第9回と第10回では、「一人の中の複数のキャリア（今後も含めて）を組み合わせることで、オンリーワンが見つかる」ことを7つのパターンでご紹介した。キャリアを棚卸しすれば、あなたの中にまだまだ気づいていないスペシャルなキャリアが眠っている。 さて、本日のテーマは、「専門性」について。 「専門性」とは一般的に、“狭い”分野での、“深い”スキルや経験のことだ。たとえば、「専門医」といえば、特定の分野の病気の診察や治療に関して精通した医師のことをいう。「専門家」といえば、特定ジャンルで高度な知識や優れた技能を備えた人のことをいう。 「オンリーワン」と似ているようにも思えるが、「オンリーワン」は他に同じようなキャリアの人がいるかどうかであって、必ずしも“狭く深く”ではない。 キャリアについての悩みでよく耳にするのが、「専門性が弱い」ということだ。「私の履歴書には専門性がありません！」と嘆く人が少なくな

慢性呼吸不全の治療の一つが在宅酸素療法である。家庭で酸素をつくるための酸素濃縮器を作っている会社のプレゼンで、火災の延焼実験の動画を見たのだが、これがインパクトがあった。ネット上にないか探してみたのだが、以下のニュース映像の30秒目ほどにある。 酸素が吹き出しているカニューレ（チューブ）に火気を近づけたら当然こうなるであろう、というのは知識ではわかっているのだが、実際の映像を見るとこれがなかなか恐ろしい。なお、動画の「チューブを鼻につけ酸素を吸引しながら喫煙し髪の毛や衣服に引火し死亡→全国で26件」というキャプションは誤りである*1。動画では喫煙が原因で死亡した事例が26件であるように解釈できるが、正確には、平成15年10月から平成21年12月までに在宅酸素療法実施者の自宅において火災が発生し、患者が重篤な被害をおった27例（うち死亡26例）のうち、喫煙によるものは15例である*2。喫煙以

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一昨年５月以来23回を数えた厚生労働省の『薬害肝炎事件の検証及び再発防止のための医薬品行政のあり方検討委員会』が30日終わった。報告書の中で「薬害」をどう定義するのかなど、最終回も予定を１時間超えて熱心な議論が繰り広げられ、最終報告書がまとまるまでには、さらに委員の中でメールベースの議論がありそうだ。（川口恭） 薬害の定義に関する議論は、最終報告書案の中に『国、総合機構、地方自治体や医師、薬剤師、歯科医師等の医療関係者の薬害再発防止のための責務等を明確にすることは不可欠であり、薬事法に明記する...』という記述があったことから小野俊介委員（東大薬学部准教授）がこう問題提起して始まった。 小野 「薬害の定義に関しては放ったらかしたまま２年やってきてしまったが、薬事法に薬害を書き込むというのなら、その実務を担うのは厚生労働省の方になると思うので、今の時点で定義に関して聞いておいた方がよいのでな

YOMIURI ONLINEから。 原口総務相が、総務省で国会との連絡・調整を担う原口亮介官房総務課長について、就任からわずか約８か月で情報通信国際戦略局参事官に異動させる人事が波紋を呼んでいる。 異動は４月１日付で、対象となった原口課長ら４人はいずれも国会担当。省内では、総務相が今月、国会審議に２度遅刻したことの引責による更迭ではないかとの見方が広がっている。 総務相は２６日の記者会見で「定期人事異動で、更迭ではない」と述べ、遅刻とは無関係だと強調した。だが、総務相は遅刻の原因を「事務方のミス」と釈明しており、「更迭と見られても仕方がない」との声が上がっている。 最初に遅刻した３月３日は、日程を管理する大臣秘書室内の確認が不十分だったとされ、「責めを負うのは大臣秘書室が先だ」（中堅幹部）との声も漏れる。 http://www.yomiuri.co.jp/politics/news/201

3月12日、参議院予算委員会で亀井静香郵政･金融担当相は、国会に新たに提出することが検討されている郵政改革法案について、「来週以降の早い時期に提出する」と述べた。世耕弘成参議院議員(自民党)の質問に答えたものだ。 世耕議員が「見直し論議は密室だ」と批判すると亀井担当相が激高するなど、議論はヒートアップした。郵政民営化は国会議員にとってトラウマであり、熱くなるようだ。 しかし、法案の国会提出こそまだだが、郵政民営化の方向転換はすでに着々と進行している。 13日の新聞テレビの報道によれば、郵便事業会社の北村憲雄会長は今月にも退任する方向という。北村会長は2007年の郵政民営化にあわせて、トヨタ自動車から会長に就任していた。日本郵政の西川善文前社長から元大蔵事務次官の斎藤次郎現社長への交代劇も、「民から官へ」を実感させたが、今回新たな民間出身者の退任で民営化路線からの転換がさらに印象付けられた。

私は、日本成人病予防協会の「健康管理士・一般指導員」の仕事をしています。多くの皆様に、真の健康生活を送っていただきたいとの願いから、健康生活の知恵をブログに書いていこうと思います。 ３年前の資料ですが、平成１８年版厚生労働白書によれば、 ガンによる死亡者の推移は次のとおりです。 統計年　　死亡率　死亡者数 １９６０年　13.3％　 94,000人 １９７０年　16.8％　120,000人 １９８０年　22.4％　152,000人 １９９０年　26.5％　217,000人 ２０００年　30.7％　295,000人 ２００４年　31.1％　320,000人 今年、２０１０年は４０万人を超えることが確実といわれています。 最近のテレビコマーシャルの中で、やがて2人に1人がガンで死亡する時代が来ると いっています。 医学が進歩し、治療方法や薬も進歩しています。 発ガン物質の使用禁止も浸透しています

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 中小・零細企業が、今年4月1日施行の「改正土壌汚染対策法」に憤っている。汚染の実態が明らかになり、資産価値が目減り、資金繰りに支障を来す恐れがあるためだ。汚染の浄化費用を土地の所有者にすべて押しつける方法に限界が見えている。 今年4月1日から施行される「改正土壌汚染対策法」が、中小企業経営者からの反発を招いている。改正土対法では、3000m2以上の土地を改変する場合は、土壌調査の結果を都道府県知事に届け出なくてはならなくなる。 改変とは、建物の増床や改築といった、わずかでも土地をいじる必要が出た場合を指す。そのため土地を他者に売らず、所有し続けても、届け出の義務が生じる。この措置に、全国中小企業団体中央会政策推進部の及川勝部長は「調査結果の公