関連キーワード 人工知能 | Microsoft（マイクロソフト） 大規模言語モデル（LLM）を搭載したMicrosoftの業務支援ツール「Copilot for Microsoft 365」（旧称：Microsoft 365 Copilot、以下Copilot）に、新しいAI（人工知能）機能が複数加わる。ユニファイドコミュニケーション（UC）ツール「Microsoft Teams」（以下、Teams）は文字起こしを中心にした新機能が搭載されるなど、Copilot関連ツールによって機能が進化する。 「発言者の特定」だけじゃない、Teamsの大きな進歩 併せて読みたいお薦め記事 連載：「Copilot」で変わるWeb会議 前編：「Teams」がますます便利に？　「Copilot」と「Loop」のお役立ち機能 進む生成AI活用 OfficeアプリにMicrosoftの生成AI「Copilot」

関連キーワード Microsoft（マイクロソフト） | サイバー攻撃 | セキュリティ 2023年前半、中国のサイバー犯罪集団「Storm-0558」はMicrosoftのシングルサインオンツール「Microsoftアカウント」（MSA：Microsoft account）のコンシューマーキー（身分証）を不正入手した上、認証トークンを偽装して標的のメールアカウントに入り込んだ。ベールに包まれていたこの攻撃について、Microsoftは詳細を明らかにした。何が分かったのか。 Storm-0558はなぜ「Microsoftアカウント」攻撃に成功したのか 併せて読みたいお薦め記事 Microsoftを狙うサイバー犯罪集団「Storm-0558」とは 誰もがぞっとする「Microsoftアカウント」の侵害はなぜ起きたのか 「Microsoftアカウントの侵害」で苦境に立つ当事者　もはや弁明の余地

Microsoftは同社のオフィススイート「Microsoft Office」の一部ライセンスを、競合ベンダーであるAmazon Web Services（AWS）のDaaS（Desktop as a Service）「Amazon WorkSpaces」に持ち込んで利用できるようにした。この決断は、MicrosoftがMicrosoft Officeのライセンスに対して適用してきた“ある制約”を自ら覆したことになる。 OfficeライセンスをWorkSpacesに持ち込めるのが“画期的”なのはなぜ？ 併せて読みたいお薦め記事 Microsoft製品のライセンス事情 Windows 11に興味はなくても「ライセンス」だけは無視してはいけないのはなぜ？ Windows 365を使う前に確認したい「Windows 10」の“複雑”なライセンス AzureをやめたらWindowsライセンス料金が

新機能を継続的に追加するなど、MicrosoftはWeb会議ツール「Microsoft Teams」（以下、Teams）の強化に余念がない。Web会議ツールがビジネスの中核ツールとして普及する中、同社がクライアントOSの設計さえも“Teams中心”にする可能性があるのではないか――。こうした予測が生まれることは、決しておかしいことではない。この話をもう少し掘り下げてみよう。 “Teams OS”が爆誕してしまうと？ 併せて読みたいお薦め記事 連載：「Microsoft Teams」の“これから”を予測する 第1回：ZoomでもWebexでもなく「Teams」こそ“完璧で究極のWeb会議ツール”になる予感 コミュニケーションの方法を考える 在宅組との会議で出社組の6割が経験した“厄介なトラブル”はこれだ “いつ、どこで働くか”を縛らない「非同期型の働き方」とは？　その賢い始め方 「Teams

関連キーワード SSD | 半導体ストレージ | ハードディスク | データセンター SSDは、HDDを前提にした設計にNAND型フラッシュメモリを無理やり押し込んだストレージだ。そのため、企業はI/O（入出力）などの性能においてSSDの可能性を十分に引き出せていない。この問題の解消を狙う動きがある。 SSDがHDDとは“完全に別物”に？ 併せて読みたいお薦め記事 連載：SSD新時代は来るのか 第1回・HDDとは別物になる“新型SSD”の正体 第2回・SSDの“あの無駄”がなくなる？　「Software-Enabled Flash」（SEF）とは SSD市場の動向 PCが売れなくなっても「SSD」が売れる理由 PCが売れなくても「TLCのSSD」はなぜ売れ続けるのか SSDの利用においてHDDの制約を突破しようとする革新は、過去にもあった。SSD用のストレージインタフェース規格「NVMe」

関連キーワード Microsoft（マイクロソフト） | Microsoft Azure | Windows | アプリケーション開発 | 開発ツール | 統合開発ツール Microsoftの「Microsoft Dev Box」は、開発者に向けてコーディングに必要なワークステーションをクラウドサービスとして提供する。開発者はアプリケーション開発に必要なツールや仮想マシン（VM）、ネットワーク機能などを、クラウドサービスとして利用できるようになる。 開発者が“従来型IDE”から離れない理由 開発者向けのクラウドサービスはMicrosoft Dev Boxだけではない。既にGoogleの「Cloud Shell Editor」やAmazon Web Servicesの「AWS Cloud9」など、統合開発環境（IDE）のクラウドサービス（以下、クラウドIDE）が市場に存在する。 クラウドID

関連キーワード Microsoft（マイクロソフト） | Amazon Web Services | Google | Windows | クラウドサービス Microsoftは同社の「Microsoft Azure」ではない競合他社のクラウドサービスで、「Windows」「Microsoft Office」「Windows Server」「SQL Server」などの同社製ソフトウェアを使用するときに、利用料金が高くなるライセンス規約を設けてきた。同社は2022年5月、欧州の規制当局による調査を受け、このライセンス規約を緩和すると発表した。ライセンス規約の変更の実施時期は明らかにしていない。 今回のライセンス規約変更で恩恵を受けるユーザー企業は、限られる可能性がある。Microsoftは、Amazon Web Services（AWS）の同名サービスやGoogleの「Google Clo

関連キーワード Windows | DaaS | リモートオフィス | 仮想デスクトップ Microsoftは、DaaS（Desktop as a Service）の「Windows 365 Cloud PC」（Windows 365）を、物理PCのような使い勝手にすることを目指している。その一環として、同社はユーザー企業の従業員が自宅やオフィスで、Windows 365の仮想デスクトップ（クラウドPC）と「Windows 11」搭載PCを簡単に切り替えて利用するための機能を拡充させる。これによって物理PCでクラウドPCを直接起動させたり、クラウドPCをオフラインで使ったりすることが可能になる。 Windows 365が「Windows 11」の普及を手助けする？ 併せて読みたいお薦め記事 「Windows 365」とは クラウドPC「Windows 365」の衝撃　Windows 10や

Webサイトやメール内のURLを通してマルウェアに感染するセキュリティ事故を、完全に抑制することは難しい。従来のセキュリティ対策ツールは、事前に危険と分かっているURLから守ることを想定した設計になっており、新しい有害なWebサイトに対しては後手になりがちだからだ。 こうした有害なWebサイトに対するセキュリティ対策の必要性は理解しているものの、IT投資に限りのある企業は手が回らないのが実情ではないだろうか。アンチマルウェア製品やログ管理ツールに続く“次の一手”を決めかねていたり、取引先にセキュリティ対策の強化を求められたものの「次に何をすればよいか分からない」と困っていたりする企業もあるだろう。 いざ、従来のセキュリティ対策では防ぎ切れない脅威への対策に乗り出そうとしても、適切なセキュリティ製品を選ぶのはそう簡単ではない。従業員を未知の有害なWebサイトにアクセスさせないためには、企業は

ITに携わる18～24歳の若者の59％が社内文化を非常に不快に感じ、退職したか退職を考えているという。マイノリティーグループに属する若者ではその率が高く、女性は64％、ミックス（訳注）は67％、バイセクシャルは68％に上る。 訳注：複数の国、民族、人種的ルーツを持つ人のこと。原文の「mixed-race background」に従い、訳文ではミックスとした。 mthreeのベクス・ロイクロフト氏（シニアディレクター）は言う。「人材を引き付け、確保するためには社内文化が非常に重要だ。企業は若い従業員の話を聞き、そのニーズに応えていることを確認する必要がある」 若者がIT業界を選ばないのには、 アクセスしやすいロールモデルがない IT業界の職務は「難し過ぎる」と誤解している 長時間勤務や柔軟性の欠如といったIT業界の悪評を懸念している など、さまざまな理由がある。 IT業界の若者はどう感じてい

関連キーワード 在宅勤務 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的大流行）をきっかけに、就業時間外のメールやチャットの連絡が従業員の「燃え尽き症候群」を引き起こし、離職リスクに影響を及ぼしている。こうした状況を受けて、ITベンダー各社は、従業員の心身の健康を守り、離職リスクを下げるための新機能を提供し始めている。前編「『コロナ禍前よりも精神的に疲れた』人が8割　“いつでも連絡できる”の弊害か」に続き、中編となる本稿は、コミュニケーションツールベンダーの動向を紹介する。 Cisco Systems、Slack Technologies、Zoom Video Communicationsは、Web会議の頻度を抑える対策としてビデオメッセージ機能を2021年に追加した。ビデオメッセージを残しておけば、受信者は自分の都合のいい時に情報を確認できるようになる。 Teamsも

関連キーワード LTO | ストレージ データ保管用のストレージのうち、「テープ」の存在感が増している。SSDやHDDと比較してテープの仕組みは古く、一般社団法人のJEITA（電子情報技術産業協会）が公開している「テープシステム技術資料」によれば、世界で最初のテープは1951年に登場した。古い仕組みであることは確かだが、テープは今でも進化を続けている。その特性と現代のニーズが合致して、今後より広くテープが使われるようになる可能性がある。 法人向けストレージのテープ規格として現在のデファクトスタンダードになっているのは、第1世代の製品が2000年に登場した「LTO」（リニアテープオープン）。2021年時点で最新の第9世代「LTO-9」は、テープカートリッジ1巻で非圧縮時18TB（圧縮時は45TB）のデータ保管ができる。 富士フイルム、ソニーグループ（開発、製造、販売はソニーストレージメディア

何十年もの間、コンピュータはソフトウェアの設計ミスやバグに起因する脆弱（ぜいじゃく）性を抱え、データの侵害やランサムウェア攻撃にさらされてきた。サイバーセキュリティの世界は、コンピュータの基本的な問題をブロックあるいは排除するのではなく、攻撃のリスクと機会の低減を中心に進化してきた。 ここには2つの根本的な問題がある。一つはパッチの適用が唯一の解決策であること。もう一つが脆弱性の結果をブロックする方法が見つからないことだ。つまり、病気を防ぐのではなく病気を治療するしかないのだ。 アーキテクチャの大改革：メモリの安全性 その理由の一つは、ソフトウェアを実行する基本的なアーキテクチャが変わっていないことにある。 iStock.com/metamorworks UK Research and Innovation（UKRI）は、サイバー攻撃からコンピュータを確実に保護する方法を根本的に変えようと

関連キーワード SDN（Software Defined Networking） | オープンソース | Docker 第9回「『Kubernetes』を使うなら、まず知っておきたい『Flannel』と『Calico』の通信」は、「Pod」（コンテナの集合体）同士の通信を実現する仕組みとして、オープンソースのCNI（Container Networking Interface）プラグインを紹介しました。コンテナオーケストレーター「Kubernetes」はクラウドサービスで利用することも一般的になっています。今回はクラウドサービスにおけるKubernetesのネットワークの仕組みを紹介します。 併せて読みたいお薦め記事 コンテナの基礎知識 いまさら聞けない「Kubernetes」と「Rancher」の違いとは？ いまさら聞けない「OpenShift」と「Kubernetes」の基礎　どう違う

「データウェアハウス」という用語は1992年、米国のコンピュータ科学者ビル・インモン氏によってITの表舞台に押し上げられた（訳注）。 訳注：同氏の著作『Building the Data Warehouse』を指すと思われる。だがそれ以前からデータウェアハウスという用語やその定義は存在したという説もある。 データウェアハウスに取り組んできたTeradataやIBMの目標は、数十ものデータベースに問い合わせることなく情報を分析し、意思決定を改善することだった。この技術は進化し続けてより大きく、速く、高精度でデータを処理できるようになった。 だが、データウェアハウスはその役割を終える時期に来ていると考える専門家もいる。増え続けるデータ量、情報をより迅速に処理・分析するニーズ、リアルタイム性を含め、従来型のデータウェアハウスにはストレスが掛かっている。 データウェアハウスの限界？ iStock.

関連キーワード Microsoft Azure | 業務アプリケーション | 業務改善 | Web会議 日本の建設業界にデジタルトランスフォーメーション（DX）のムーブメントを起こそうとしている企業がある。新潟県三条市に本社を構える小柳建設は、地域の土木・建築事業を手掛けるゼネコン（総合建設会社）として地域住民の生活インフラを支えるとともに、近年は「Holostruction」（ホロストラクション）という建設業界向けのMR（複合現実）アプリケーションの開発を進めている。 併せて読みたいお薦め記事 クラウド活用が進む建設業界 竹中工務店が建築ロボットの制御を「AWS RoboMaker」で実現へ　効果と課題は “破壊者”Amazon、次の標的は建設業界か　「Alexa」「Key」が参入の布石？ VR／ARを業務に生かす 「AR」の主戦場はスマートフォンからHMDへ　その前提条件とは？ 「VR

関連キーワード Amazon Web Services | Oracle（オラクル） | 富士通 | IaaS IaaS（Infrastructure as a Service）に関するスキルを身に付けたいと思ったら、クラウドベンダーの無料サービスを利用するのも一つの手だ。クラウドサービスの認定試験や学習教材の無料提供開始、クラウドサービス導入事例など、クラウドに関する主要なニュースを6つ紹介する。 併せて読みたいお薦め記事 OCIについて詳しく Oracleが「1コア1時間1セント」のArmインスタンス提供開始 常に無料のOCI「Always Free」の基礎　何が使える？　AWS無料プランとの違いは？ AWSではなく「Azure」「GCP」「IBM Cloud」「OCI」を選びたくなる強みとは？ 福井銀行が顧客情報管理システムをクラウド移行　その理由とは オンプレミスインフラで稼働させ

関連キーワード 在宅勤務 前編「『テレワーク』をやめたい上司の本音　『部下がちゃんと働かない』」は、リコーの欧州関連会社Ricoh Europeが2021年8月に発表した調査結果から、テレワーク中の従業員に対して欧州企業の意思決定層が抱く不満の内訳を紹介した。後編は、同調査の結果を基に、企業がハイブリッドワーク（テレワークとオフィスワークの組み合わせ）を取り入れ、従業員の士気を高める方法を紹介する。この調査は、Ricoh Europeが欧州全土で1500人の意思決定者を対象に実施した。 併せて読みたいお薦め記事 テレワーク、継続するか、どうするか テレワークをやめた企業が払う“最悪の代償”　有能社員が会社を見限る テレワークを避けられないなら最低限押さえておきたい「経営課題」とは 「コンフォートイン」運営の大手ホテル会社が、テレワークのために入れたITとは 「テレワーク終了」に不安を抱く従

Grab Holdingsが不正検出・防止ソフトウェア「Grab Defence」を開発した当時、それは社内システムと密接に結び付いていた。そのためEコマース企業やFinTech企業などに公開するのは難しかった。 そこで、Grab Defenceのリリースに当たって「ユニバーサルアダプター」と呼ばれるものを探し始めた。ユニバーサルアダプターは他のシステムとの連携に必要なピースを提供する一種のサービスプロバイダーだ。 そうしたユニバーサルアダプターの一つが「Apache Kafka」だ。Kafkaはイベントストリーミング用のオープンソースソフトウェアで、データベース、センサー、モバイル端末、クラウドサービス、アプリケーションから、イベントストリームの形でデータをリアルタイムにキャプチャーして処理する。 iStock.com/2d illustrations and photos Grab D