そんなあなたのために、インタビュー経験豊富なメンバーが話を聞いてきました。インタビューの内容を楽しい読み物にしてアップしてあります。気軽に読んでくださいね！ 『記録集１』を読む（pdf 834kb 2010年6月14日) 『記録集２』を読む（pdf1.16mb2010年9月29日）

前の記事　環境に良い車：ホンダ5年連続で1位 ネズミや昆虫をリモコンで操作(動画)　次の記事 酔っぱらいは、「わざとやった」と思いやすい：研究結果 2010年10月13日 サイエンス・テクノロジー コメント： トラックバック (0) フィードサイエンス・テクノロジー Kate Shaw, Ars Technica スロバキアのスナックバーにて。画像はWikimedia 酒場で酔っぱらいが通り過ぎるとき、間違えてあなたの服にビールをこぼしたとしよう。あなたは、彼はわざとやったと確信して怒り始める。――新しい研究によるとこれは、アルコールの数ある副作用のひとつであり、アルコール摂取によって、「他者の行為が意図的である」と思いやすくなるのだという。 『Personality and Social Psychology Bulletin』誌に発表された研究では、味覚テストという名目で、92名の男性

こんにちは。今日は天気ですね～☆久しぶりに体験談が届きましたので掲載します。ちりちゃんのお母さん、ありがとうございました。（体験談は、ご本人のほぼ原文そのままを掲載しています）予防接種デトックスで、娘が健康体に　（仮名：ちりちゃん・7歳）現在７歳になる娘の体験談です。最初の相談会は、５歳のときでした。毎年冬になると、皮膚がかゆくなり、特に寝る前に痒がるので医者に診てもらうと「乾燥肌なのでしょう」ということでした。でも夏にはあせもができるんです。また風邪をひいたときに耳をとても痛がりました。なんとかセルフケアのホメオパシーで乗り切りましたが、これを機に、今後のことを考えて免疫力をアップしたいと思い、相談会にのぞんだのです。初回のレメディーを取り終わって随分経ってから、４０度を超える高熱が数日でました。それまでは熱がでても比較的 元気がありましたが、そのときは本当にぐったりして水分を取る以外は

北朝鮮の核開発が一段と進んでいる。国内報道がないわけではないが、重要な問題のわりにあまり注目されていない印象があるので言及しておこう。 ざっと見渡すと毎日新聞とNHKの報道が目に付いた。問題の概要を知ることと、日本での報道を検証する意味もかねて9日付け毎日新聞「北朝鮮：ウラン濃縮、開発拡大　米研究所「試験的生産」－－「実験成功」裏付け」（参照）から見てみよう。 【ワシントン草野和彦】米シンクタンク「科学・国際安全保障研究所」（ＩＳＩＳ）は８日、北朝鮮のウラン濃縮計画が「実験」から「試験的生産」へ拡大した可能性があるとの報告を発表した。今後、北朝鮮の核を巡る交渉が再開された場合は、ウラン濃縮計画の破棄に優先的に取り組むべきだとも警告した。 報道のきっかけは、記事にも言及されているように、米国科学・国際安全保障研究所(ISIS: the Institute for Science and In

【ロンドン＝伊東和貴】ノーベル平和賞が中国の人権活動家、劉暁波（リウ・シアオポー）氏に決まったことを巡って、中国がノルウェーへの「制裁」措置を次々と繰り出している。訪中したノルウェーの閣僚と中国政府高官の会合を取りやめたのに続き、１２日には、北京で来月催されるノルウェー人歌手のミュージカルを中止に追い込んだ。制裁が文化交流にまで発展した形だ。 　このミュージカルは「ある晴れた夜」と題し、ウェブサイトによると、肺の難病を抱えたノルウェー人マラソンランナーと足の不自由な中国人男性の友情を描いている。実話に基づく物語で２００５年にも中国で上演され、今年は１１月１、２日に北京で予定されていた。ノルウェーの著名な歌手に加え、中国のオーケストラやダンサーも演じることになっていた。 　ミュージカルの作曲者は「中止は（劉氏への）平和賞に対する罰で、ノルウェー人は中国で演じてはいけないと（中国当局に）言われ

尖閣諸島沖で発生した日本と中国の対立は、政治問題に留まらず、日中間のビジネスにも深刻な影響を与えかねない事態へと発展した。中国をはじめ新興国の成長に依存する日本の経済モデルは、足許が揺らいでいる。今後、日本が中国と理解を深め合い、経済協力を続けていくためには何が必要か？　それにはまず、中国の強硬な外交路線の背景に、不確実性に悩む“もう1つの顔”があることを、理解すべきだ。一方で、中国への過度な依存体質から脱却し、戦略的なビジネス・ポートフォリオを再構築する必要がある。（日本総研理事・主席研究員　呉 軍華） ご・ぐんか／日本総合研究所理事・主席研究員。日総（上海）投資コンサルティング有限公司董事長・主席研究員。ウッドローウィルソンインターナショナルセンター公共政策研究フェロー。1983年中国復旦大学卒業、90年東京大学大学院博士課程修了。日本総合研究所入社後、香港駐在首席研究員、香港駐在事務

菅直人首相が2日、東京都内でモンゴルのバトボルド首相と会談し、レアアース開発で協力関係を強める方針を確認したことで、中国では反発が広がった。サーチナ総合研究所（上海サーチナ）が発表したアンケート調査では、「中国は対日輸出を禁止せよ」、「モンゴルから日本への輸出の際、（経由地となる）中国は高額の税を課せ」などの考えを示す人が多い。 日本のモンゴルからのレアアース輸入について、12日午後2時半時点での集計では、「中国は日本への輸出を禁止せよ」の回答を選択した人が最も多く、28．48％。第2位は、中国国内を経由して日本に輸出することを念頭に「高額の税を課せ」の21．82％。「中国を経由した対日輸出を封鎖せよ」の16．36％が続いた。中国は「関与しないでよい」は18．18％だった。 ＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ ◆解説◆ 中国はレアアース資源の大輸出国だ。世界最大の鉱山は内モンゴル自治区包頭（パオ

政府は１２日の閣議で、殺人など多くの刑事事件にかかわった左翼過激派、日本革命的共産主義者同盟革命的マルクス主義派（革マル派）と、民主党の田城郁参院議員の関係について、「個人に関する情報であることから答弁は差し控えたい」とする答弁書を決定した。　また、警視庁が摘発した業務上横領事件に絡み、着服金の一部が容疑者側から田城議員名義の預金口座に振り込まれいたとの指摘については、「（裁判で入金が）『行われていたことが判明した』との事実が認定された」と認める一方、「金額や使途については言及されていない」としている。　自民党の佐藤勉衆院議員の質問主意書に答えた。　田城議員は革マル派活動家が「影響力を行使し得る立場に相当浸透している」（５月１１日付の政府答弁書）と指摘されたＪＲ総連の組織内候補で、ＪＲ東労組中央本部政策調査部長などを歴任。革マル派創設者の一人で、ＪＲ東労組の委員長などを歴任した松崎明氏の側

■当局放任／日本はビデオ公開及び腰 沖縄・尖閣諸島沖の中国漁船衝突事件で、海上保安庁が撮影したビデオ映像の公開を日本政府が先延ばし続けるなか、中国国営通信社や共産党系のインターネットサイトで、海保の巡視船側が中国漁船に衝突したとする図などが掲載されている実態が１０日、明らかになった。日中首脳会談が４日に行われたにもかかわらず、中国当局も放任を続けており、中国政府の一方的な主張が“既成事実化”する恐れも強まっている。（原川貴郎） ［フォト］【軍事情勢】「粛々」と「冷静」に滅ぶ国家 中国共産党機関紙、人民日報傘下の国際情報紙「環球時報」は、衝突事件の“実態”について、日本の巡視船の方から中国漁船に衝突したとする説明図を掲載してきた。中国政府の「日本の巡視船は中国の領海で中国漁船を囲み、追いかけ、行く手を遮り、衝突して損傷させた」（姜瑜・中国外務省報道官）との主張に沿ったものだ。 「（中