Supership株式会社取締役でnanapi創業者 古川健介氏と、コネヒト代表大湯との対談後編です。0から起業をし、事業をつくり上げた二人が、これからのメディアとコミュニティの未来を考えます。（前半はこちら） 最近のメディアに求められていることとは古川：Connehito社では、メディアを始めてから、2年くらいたちますよね。この2年間で、最近変わったなーと思うことはありますか？ 大湯：以前から断続的に感じていたことですが、今は個人が誰でもメディアになれる時代です。メディアって言わなくてもメディア業やってる感じ。そのなかで大きなプラットフォームになるものはなんだろう、と今一度考えることが増えました。 Twitterでつぶやくのもひとつのメディアです。じゃあその中で、ビジネス的な意味で優劣がつくポイントってなんだろうと考えています。 アプリに合わせて進化するユーザー古川：なるほど。では、最近

【前回】「広告宣伝は「雨乞い」のようなもの、ブランドは「自然発生」する」はこちら コンテンツは「メディア」ではなく「カタリスト」に スターバックスで一番小さいドリンクのサイズは、ご存じの通りショートです。その次に大きなサイズがトールで、グランデと続きます。今やもう当たり前になってしまって何も感じませんが、これには最初少し違和感を覚えました。標準サイズがわからないのです。中庸を重んじる日本人としては、まず小さいサイズと大きいサイズがあって、その中間を「ミディアム」としてほしいところです。そうすると何となく、サイズが選びやすくはないでしょうか。 「メディア（media）」というのは、「ミディアム（medium）」の複数形です。ミディアムというのは、上記の用法のとおり中間を意味しますが、複数形があることからもわかるように、中間にある「もの」、間に入る「もの」、という具体的な意味も持ちます。メディ

人材サービスのエン・ジャパンは8月29日から、企業の自社サイトに採用ページを無料で作ることができるサービスを始める。自社サイトに採用ページを持たないことが多い中小企業の利用を見込み、2017年3月末までに1万社の導入をめざす。無料サービスを利用してもらい、自社への広告掲載につなげる。エン・ジャパンが始める採用ページ作成

2015年9月に日本上陸を果たしたオンラインストリーミングサービス「Netflix」が、オリジナル作品で本格攻勢を仕掛けてきた。6月に配信を開始した全10話から成る「火花」は、190カ国でオンラインストリーミング配信を開始。視聴者の約半数は海外からのアクセスだという。 日本の作品を世界に発信するという“公約”を果たしつつ、話題作である火花を映像化することで日本での存在感を高める。Netflixがハリウッド級とも言われるオリジナル作品を生み出す背景にはどんな思惑と実現するための秘策が隠されているのか。Netflixでチーフ・コンテンツ・オフィサーを務めるテッド・サランドス氏に聞いた。 「収益よりも投資を重視」する先に見えているもの --火花をはじめNetflixでは日本のオリジナル作品が続々と配信されています。日本の作品の印象はいかがですか。 日本は元々映画やテレビドラマに対して、素晴らしい

若者の間で「テレビ離れ」が進んでいると言われているが、映画を見ている人はどのくらいいるのだろうか。直近1年間（2015年5月～2016年5月）に映画館で映画を見た人（38.7%）を男女年代別にみると、「10代女性」が最も多く62.0％、次いで「10代男性」の55.7％であることが、NTTコム リサーチの調査で分かった。 次に、10代の鑑賞本数（年間）をみると、男性では2013年の調査開始以降「1本のみ」が減少し、「2本以上」が増加傾向にある。今回は「2～4本」（55.6％）が増え、半数を超えた。女性も男性と同様に「1本のみ」が減少し、「2本以上」が増加。5割が「2～4本」（53.5％）、3割が「5～11本」（29.5％）映画を見ていることが分かった 10代の男性は「邦画アニメ」、女性は「邦画実写」 2015年にヒットした映画タイトルを振り返ると、「洋画」が6作品を占める結果に。興行収入は『

株式会社ポケモン 第１８期決算公告（2016年2月期）　2016.06.01官報より 資本金3.65億円　利益剰余金103.98億円　当期純利益6.19億円 第１７期決算公告（2015年2月期）　2015.06.01官報より 資本金3.65億円　利益剰余金97.79億円　当期純利益20.39億円 第１６期決算公告（2014年2月期）　2014.06.02官報より 資本金3.65億円　利益剰余金77.40億円　当期純利益11.80億円 第１５期決算公告（2013年2月期）　2013.06.03官報より 資本金3.65億円　利益剰余金65.60億円　当期純利益18.40億円 第１４期決算公告（2012年2月期）　2012.06.01官報より 資本金3.65億円　利益剰余金47.20億円　当期純損失3.95億円 第１３期決算公告（2011年2月期）　201.06.01官報より 資本金3.65億円

Web2.0というキーワードが注目を浴びている。「意味のない言葉」「いや、Webの未来を示している」「新しいビジネスモデルの萌芽だ」など、議論はさまざまだ。 「2006年現在にうまくいっているサービスをまとめたもの」――国立情報学研究所で7月12日に行われた「次世代ウェブ」と題した講演で、同研究所助手の大向一輝さんはWeb2.0をこう定義し、「うまくいったサービスの背景には、技術の進化と人の進化がある」と指摘。進化の先には「かしこいWeb」、真に役立つ情報を取り出せる、セマンティックWebの世界が広がっていると展望する。 “人の進化”とWeb2.0 インターネットは今や、一般の人の生活にも欠かせないインフラになりつつある。情報通信白書によると、2005年末時点の日本のネット人口は8500万人以上。「知り合い全員がネットを使っている」というのが普通の状態になってきた。 「情報を出すことによっ

※前半部分はしょりすぎで意味不明の部分があったので追記しておきます　7/18 最近、スマートフォンの浸透が著しく、携帯売り場はスマホか「らくらくホン」しか売れなくなっているという。長い爪のギャルはタッチパネルでは打てなかったがついに女性用と名打ってキーボード式のスマホまで出てきた。ガラスマですな。 某大手携帯メーカーS勤務の友人も「ガラケー市場は死にました」と言ってます。アメリカの市場では成人の35%がスマホだそうだが(ソースはこちら)、日本でもこんな感じ しかしこんな急激にスマートフォンが来るとは、キャリアもコンテンツプロバイダも予測してなかったのではあるまいか。というかドコモでさえSoftBankにここまでやられたのは単にスマホの需要の見誤りだし、auなんて、もうSoftBankに抜かれて三位転落が目の前に迫っている。2011年６月でドコモ47%、au27%、SoftBank21%。5

スナップチャットの流行は「スネ夫女子」からはじまる。女子大生200人に聞いてわかったスナチャの広がり方（74％がSNS上で友人/知人から） 首都圏の女子大生200人に「スナップチャット」についてのアンケートを実施しました。（※全体を正確に調査したものではありません） 「スナップチャット」とは何なのか。スナップチャットは「見ると消えてしまう」メッセージアプリです。使い方としては、仲良しのメンバーで、写真や動画を送り合ったりします。 アメリカの大学生に聞くと「アプリ入れているのは当たり前」というレベルですが、日本でも若者を中心に、だんだんと広がってきています。 今回はこの「スナップチャット（スナチャ）」について、日本の女子大生を対象に調べてみました。 「スナップチャットの利用経験がある」のは44％まず「スナップチャットつかっている？」という質問（4択）の結果です。 これは「よくつかう（20％）

NTTレゾナントは、2014年10月に「gooアンバサダープログラム」を開始。CS担当の立場から、ファンとのコミュニケーション施策を立ち上げた背景を聞きました。 千田忠慶（せんだ　ただよし） NTTレゾナント　メディア事業部　ソーシャルサービス部門　CS担当・ブログ担当課長 gooが誕生した1997年NTT入社。金融関係のビジネス企画、goo広告企画営業、goo動画プロデューサー、教えて！goo広告商品企画、gooスマホ部企画に従事。2012年より、お客様の満足度向上を目的とするCS担当の責任者としてgoo事務局を運営。社員のソーシャルメディア利用促進の一環として、2012年 よりTwitter上で「ありがとう」のお礼とアクティブサポートを行うgooサンクスチーム（@goo_thanks）を開始し、2014年より「gooアンバサダープログラム」を始動。 藤崎：アンバサダープログラムを始めた

2007年にスタートし、今年で10回目を迎えた「インターネット・マーケティングフォーラム2016」。今年は「データドリブンからヒューマンドリブンへ─マーケティングの本質を実現するためのデジタル活用を考える─」をテーマに、6月8日・9日の2日間にわたって開催した。データの先にある「お客さま」の気持ちや生活を見据えるために、データをどう活用するか――。本コラムでは、講演の一部をレポートとして紹介する。 講演者 萩原 史雄（赤城乳業 営業本部 マーケティング部 部長） 甲斐 博一（日本HP パーソナルシステムズ事業本部 パーソナルシステムズ・マーケティング部 部長） 業界や戦略は違えど、ターゲットの心理を押さえたプロモーションで実際に人を動かすことに成功している2社から、Web上での話題化が重視される時代のコミュニケーションのポイントや、おもしろCM、コラボキャンペーンの裏側にある考え方を聞いた

驚くような事態と思います。 日経　7月12日　リニア全線開業を前倒し　安倍首相、経済対策指示へ リニア中央新幹線は、東海旅客鉄道株式会社（JR東海）の事業である。2016年3月末の最大株主はみずほ銀行であり、4.75%を保有している。JR東海は完全な民間会社であり、株主でもない政府が企業の事業計画を早めるというようなことをして良いのか問題ありすぎと考える。法的にはできないと考える。 そもそも、国鉄民営化とは完全に相反している。何故開業を早めねばならないのか、理由がない。工期短縮を追加費用を支払って行えば、工事費は高くなる。その結果、運賃は高くなる。そして、人手不足や工事費・人件費の高騰が他の分野で悪影響を及ばさないかの危険性もある。介護、保育の人手不足は更に増すのではないかとも思われる。 記事には全線開業を最大８年前倒しとあるので、東京・大阪間のことと了解するが、JR東海の有価証券報告書に

サイバーエージェント<4751>とテレビ朝日との共同出資会社AbemaTVは、インターネットテレビ局「AbemaTV（アベマティーヴィー）」の開局からちょうど3ヶ月にあたる7月11日時点で累計500万ダウンロードを突破したことを発表した。 「AbemaTV」は、ニュースやバラエティなど約30のオリジナルレギュラー生放送番組をはじめ、ドラマや音楽、スポーツ、アニメなど多彩なジャンルのコンテンツを揃えた25チャンネルを、24時間すべて無料で放送している。2016年4月11日の本開局から急速に利用者を伸ばしており、アプリのダウンロード数が、本開局からちょうど3ヶ月で500万を突破した。「AbemaTV」では、この3ヶ月間で、レギュラー番組に加え、100以上のオリジナル番組を生放送したほか、「新作TVアニメチャンネル」や「海外ドラマチャンネル」などのチャンネルを追加開設し、スポーツ中継や音楽ライブ

企業の外交部門ともいえる、広報。多岐にわたるジャンルの相手と渡り合い、目の肥えた女性たちが考える「できるビジネスファッション」とは。 広報の業務は社内外への情報発信を担う。そのため、数多くの来客対応をするうちに、身だしなみが相手への印象に大きく影響すると身をもって理解している。そんな広報女性ならではの意見に耳を傾けてみよう。 まず、最も意識されていたのが「清潔感」。続いて「サイズ感」「シワの有無」がビジネススーツの着こなしの三大チェックポイントだった。この三拍子が揃えば、第一印象での信頼が得られると言っていい。 服装というのは、人としての常識や気配りが表れてくるもの。清潔感、シワといった部分は、自分を信頼してほしいと思えば当然気を付けるべきであるし、似合わないスーツを着ているということは自分がどういった人間かを自分で理解していないことになる。「サイズの合ったスーツを着ている人は、きちんと自

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スマートフォンアプリ業界に身を置く方々に話を伺い、2016年上期の市場動向と下期のトレンドを読み解く特別企画「ゲームアプリ市場のキーマンに訊く2016年上期振り返り」。今回はAiming<3911>の椎葉忠志社長にインタビューを行い、スマートフォンゲーム市場動向と同社の取り組みを振り返ってもらいつつ、下半期の展望について語ってもらった。 ――：2016年上期を振り返っての感想をお願いします。 そうですね。前回のインタビューでも同様のニュアンスのことをお話しましたが、ハッピーな市場だと感じています。「パズル＆ドラゴンズ」はリリース時期から4年も経ち、期間の経過もあるので落ちている面はありますが、「モンスターストライク」は業績としても問題はなかったですし、「白猫プロジェクト」もまだ伸びました。また、「Fate Grand Order」が大きなヒットとなり、「あんさんぶるスターズ！！」もまだまだ

D2Cグループは、認知拡大から販売促進、ロイヤルユーザー化まで、幅広い領域を対象としたソリューションを提供する統合マーケティングパートナーです。あらゆる手段を駆使して「人を動かす、新しい瞬間」をプロデュースすることで、企業の課題を解決に導きます。

日本エンタープライズ<4829>は、7月12日、2016年5月期の連結決算を発表、売上高55億3000万円（前々期比8.1％増）、営業利益2億1900万円（同15.7％増）、経常利益2億5200万円（同23.4％増）、当期純利益3億2700万円（同84.2％増）となった。 各セグメントごとの状況は以下の通り。 ①コンテンツサービス事業…売上高21億9400万円（前々期比12.4％減）、セグメント利益6億8400万円（同11.1％増） キャリア（移動体通信事業者）向けサービスは、自社広告媒体である「店頭アフィリエイト」において戦略的に実施した携帯電話販売会社とのタイアップにより、スマートフォン向けの月額課金コンテンツの会員獲得に努めた。また、定額制サービス「スゴ得コンテンツ」「auスマートパス」「App Pass」に対しては、キャリアの施策方針の変化や広告効果が低下する中、提供コンテンツの追

SHOWROOMは、この日（7月13日）付の『官報』に「第1期（2016年3月期）決算公告）」を掲載し、最終損益は1億3200万円の赤字だった。 同社は、もともとディー・エヌ・エー（DeNA）<2432>の展開するライブ動画ストリーミングプラットフォーム「SHOWROOM」を分社化する形で、2015年8月に設立されたばかり。サービス開始当初はアイドルを中心とした番組配信を行っていたが、カテゴリーが増えるとともに、VR動画の配信を行うなど、サービスとして大きく広がりを見せている。

紙とオンラインの共存は可能か？ 本田哲也氏（以下、本田））：2番目のテーマ。ずっとある話ですけれど、「紙とオンラインの共存」。 これはぜひ可能な範囲で、山田さんに。『週刊東洋経済』という歴史ある紙と、それから今、飛ぶ鳥を落とす勢いの「東洋経済オンライン」。この共存はどういうふうになっているんですか、今？ 山田俊浩氏（以下、山田）：これは幸いなところがあって。いい面だけをまずお伝えしますと、我々の紙というのはデイリーではなくてウィークリーなので、タイムサイクルがまったく違うんですね。 それで、オンラインとペーパーメディアのなかでも、新聞ですと、どうしても「24時間のなかで人は8時間働いてなにして……」という流れが一緒なので、コンフリクトしちゃうところがあるんですけれども、そこがまず、共存できる要因にはなっていて。 あと、我々は無料ですけれども、紙は無代紙ではないので、有料であると。 というと

ケイブ<3760>は、7月13日、2016年5月期の連結決算を発表、売上高23億4400万円（前々期比40.8％増）、営業利益1億500万円（前々期4億5500万円の赤字）、経常利益1億300万円（同4億8500万円の赤字）、当期純利益9500万円（同7億2800万円の赤字）と大幅な黒字転換を達成した。 2015年4月にサービスを開始し、1周年を迎えたスマートフォンネイティブゲーム『ゴシックは魔法乙女～さっさと契約しなさい～』が業績拡大をけん引し、通期業績の黒字化を達成した。また、ゲーム資産の新たな活用方法を開拓すべく、2015年11月にPCゲームのダウンロード販売プラットフォーム「Steam」に進出し、当事業年度中に2タイトルをリリースした。さらには、新たな収益モデルとして、広告を活用した完全無料のシューティングゲームアプリ『怒首領蜂一面番長』を2015年12月にリリースした。 ■Qon

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事業会社が自己資金で投資する「コーポレート・ベンチャー・キャピタル（CVC）」の設立が相次いでいる。今年2月には三井不動産が不動産会社として初めて総額50億円のファンド設立を発表した。約20年前にベンチャー支援を手がけ、今回のファンドを主導した北原義一・取締役専務執行役員に狙いを聞いた。 「浮利」を追う企業に投資するつもりはない ──事業会社のベンチャー投資には過熱感がある。なぜ参入するのか。 【北原】人口減少や高齢化など日本は数多くの課題を抱えている。解決のためにはベンチャーの知恵が欠かせない。だが他社のファンドでは、短期的なリターンを追わざるをえない構造のものが多い。これに対し、我々のような不動産会社は10年単位で事業を考える。日本のベンチャー投資に長期的な視点を持ち込みたい。 ──収益率が低くてもいいのか。 【北原】もちろんリターンは重要な指標だ。ただ、評価の指標がIRR（内部収益率

セガサミーホールディングス<6460>は、7月13日、子会社セガホールディングスが固定資産の譲渡を実施することを発表した。 譲渡の理由は、グループの中期経営目標の実現に向け、さらなる財務体質改善および資本回転率の向上を図るため。東京都の投資会社が設立する合同会社に、アミューズメント施設「心斎橋GIGO」の土地および建物を譲渡する。 なお、譲渡価額は約120億円で、約94億円の固定資産売却益を特別利益として計上する予定。この特別利益は、2016年5月13日公表の2017年3月期連結業績予想には織り込まれていない。この影響を含めた新たな連結業績見通しについては、現在精査中であり、見通しが明らかになり次第、あらためて開示するとしている。

世界的な大企業を創ってきた起業家たちは、なにを信じ、どのように行動してきたのか。Google、Amazon、Paypalの創業者たちが未来ある若者たちに向けて熱く語った“成功を勝ち取るための考え方”をまとめました。 スピーカー Amazon.com CEO　Jeff Bezos（ジェフ・ベゾス） 氏 Paypal創業者　投資家　Peter Thiel（ピーター・ティール） 氏 Google共同創業者 前最高経営責任者　Larry Page（ラリー・ペイジ） 氏

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

フィットネスデバイス（活動量計）が数多く登場 健康志向が強まる近年、歩数や睡眠時間、脈拍などを計測できるフィットネスデバイス（いわゆる活動量計）が多く登場している。運動不足が気になる筆者は2年ほど前から、右腕にフィットネスデバイスを装着している。さまざまな身体状態の気づきをもたらしてくれる頼もしい存在だ。 ガジェット好きでもある筆者は、右腕に加えて、左腕にはスマートウォッチを装着している「二刀流」でもある。しかし普通の人であればきっと、「1つで事足りるデバイスが欲しい」と思うことだろう。 活動量計としての十分な機能を備えながらスマートウォッチとしても使える、そんな一石二鳥のアイテムとして2016年6月に販売を始めたのが、米国Fitbitのスマートフィットネスウォッチ「Fitbit Blaze」（以下、Blaze）だ。そこで日経トレンディネットの専門サイト「スマートウォッチへの招待」では、本

2016年07月12日のトピック 南シナ海 「九段線」認めず 仲裁裁判所判決 エントリー103 累計USERS2170