つからないなら今探せ。 今この瞬間探しも調べもしない奴はWEBでお金が欲しいというな。 Twitter / Yamadaの発言 以前私がTwitterで発言した事があるんですけども、このセリフをガツンと言われました。その記憶が今でも残ってる人です。 私のブログの話から、またPV云々の話になり、盛り上がってました。 基本的に私の