除外（exclusion）のターゲティングのすすめ - 業界人間ベム
ベムは学生のころからバンドを組んでいたが、今でも高校時代、大学時代のバンド仲間とは親友として付き合っている。社会人でのバンドは実に30年を超えて続いている。 長く続く秘訣は、各自がやりたい曲を主張しないということだが、それが成立しているのはバンドメンバーに「好きじゃないもの」が共通しているからだ。「好きなものはそれぞれだが、好きじゃない音楽は一緒」という不思議な共通性が長く続いた要因である。 また、ベムが会社をつくるときしっかり定義（意識）したのは、やることを決めるというより、やらないことを決めることだ。やらないことを決めることの方が、やることを決めることより、有り様を決定づけることがある。 さて、なんでこんな話をしたかというと、「好きじゃないことが共通」とか「やらないことを決める」とかと一緒で、ターゲティングの考え方に、「対象としない相手を決める」という除外（Exclusion）のターゲ
ミドルファネルをめぐる攻防 ～上から降りるか、下から押し上げるか～ - 業界人間ベム
この1～３月期は、いわゆるネット専業系が苦戦している。一方電博のネットメディアは堅調のようだ。（特に博報堂は好調のようだ） 今回はこの傾向を分析してみる。 従来、マスメディア宣伝部とマス広告主でもネット広告を買い付けるダイレクトマーケティング部門は二分されていて、ネット専業系は後者にと棲み分けていたところもあった。しかし、ブランディング目的でのデジタル広告市場も大きく伸長するばかりでなく、テレビ×デジタルの統合戦略がやっと本格的になってきた。 ブランディング広告とはいえ、「売り」に繋がっているかは厳しく問われるのは当然だ。テレビ広告がそれだけでは「売り」をつくる力が落ちているという議論は、ずいぶんされてきたと思う。デジタル連携がその答えになるかどうかを今試していない広告主はかなり遅れていると言わざるを得ない。 ベムの理論は、ユーザーの文脈でコミュニケーションが成立している「デジタル」とブラ
『データドリブン』ではなく、 『マーケティングドリブン』でデータを使いこなすということ - 業界人間ベム
「データドリブン・・・」というワードのには、ビッグデータが何でも解決してくれる という幻想が含まれている。 データという材料をインプット側だけで語る人たちがいかに多いか・・・。 データはマーケティングの米ではあるが、炊かないと食えないし、料理しないと価値がない。 データをインフォーメーション化し、それをインテリジェンス化してこその マーケティング活用となるし、そもそもどんなマーケティング施策を最適化するか どんなアイディアや判断を生むために、データを使うかという アウトプット側からデータ使いをプロデュースする人材がいないと全く成果はでない。 だから、データドリブンマーケティングというのは机上の空論で 施策ドリブンでデータを使いこなすマーケティングといわないといけない。 そこで重要なのは、こうした施策（アウトプット）側からデータ使いを プロデュースするスキルセットの定義と育成である。 ベムも
2019年広告マーケティング業界７つの予測 - 業界人間ベム
今年も年初恒例の業界予測です。 ①デジタル化に向けて教育・人材育成への投資本格化 デジタル変革の核心は人材である。企業のマーケティングの本丸では、ここ何年かはデジタルに関して変なコンプレックス（つまりデジタルは専門性が高く、自分たちでは対応できないのでは？という）があって、デジタル専門人材を外部から招聘したりしてきた。しかし、概してそうしてつくった外人部隊のデジタル部門は、Webやアプリといった施策そのものがデジタルなものに対応するだけで、マーケティングの幹の部分にはタッチできない構造をつくってしまった。 枝葉の部分をデジタルで化粧を施すだけなので、かえって本当のデジタル化を阻害してしまった。 ベムが「出島（デジタルマーケティング本部、略してデジマ）」と呼ぶのは、江戸城本丸はそのままで、「デジタルというエイリアンと対峙するのは出島で」いう状況を指している。 肝心なことは、その企業のビジネス
2019年の広告マーケティング業界の潮流 海外版 - 業界人間ベム
さて、こちらはデジタルインテリジェンスＮＹからグローバル版です。予測というよりは、既に起きていることで、非常に重要な事象をもって2019年を占うものです。 ① エージェンシー・ランキングの大変動 ■世界一の広告グループだったWPPの時価総額が、半分に マーティン・ソレル前CEOが辞任した英WPPは、2017年1月時点で3.4兆円規模だった時価総額が2018年12月には約半分以下になってしまった。12月7日時点（※1）でWPP（NYSE）の時価総額は1.497兆円（株価USD 52.09）。これに対して同日の電通（東証）は時価総額は1.476兆円（株価5,120円）で、ほぼ同サイズだ。米Omnicom（NYSE）は1.881兆円（株価USD 75.50）で一位に逆転した。電通は仏Publicisと並ぶ二位グループである。※同日のUSD TTM 112.94円にて計算 2019年はこの業界内部
プロセス革命とアートの温存 - 業界人間ベム
広告ビジネスが面白いのはクリエイティブを始めとして「アート」な部分を少なからず温存しているからだが、本格的にデジタル化が進むとどうなっていくだろうか。またこれは当事者である広告マン自身がどうして行きたいかという問いかけでもある。 以前ある講演で、AIによって最初に人がクビを切られる産業は、広告業界（ネット広告業界）だろうと話したことがある。AIまでいかなくても、今「人手が足りない、人手が足りない」と騒いでいるオペレーション領域が真っ先にオートメーション化する。いわゆるRPAで業界は息を吹き返すだろう。とはいえ一方で雇用の面では、単純オペレーションしか出来ない人材は要らないということが急激に起きる。 そもそもプログラマティックという以上はプログラムによる自動最適化であるので、いつまでも人力でシコシコやるべきものではない。また人では絶対に出来ないことをこなすのが機械であり、AIの仕事だ。 数年
エージェンシーのデジタル化は実現するか - 業界人間ベム
ベムが起案者であり創業メンバーだったＤＡＣが博報堂のＴＯＢで上場廃止となる。既に支配下にあるＤＡＣを有利子負債までして1100億も出して完全子会社化する博報堂の判断に首をかしげる者も多いだろう。「1100億もあるならADK買っちゃえばいいのに・・・」の声も聞こえてくる。まあ、それだけ今のADKには価値がないというか、買えば返ってお荷物なのだろう。それだけ博報堂はデジタル化を急ぎたい。（ADKにはもう自分自身ではデジタル化の目がない） DACホールディングスには商流で代理店を通すメディアレップDACと広告主直のアイレップの主力２社があるが、SEMというなかなか潰しの利かないソリューションに特化したアイレップが対応するソリューションの幅を広げるのは簡単ではない。だからこそDACはホールディングスにして広告主直のソリューションの幅を広げるM&A展開を積極的にするとベムは思っていたが・・・。 だか
WPPマーティン・ソレルCEOの辞任 コングロマリット経営の成り立ちとこれから＜後編＞ - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ ■WPPやOmnicomの誕生と日本市場との意外な関係 WPPやOmnicomは誕生当初に、日本の89年バブル景気が大きく寄与している背景がある。彼らの現在を支えているのは、実は日本の資産だったかもしれない。ソレル氏の辞任は、現在の景気の波を考えるための大きなキッカケを示唆している。 「広告会社のコングロマリット」が誕生は、WPP（1985年）とOmnicom（1986年）が登場したことが起点と考えられている。ソレル氏はWPPを1985年に買収し、「地味な」Below-the-lineの小ぶりの会社を2年間に英国で15社、北米で3社を買収した小さなスタートをしている。 これに対してOmnicomはその翌年86年に巨大合併によって強烈な垂直立ち上がりを見せて
WPPマーティン・ソレルCEOの辞任 コングロマリット経営の成り立ちとこれから＜前編＞ - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ この話題もベムで触れない訳にはいかないだろう。読者の皆さんお待たせしました（笑）。なんとも謎だらけのままWPPのSir Martin Sorrell (73歳)がCEOを辞任するという、筆者個人としては残念なアナウンスが4月14日の週末土曜日に業界を駆け巡った。 このソレル氏の辞任に対する現在までの状況のおさらいと、WPPやOmnicom、等の「コングロマリット」としての意外な成り立ちについて紹介しつつ、今後の広告やマーケティング・コングロマリット行き先に触れてみたい。これらをまとめて語れるのも業界ベムならでは、の特集だ。 ■ソレル氏のAmazon級の成長軌跡 ソレル氏は1975年に英国の「Saatchi and Saatchi」社の初のファイナンシャル・
MAD MANレポートからの2018年予兆と観測 その１ - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ デジタルインテリジェンスは「MAD MANレポート」としてニューヨークに在住の榮枝（MAD MAN）の視点の市場状況を、契約いただいたクライアント企業（個人）にのみに毎月お届けしている。 ・バックナンバー例：http://www.di-d.jp/mmbacknumber/ ・デジタルインテリジェンス ニューヨーク 榮枝洋文：http://www.di-d.jp/dinewyork/ 2018年をニューヨーク側から、どう見ているかを一部紹介しよう。 ◆◆◆◆ 下記のリストは「すでに米国で起きている」事として、MAD MANレポートで既にお知らせ済みの事象としての紹介だ。 今年はこれらが順次、水面上に浮上してくる。少々波乱の要素が多いが、それらこそが想定してい
日本では無理してCMOをつくるよりCDO設置がいい。 - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ CMOを育てようというムーブメントが起きて久しい。しかし、日本企業でのCMO設置は相変わらず進んでいるとは言えない。 その本質は、「日本ではマーケティングという考え方そのものが根づいていないこと」、それに尽きる。 ・マーケティングが定義されていない。 ・広告・販促のことをマーケティングと呼んでいる。 ・そもそもマーケティングは営業がやっている。 だから欧米流のCMOの機能など遠すぎてイメージすら出来ない。 「事業部ラインが求める売上利益よりブランド価値を優先する」というようなCMOの基本思考を述べられても経営トップからそんな思考がないし、経営トップがCMOの機能について腹落ちしていない。 一方、デジタル社会は到来しており、企業の「デジタル変革」（デジタル・
POEを単に職務分掌ための概念にしてはいけない。 - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ 2009年にWeb研セミナーにおいて私が「３つのメディア」として考え方を紹介したことを契機に、「トリプルメディア」という概念はかなり普及したと思う。 https://www.wab.ne.jp/wab_sites/contents/115 翌2010年には拙著「トリプルメディアマーケティング」が出版された。 この本では、企業のマーケティングメディアをペイド、オウンド、アーンドの３つに整理し直して、それらを有機的に連携することを提唱した。 改めて、WebやSNSの登場で、企業のマーケティングメディアを再整理して、施策検討の幅を広げないといけないと言った訳だ。 つまり、マーケティング施策検討に「気づき」を与えるために幅広く網羅するためにPOEの概念を使うのであ
届かないパットは入らない。 - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ テレビCMに関しては、他のマスメディアと比べれば従来からもかなり科学的なアプローチをしてきたと言える。リーチ、フリークエンシー、GRP・・・と確立した指標がある。しかし、人口減少社会となった現在、いくつかはそのまま使っていていいのかと首を捻りたくなるものも、そもそも「そんなんでいいのかな？」というのもある。 例えばM1やF1の人口は10数年前の8掛けになってしまっているが、ずっとTARPというパーセンテージで指標化している。母数が減っているから同じパーセンテージでも到達人数が減っていることになるが、それでいいの？とか・・・、平均フリークエンシーはリーチした人の平均だし、その平均値で当たっている人がどのくらいいたかは把握しないままということが多い。 フリーク
欧米エージェンシーの進化系報酬制度は日本にも来るか - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ 久しぶりにデジタルインテリジェンスニューヨーク（榮枝代表）からのレポート抜粋です。 旧来のエージェンシーとは全く別の「新種のエージェンシー」が数多く登場した事により、依頼主（クライアント）とエージェンシーとの取引形態に変化が起こっている。 まずは「業態が違えば、それぞれにふさわしい報酬系がある」という大前提が存在する。例えばメディア扱いの無い「デジタル・エージェンシー」と、メディア・バイイングを行なう「メディア・エージェンシー」と、ECを管理しCRMのプラットフォームを走らせる「CRMエージェンシー」では報酬システムが違うのは想像つくだろう（図1はCRMエージェンシーが駆使する代表的なSaaSプラットフォーム例）。 「コンサル系がエージェンシー業界にやって
業態と人材 - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ 「広告会社という業態を維持していていくためには、今の人材では立ち行かなくなった。」そう感じる関係者が多くなった。「業態」の維持というより、今の販売先と仕入先、つまりはポジション（立ち位置）の維持ということを言っているのかもしれない。消費者のコミュニケーション構造が変わり、クライアントの求めるものが変わった。広告主とは言うが「広告」が買いたいのではない。 ベムには、マーケティングのデジタル化に関わるコンサル要請が多く来るが、このところ広告代理店の変革に関してのコンサル要請も増えている。 そのほとんどが、今の「業態」を維持するためにはどう変革したらいいでしょうか？というものだが、「ポジション」を変えずにその会社を維持するためには人材のほとんどを入れ替える必要が
業態と人材 - 業界人間ベム
いま、生活者、消費者との「距離を縮める」ために必要なのは「広告」ではなく「コンテンツ」である。 次世代コミュニケーションの潮流を掴め！ 「広告会社という業態を維持していていくためには、今の人材では立ち行かなくなった。」そう感じる関係者が多くなった。「業態」の維持というより、今の販売先と仕入先、つまりはポジション（立ち位置）の維持ということを言っているのかもしれない。消費者のコミュニケーション構造が変わり、クライアントの求めるものが変わった。広告主とは言うが「広告」が買いたいのではない。 ベムには、マーケティングのデジタル化に関わるコンサル要請が多く来るが、このところ広告代理店の変革に関してのコンサル要請も増えている。 そのほとんどが、今の「業態」を維持するためにはどう変革したらいいでしょうか？というものだが、「ポジション」を変えずにその会社を維持するためには人材のほとんどを入れ替える必要が
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エージェンシーにとって急務となる対策 - 業界人間ベム
MAD MANレポートからの2018年予兆と観測 その3 - 業界人間ベム
MAD MANレポートからの2018年予兆と観測 その２ - 業界人間ベム
テレビ×デジタルの統合指標やアロケーションを考える前提を簡単な比喩で説明する - 業界人間ベム