「GPT-4なら誰でもプログラミングできる」は嘘だ。AIは魔法の杖ではない
ITmedia NEWSにおける1週間の記事アクセス数を集計し、上位10記事を紹介する「ITmedia NEWS Weekly Top10」。今回は2023年3月11日から17日までの7日間について集計し、まとめた。 先週は、大規模言語モデル「GPT-4」を米OpenAIが発表。その性能の高さに世界が驚愕し、利用が殺到しているようだ。 GPT-4は「エンジニアでなくてもプログラムが組める」などと話題になっている。ITmedia NEWSでも、「非エンジニアだけどGPT-4でアプリ作ってみた 経験ゼロでも欲しい機能ができちゃった」という記事で、吉川大貴記者が「指定のファイル内にある画像を全てJPEGに変換するアプリ」を構築し、注目を集めた。 「hello world」止まりの筆者に、テトリスは作れるか？ それならば、筆者もできるのではないか？ 筆者のプログラミング経験（？）は、約20年前に「
GPT-4にGPT-4の発表を要約させてみた 人間よりも良い記事になるか？ 超長文をChatGPTに読ませる方法も
GPT-4にGPT-4の発表を要約させてみた 人間よりも良い記事になるか？ 超長文をChatGPTに読ませる方法も（1/4 ページ） 日本時間の3月15日午前2時ごろに発表があった、米OpenAIの大規模言語モデル「GPT-4」。筆者は起床していたので即対応でき、おそらく日本の商業メディアでは最速で記事を掲載できたが、時間との戦いかつ、準備がない深夜の働かない頭で記事を書くのは、大事な点をしっかり網羅できたか不安な部分もあった（いま見返しても問題はないと思うがあったら随時指摘してほしい）。 何より、米国司法試験の模擬問題で受験者上位10％であるとか、日本語を扱わせてもGPT-3.5英語版より性能が高いだとか、とにかくその言語処理性能がずば抜けているという話だ。執筆しつつ、自分という人間が書いていることにやや滑稽さも感じた。 であれば、まずはやってみるのが一番だ。GPT-4はGPT-4の発表
教育機関向けSaaS「Classi」に不正アクセス 約122万人のユーザーIDなど流出の恐れ
オンライン学習用の教材などを配信する教育機関向けSaaS「Classi」を提供するClassiは4月13日、第三者の不正アクセスにより、約122万人分のIDなどが閲覧できる状態になっていたと発表した。現在は復旧済みで、今後は再発防止に努めるとしている。 不正アクセスがあった時期は、4月5日午後2時5分～午後4時19分。閲覧された疑いのある情報は、（1）ClassiのユーザーID（約122万人分）、（2）パスワードを暗号化した文字列（約122万人分）、（3）教員ユーザーが任意で公開している自己紹介文（2031件）――の3種類。パスワード本体が閲覧された恐れはないという。 これらの情報を第三者に悪用されないよう、同社はユーザーにパスワードを変更するよう呼びかけている。今後は他要素認証などを導入する他、サイバー攻撃への対策を強化し、再発を防ぐとしている。 Classiは「予期しない事象が発生した
DropboxとZoomが連携強化 ビデオ会議の録音・録画・文字起こしをDropbox上に保存可能に
Dropbox Japanは3月17日、クラウドストレージ「Dropbox」と、米Zoom Video CommunicationsのWeb会議ツール「Zoom」の連携機能を拡充したと発表した。Zoom上でWebミーティングを録音・録画すると、そのファイルをDropboxに保存できる新機能などに対応した。 同機能の他、Zoomが持つミーティング内容の文字起こし機能と連携し、参加者の会話を瞬時にテキスト化した上で、そのファイルをDropboxに保存できる機能も追加した。現時点での対応言語は英語のみ。 Dropboxは、格納しているテキストファイルの内容を認識し、全文検索できる機能も持つため、会議で話題になったキーワードを検索バーに入力すると、文字起こししたファイルを素早く発見できるという。 資料共有機能も強化。Zoomミーティングの参加者にDropbox内のコンテンツを共有する際、従来はZo
JINS田中社長、バルミューダ株でインサイダー取引“疑惑” 専門家「立件されてもおかしくない」と苦言
JINS田中社長、バルミューダ株でインサイダー取引“疑惑” 専門家「立件されてもおかしくない」と苦言（1/3 ページ） 業績の上方修正前やスマートフォン事業への新規参入発表前にインサイダー取引の恐れがある株取引をしていたとして、バルミューダは社外取締役を務めるJINSの田中仁社長に対し、5月から10月までの役員報酬の全額返納に加え、11月以降、5カ月間100％の減給処分を下した。 同社は「売買承認期間に関する錯誤が原因で、悪質性は低い」との見解だが、報道を巡っては「インサイダー取引ではないか」との批判も少なくない。同社初のスマホ「BALMUDA Phone」の発表と重なり、同社としては“最悪のタイミング”での発表になったといえる。 一連のインサイダー取引“疑惑”を専門家はどう見ているのか。会社法や金融商品取引法が専門で、インサイダー取引に詳しい立命館大学法学部の品谷篤哉教授に話を聞いた。
足かけ10年の組織変革 コニカミノルタが語る「DX推進」に必要なもの
AI活用やDX（デジタル・トランスフォーメーション）、アズ・ア・サービス化によるサブスクリプション・モデルの導入など、テクノロジーを駆使した新たなビジネスがさまざまな業界を席巻している。今まで非IT企業だった企業群もソフトウェア開発をコア・コンピタンスにしていく必要に迫られる中、組織全体でITシフトを進めるためのステップを書き記したのが及川卓也氏の著書「ソフトウェア・ファースト」（日経BP）だ。 及川氏は執筆に際して、ソフトウェア・ファーストを実践することで各業界に新風を吹き込んできた日本企業に取材を実施。デジタル変革のあるべき論だけではない、リアルな実情を踏まえたソフトウェア開発力向上のヒントを探った。 今回紹介するのは、コニカミノルタがDXの一環として2018年から展開する複合機とITサービスの進化型統合プラットフォーム「Workplace Hub」（ワークプレースハブ）など、新規事業
米Googleのサービスにアクセス障害、トラフィックが中国へ BGPの弱点露呈 - ITmedia NEWS
米Googleのクラウドネットワーキングで米太平洋時間の11月12日、一時的に接続障害が発生し、一部のGoogleサービスに接続できなくなる問題が起きた。この間、Googleへのトラフィックは中国やロシアを経由していたことが判明。セキュリティ企業などは、インターネットトラフィックの経路制御を行うプロトコル「BGP」の仕組みに関する弱点が露呈したと指摘している。 米セキュリティ企業ThousandEyesでは、社内で使っていたGoogleのG SuiteやGoogle検索、Google Analyticsで障害が発生。調査を行った結果、ThousandEyesのサンフランシスコオフィスからGoogleへのトラフィックが、中国の通信大手China Telecomで途切れていたことが判明した。 さらに詳しく調べたところ、GoogleへのトラフィックはナイジェリアのISPのMainOneと、ロシア
左右分割デザインのメカニカルキーボード「Barocco」新モデルが発売
アーキサイトは1月30日、台湾Mistel Keyboard製の左右分割型キーボード「Barocco MD770」「同 MD770RGB」の取り扱いを発表、本日販売を開始する。両モデルとも、キースイッチの差異で“茶軸”“青軸”“赤軸”“静音赤軸”“クリア軸”のバリエーションモデルを取りそろえた（クリア軸モデルはMD770のみ）。価格はいずれもオープンだ。 USB接続に対応したメカニカルキーボードで、左右分離型の筐体を採用しているのが特徴。キー配列は英語85キーレイアウトで、今回のモデルでは前モデルの「MD600」では非搭載だったファンクションキー（F1～F12）や矢印キーなども追加されている。また機器側の接続インタフェースをUSB Type-Cに統一しているのも特徴だ。 摩耗しても文字が消えない2色成型のキーキャップを採用、ハードウェアマクロ機能も搭載した。またMD770RGBはカラーLE
トヨタがスマホ決済に参入 「TOYOTA Wallet」アプリ提供、iDやコード決済が利用可能
トヨタ自動車、トヨタファイナンシャルサービス、トヨタファイナンスの3社（以下、トヨタ）は、スマートフォン決済アプリ「TOYOTA Wallet」を発表。11月19日にiOS版を無料で提供し、2020年春にAndroid版を提供する予定。【追記あり】 ユーザーはプリペイド型電子マネー「TOYOTA Wallet残高」、後払いのクレジット型サービス「TOYOTA TS CUBIC Origami Pay」、デビット型サービス「銀行Pay」という3つの支払い手段を選べる。 TOYOTA Wallet残高は、リアル店舗ではiDとMasterCardコンタクトレス加盟店、国内ECではMasterCard加盟店で利用できる。アプリに登録するとバーチャルなプリペイドカードが作成され、iPhoneのWalletアプリに登録される。チャージはクレジットカードか銀行口座から行える。銀行は現在のところ三井住友銀
企業の基幹系システムをGoogle Cloudに刷新 アクセンチュアが新サービス ふくおかFGのネット銀行にも提供
アクセンチュアは12月11日、顧客企業のニーズに応じて「Google Cloud Platform」（GCP）のサービス群から最適なものを選定し、クラウド型の基幹系システムをオーダーメイドで開発するサービス「アクセンチュア クラウドネイティブ コア ソリューション」（別名：MAINRI）の提供を始めた。価格や開発期間などは個別に見積もる。 既存システムをクラウドに移行するのではなく、新たなシステムをゼロベースで開発することで、業務プロセスの変革を支援するという。入出金管理、金利計算、手数料計算など、基幹システムに多様な機能が求められる金融業界がターゲットだが、他の業界にも対応する。 アクセンチュアによると、MAINRIの利用が決定している企業の1つに、ふくおかフィナンシャルグループ（FG）が挙げられる。ふくおかFGは、2020年度中をめどにインターネット専業銀行「みんなの銀行」を開業し、勘
Google、元MicrosoftのOfficeとCortana責任者をG Suiteトップとして採用
Google、元MicrosoftのOfficeとCortana責任者をG Suiteトップとして採用 Googleが、MicrosoftでOutlook、Office、Cortanaの担当副社長を歴任したハビエル・ソルテロ氏をオフィススイート「G Suite」の責任者に迎えた。MicrosoftではOutlookのモバイル版や企業向け「Cortana Skills Kit」などを手掛けた。 昨年11月に米Microsoftを退社した製品担当副社長、ハビエル・ソルテロ氏が、米Googleのオフィススイート「G Suite」の責任者に迎えられた。同氏が自身のTwitterで発表した。 ソルテロ氏は、自身が創業したメールアプリ企業AcompliをMicrosoftが2014年に買収した際にMicrosoft入りし、Outlook担当副社長、Office製品グループ担当副社長、Cortana担当
デジタル通貨「Libra」協会からVisa、Mastercard、Stripe、eBayも脱退
米Facebookが6月に発表した暗号通貨「Libra」の運営を担う「Libra協会」への加盟を表明していたVisa、Mastercard、Stripe、eBay、Mercado Pagoがそれぞれ、公式に加盟を見送ると発表した。米CNBCなどが10月11日（現地時間）に報じた。 4日にはPayPalが加盟見送りを発表しており、初期グループとして発表された28社中、6社が立ち上げ前に離脱したことになる。 これでLibraは米国の主な決済業者を失った。決済関連企業として残るのはオランダに拠点を置くPayUのみだ。 Libra協会は、14日に最初の公式会議をスイスのジュネーブで開催する予定だ。この会議で正式な憲章が作成され、参加企業は創立メンバーとして署名する見込みだ。 Visaはメディアに対し「現時点では、Libra協会に参加しないことを決定した。われわれはLibraの評価を続け、協会が運営
スマホ決済アプリをインストールした人の6割超が利用せず 継続率に課題か
スマホ決済をインストールした人の62.8％がその後アプリを利用していないことが、MMD研究所の調査で判明。会員登録や口座連携は済ませたものの、使っていない人も存在した。現金やクレジットカードが根強く利用されていた。 スマートフォン決済アプリをインストールした人のうち62.8％が、その後アプリを利用していない――。MMD研究所の調査でこんな事実が分かった。内訳は、全く利用していない人が46.8％、会員登録は済ませたが使っていない人が10.8％、銀行口座やクレジットカードを連携させたが使っていない人が5.2％だった。 大手スマホ決済サービスのうち、アプリをインストールした後の利用者が最も少なかったのは「Origami Pay」（24.1％）だった。「au PAY」（25.1％）、「ファミペイ」（27.1％）、「モバイルWAON」（27.7％）なども、インストール後の利用率は3割未満にとどまった
Google、「差分プライバシーライブラリ」をGitHubで公開
米Googleは9月5日（現地時間）、自社サービスの強化に使っている「differential privacy library」（差分プライバシーライブラリ）のオープンソース版をGitHubで公開した。 差分プライバシーを使うデータ分析は、個人データが識別されないようにしながら大規模なデータセットから学習できるようにするアプローチ。分析の結果から個人データを再識別することもできないよう保護できる。例えばヘルスケア分野で、様々な病院の患者の入院平均時間を比較したい場合、患者を個人として特定できない状態でデータを利用できる。 ライブラリはほとんどの一般的なデータサイエンス操作をサポートし、プライバシー保護を確実にするための「確率的差分プライバシーモデルチェッカーライブラリ」を含み、集約機能、プライバシー予算管理などの拡張用モジュールもある。 Googleは、例えばGoogleマップで検索したレ
リクナビが就活生の「辞退予測」情報を提供――選考の「辞退可能性」も5段階で判定していた
リクナビが就活生の「辞退予測」情報を提供――選考の「辞退可能性」も5段階で判定していた：合否判定には使わない？ 就職情報サイト「リクナビ」が、就職活動中の学生の「内定辞退率」を、本人から十分な同意を得ることなく予測し、企業に提供していた――という一部報道に対し、運営元のリクルートキャリア（東京・千代田）がコメントを発表した。 同社は、企業に提供していたデータはあくまでリクナビの閲覧データをもとに算出したスコアであり、学生の能力を推し量るものではないと説明。「提供された情報を、合否判定に活用しないことに同意した企業にのみ提供していた」としている。 この問題については、8月1日付で日本経済新聞（電子版）が「就活学生の『内定辞退率』を本人の十分な同意なしに予測し、約40社に有償で提供していたことがわかった」「個人情報保護委員会が事実関係の確認を始め、リクナビ側は7月末でデータ販売を休止した」など
リクナビの「同意なしに学生の個人情報提供」はなぜ起きた？ 裏には企業との業務提携関係
リクナビの「同意なしに学生の個人情報提供」はなぜ起きた？ 裏には企業との業務提携関係：原因をリクルートキャリアに直撃 就職情報サイト「リクナビ」を運営するリクルートキャリアが、就活生が内定を辞退する可能性を予測して企業に提供していた問題で話題を集めている。第三者への個人情報の提供に同意していないにもかかわらず、企業にデータを提供された学生は7983人。それも「リクナビに登録したが、リクナビでほとんど就職活動をしていなかった学生」という。なぜこのような問題が起きてしまったのか。 リクルートキャリアによると、個人情報の提供に関する同意が取れていなかった原因は「プライバシーポリシーの記載不備」という。学生にはリクナビ登録時と企業の選考参加時にそれぞれプライバシーポリシーへの同意を求めているが、登録時に提示しているものからは「行動データを企業に提供する場合がある」といった記載が抜け落ちてしまってい
「Google Glass」新モデル、大幅アップデートし999ドルで発売へ
OSとして「Android 8 Oreo」を搭載したので、顧客は既存のサービスやAPIを簡単に統合できるとしている。また、「Android Enterprise Mobile Device Management」をサポートする。 Google Glassはこれまで、米Alphabetの“ムーンショット”部門であるXのプロジェクトだったが、GoogleのAR／VRチームに統合される。クレイ・ベイバー氏が率いるAR／VRチームは、「Daydream」や「Google Lens」、「ARCore」などを手掛けている。 関連記事 ARメガネ「Google Glass」の企業エディション、販売拡大 Google（から分離したX）が約2年の沈黙を破り、ARメガネ「Google Glass」の企業向けエディションの販売拡大を発表した。製造、物流、保守点検、医療分野向けの専門ソフトウェア搭載メガネをパート
「お金を払ってセキュリティを学ぶ」のは平成で終わり？ ある無料教本が神レベルで優れている件
毎日のように企業や組織を狙ったサイバー攻撃が繰り返され、その方法も次々と新しくなっています。皆さんの中にはひょっとして、小さな企業を十分守るだけのセキュリティの知識を身に付けるには「ある程度お金がかかるはず」と思っている方もいるのではないでしょうか？ 実は、そんなことはありません！ 内閣サイバーセキュリティセンター（NISC）は2019年4月19日、新たに「小さな中小企業とNPO向け情報セキュリティハンドブック 初版（Ver.1.00）」を公開しました。その内容は、セキュリティ本を上梓している筆者が「ぐぬぬ」とうなったほどです。これは、素晴らしい！ 「どうしてこの人は、他人の本をそこまで推すの……？」と面食らった読者もいるかもしれません。この本を読んでほしいと私が考える根拠を、これから詳しく説明していきましょう。 NISCはこれまでも、個人向けに黄色い表紙の「インターネットの安全・安心ハン
Stripe、カード発行事業「Stripe Issuing」を招待制で開始 「Apple Pay」にも対応
オンライン決済大手の米Stripeは7月26日（現地時間）、物理および仮想カードの作成、配布、管理のためのエンドツーエンドのプラットフォーム「Stripe Issuing」を発表した。日本でも招待制での受付を開始した。 企業を対象に、従業員向けカードのプラットフォームとして提供する。顧客企業は「Stripe Issuing API」により、迅速に独自カードを発行できるとしている。従来のカード発行のような長期の契約や高額な初期手数料が不要だ。 APIあるいはダッシュボードを使ってカードを作成する。物理カードの場合はデザインをカスタマイズでき、カードの限度額や購入できる商品のカテゴリーの設定、ユーザーごとの簿記などを操作できる。
Google Homeは普通のBluetoothスピーカーとしても使えるのか
スマートスピーカーをこれから購入しようとしている人にとって最大の懸念は、製品のよしあしではなく、自分がスマートスピーカーを使いこなせるか、もっとかみ砕いて言うと、自分の生活にスマートスピーカーが本当に必要か否か、ではないだろうか。 新しいジャンルの製品ということで興味はあるし、便利そうに見えるが、いざ購入してみたら自分の生活にまるでフィットせず、ムダな出費に終わるかもしれない。私見だが、今のスマートスピーカーの宣伝は多少“盛り気味”である故、その可能性はなくはない。そうした不安を拭い去れず、購入をちゅうちょしている人も恐らく多いはずだ。 そんな人に、つぶしの効く方法としておすすめなのが、外付けのBluetoothスピーカーとしての利用だ。多くのスマートスピーカーはBluetooth接続に対応しているので、PCやスマートフォン、タブレットの外部スピーカーとして利用できる。 さすがにオーディオ
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