印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます IDCは、クラウドコンピューティングの普及とデータセンターの大きな変化が引き金となって、「2015年には、トップクラスのITベンダーの間で2、3件の大規模な合併や買収、再編が起こる」と予測している。 IDCによる2015年の予測は、それほど驚くものでもない。アナリストのFrank Gens氏は、米国時間12月2日に開催されたウェブカンファレンスで、クラウドやモバイル、ビックデータおよびアナリティクスについて多くの内容を話している。より興味深いのは、予測された出来事によってもたらされるベンダーへの影響だ。IDCによる注目すべき予測には、次のような内容が含まれている。 中国は、情報通信技術への支出で存在感を高め、Alibaba（阿里巴巴）や

システムの複雑化が招くSaaSのロックイン では、国内のパブリッククラウド市場におけるSaaSの利用状況はどうなのか。特にアプリケーション分野ごとのSaaS化の利用実態について取材したところ、この分野に詳しいガートナージャパンの志賀嘉津士リサーチバイスプレジデントが貴重な独自調査データを提供してくれたので紹介したい。 それによると、企業におけるアプリケーション分野ごとのSaaS普及率は、電子メールが21.1％、グループウェアが14.1％、人事・給与系が8.4％、Eラーニングが7.2％、財務・会計系が5.8％、営業支援が5.2％といった水準であった。 なお、この調査では営業支援と区別されているCRM（4.5％）、財務・会計と区別されているERP（2.1％）、ビジネスインテリジェンス（BI）などの分析ツール（2.1％）、マーケティング支援（1.2％）といった分野は、まだSaaS普及率が5％以下

日立、SaaS事業のための月額課金型共通基盤「SaaSビジネス基盤サービス」開始：ユーザー企業のSaaSの立ち上げや運用を支援 日立製作所が、SaaS事業の迅速な構築を支援する統合ソリューション「SaaSビジネス基盤サービス」の販売をはじめる。事業立ち上げと運営における基本機能をまとめて提供し、導入社がアプリケーションの企画開発など本来の業務に集中できるよう支援するサービスとなる。 SaaSビジネス基盤サービスは、SaaS事業者やアプリケーション開発ベンダー、企業の情報システム部門などを対象に、SaaS環境の立ち上げや運用の際に必要となる共通機能を一貫して提供するもの。システム基盤から、ユーザー認証や課金管理機能、ヘルプデスク、運用代行などのBPO（ビジネスプロセスアウトソーシング）サービスまで、SaaS事業の実施において共通して必要とする機能を月額課金のサブスクプリクションスタイルで利用

東日本電信電話（NTT東日本）と日本電気（NEC）と農事組合法人和郷園は3日、露地栽培向け農業ICTソリューションの実証実験を共同実施することを発表した。 長距離無線通信を活用したセンサーネットワーク、メンテナンスフリーを実現した機器、農業クラウドサービスを活用し、農場監視システムを構築。従来は手作業で実施していた微気象情報（温度・湿度・照度）の収集を自動的に実施し、霜害等の自然災害への対策や農産物の品質向上を効率的に実現する。 実験は、NTT東日本のセンサーネットワーク、NECの農業クラウドサービスを活用し、和郷園の管理する農場で実施。露地栽培の農場に設置したセンサーから温度・湿度・照度のデータを収集し、インターネットを経由してクラウド上に蓄積することで、農場の環境情報をスマートフォンやタブレット端末等で簡単に確認可能な農業ICTソリューションの事業化を目指す。 実施期間は、2014年1

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 今回は、北米を中心としたパブリッククラウド市場について最近3カ月の動向を整理し、分析します。 価格戦略 まず重要な動きとして、各社が実施している、価格戦略の動向です。特に顕著なのは、パブリッククラウド大手のAmazon Web Services（AWS）、Google Cloud Platform、そしてMicrosoft Azureの3社です。各社ともに、明確に「価格競争には対抗する」と宣言しており、実際にいずれかが値下げを発表すると、それに対応する形で他2社が値下げに対抗しています。 今までは、AWSが値下げのトリガーを握っていました。既に、42回の値下げを断行しており、その度に、Google、Azureが同等の値下げを発表していま

James Staten （Special to ZDNET.com） 翻訳校正： 村上雅章 野崎裕子 2014-01-17 07:30 2013年、クラウドコンピューティングは企業からの真剣なまなざしを集めるようになった。2014年には、IT部門が好むと好まざるにかかわらず、既存のITポートフォリオに組み入れられるようになるだろう。本記事では、調査会社Forrester Researchによる、クラウドコンピューティングにまつわる10の予想を紹介する。 2013年、企業はクラウドコンピューティングに真剣な目を向けるようになった。そして2014年には、企業はIT部門の意思とは関係なく、クラウドコンピューティングを既存のITポートフォリオに組み入れようとするはずだ。 開発部門と運用部門が緊密に連携するというDevOpsや、基幹業務（LOB）に軸足を置いた動きはとどまりを見せず、無視できない流

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます IDC Japanは9月8日、クラウドサービス提供用の基盤を構築するために出荷された、クラウド向けサーバの市場調査結果を発表した。2013年は、出荷台数が国内サーバ市場全体57万800台の11.4％にあたる6万5100台、出荷金額が同4607億8100万円の11.1％にあたる513億4400万円と試算した。 2013～2018年の年平均成長率（CAGR）は、出荷台数が8.8％、出荷額が11.8％になる見込み。2018年の国内クラウド向けサーバ市場は、出荷台数が9万9300台、出荷金額が896億5100万円になると予測している。 国内クラウド向けサーバの出荷台数内訳は、プライベートクラウド向けが27.1％、パブリッククラウド向けが72.9

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます CRM大手のSalesforce.comはRelateIQの買収により、ビッグデータ分野に大きな投資を行うことになる。 米証券取引委員会（SEC）に米国時間7月11日に提出された書類によると、Salesforce.comはRelateIQの買収に最高3億9000万ドルを投じるという。カリフォルニア州パロアルトに拠点を置くRelateIQは、データサイエンスと機械学習を用いたリレーションシップインテリジェンスサービスを提供している。なお同書類には、この買収によりRelateIQはSalesforce.comの子会社になると記されている。 RelateIQのウェブサイトには、CRMの世界を再定義する「世界初のリレーションシップインテリジェン

米セールスフォース・ドットコムは2014年6月10日、ソーシャルメディアを活用したデジタルマーケティングツールである「Salesforce ExactTarget Marketing Cloud」の日本市場への提供を開始した。同時にLINEとの提携を発表。ExactTargetを通じたメッセージ発信にLINEを活用できるようにした（関連記事：Salesforce.comとLINEが提携、顧客行動履歴に応じたメッセージ配信）。 東京都内で顧客企業向けセミナーを開催するのに合わせて新製品を発表し、さらに知名度の高いLINEとの提携発表を準備していたようだ。来日したExactTarget担当SVP＆ジェネラル・マネージャーであるリー・ホークスレイ氏は「本日のセミナーで50人ぐらいの日本企業の方々と話をしたところ、全員からLINEとの提携について聞かれた」と反響の大きさに驚く（写真1）。 LINE

著者プロフィール：松岡功（まつおか・いさお） ITジャーナリストとしてビジネス誌やメディアサイトなどに執筆中。1957年生まれ、大阪府出身。電波新聞社、日刊工業新聞社、コンピュータ・ニュース社（現BCN）などを経てフリーに。2003年10月より3年間、『月刊アイティセレクト』（アイティメディア発行）編集長を務める。（有）松岡編集企画 代表。 主な著書は『サン・マイクロシステムズの戦略』（日刊工業新聞社、共著）、『新企業集団・NECグループ』（日本実業出版社）、『NTTドコモ リアルタイム・マネジメントへの挑戦』（日刊工業新聞社、共著）など。現在、ITmedia エンタープライズで「Weekly Memo」を連載中。 ガートナージャパンの調査によると、日本における企業内SNSの利用企業数の割合はここ数年10％未満にとどまっており、普及に弾みがついていないようだ。FacebookやTwitte

大正七年（1918年）に創業した「鶴巻温泉 元湯 陣屋」。人事担当者と、陣屋の社長に就任して間もない宮﨑富夫氏との間で、2009年にこんなやり取りがあった。 陣屋の人材募集に応じた人たちの中に、現役のSE（システムズエンジニア）が1人いた。履歴書を見るとSE一筋で、応募した時は個人事業主のSEだった。人事担当者は何かの間違いで応募してきたのではないかと考えたが、宮﨑社長に一応相談したのである。 通常なら有り得ないことが起きた 面接の際、次の会話を交わして、宮﨑社長はそのSEを雇った。 「これから自分たちで旅館業務の情報システムを開発しようと思っています。作ってみる気はありませんか」 「やってみたいです。よろしくお願いします」 通常なら有り得ない話である。SE一筋で来ていたにもかかわらず、温泉旅館のフロント係を志願した。応募は「たまたま」だったそうだ。 温泉旅館の社長は情報システムを自分で作

EnterpriseZine（エンタープライズジン）編集部では、情報システム担当、セキュリティ担当の方々向けに、EnterpriseZine Day、Security Online Day、DataTechという、3つのイベントを開催しております。それぞれ編集部独自の切り口で、業界トレンドや最新事例を網羅。最新の動向を知ることができる場として、好評を得ています。

2013年度のクラウドコンピューティングサービス市場は、前年度比14.0％増の1兆1,693億円となった。クラウドコンピューティングサービスを、パブリッククラウドコンピューティング（PaaS/IaaS、DaaS、SaaS）、共同利用サービス、プライベートクラウド（オンプレミス型、ホスティング型）のいずれも大幅な成長をみせた。また、2018年度のクラウド市場は、市場全体で1兆8,740億円と、2013年比で60.3％増になるという。中でも、パブリッククラウドコンピューティング市場は7,181億円と、2013年比で2.1倍に大幅躍進する。富士キメラ総研が発表した。 クラウドコンピューティングサービスの国内市場は1.9兆円規模に 富士キメラ総研は19日、2013年度も大幅な成長をみせたクラウドコンピューティングサービスについて、その市場動向と参入ベンダーの企業戦略を調査し、その結果を「2014