情シスが実際に体験した“怖い話”を募集し、本物の“怪談師”にホラー調で語ってもらう──セキュリティ企業のHENNGEが9月12日にこんなイベントを開催する。会場は神田明神（東京都千代田区）の境内にある神田明神ホール。参加者には「標的型電子郵便対策札」というお札30枚セットもプレゼントする。参加費は無料。 イベントには怪談コンテスト「怪談最恐戦」優勝経験のある伊山亮吉さんと、ホラー作家でもある夜馬裕（やまゆう）さんが怪談師として参加。募集したエピソードを基にした4つの“IT怖い話”を話すほか、選外のエピソードは会場内に掲示する。掲示物にはプレゼントのお札を貼って封印することも可能。今後同じ事態が発生しないよう祈れるという。 関連記事 「情シスすごろく」にまさかの「2」　“限界情シス”をゲームでも～っと体験　早速遊んだ 情シスすごろく」にまさかの新作「情シスすごろく2」が登場。早速試遊してきた

生成AIの推論精度向上を目的としてRAGの実装が進んでいますが、その性能を適切に評価することも重要です。複雑な評価プロセスに対応するために提案された「Auepora」と呼ばれる評価方法分析フレームワークを紹介します。

米Googleは7月22日（現地時間）、これまでの方針を転換し、サードパーティCookieの廃止を見送る新たなアプローチを発表した。 Googleは2020年、オンラインプライバシーの向上と広告収益モデルの維持を目指して「プライバシーサンドボックス」を開発すると発表した。その際、2年以内にサードパーティCookieのサポートを終了（Cookieを廃止）すると予告したが、規制当局やパブリッシャー、プライバシー保護団体などからの懸念もあり、廃止予定を何度か延期してきた。4月の段階では、2024年中の廃止はないとしている。 しかし、今回の発表では、サードパーティCookieを完全に廃止するのではなく、ユーザーが自らの選択でプライバシー設定を管理できる新たなエクスペリエンスをChromeに導入すると説明している。 この新たなアプローチは、ユーザーがWeb閲覧全体に適用される情報に基づいた選択を行い

6月に受けたサイバー攻撃がネット上でさまざまな反響を呼んでいるKADOKAWAグループは7月3日現在、セキュリティエンジニア職の求人を求人サイトに掲載している。同グループのインフラ開発・運用業務などを担う子会社・KADOKAWA Connected（東京都千代田区）の社員を募集。セキュリティエンジニア職の最大年収は800万円という。

最盛期には1億人が使っていたインスタントメッセージングサービス「ICQ」が6月26日に終了する。現在同サービスを運営している露VKが5月24日、公式Webサイトで告知した。 Webサイトには、「VKメッセンジャーで友達とチャットできる」とあり、VKアプリへの移行を促している。終了の理由などについての説明はない。VKは同社が日本を含む世界で提供しているメッセンジャーアプリだ。 ICQは、1996年にイスラエルMirabilisが開発し、1998年に米AOLに約4億700万ドルで買収された。2010年に露Mail.ru Group（現VK）が買収し、提供を続けていた。 VKは露メディアのコムソリスカヤプラウダに対し、今後はVK MessengerとWorkspaceの開発に注力すると語った。 同メディアによると、2024年のロシアで最も人気のあるメッセージングアプリはTelegramという。

米Appleが5月7日の新iPad発表イベントで公開したプロモーションビデオ「Crush!」（記事末に転載）への批判が高まっている。 この動画は、AppleやNIKEなどの大手企業のグローバルキャンペーンを多く手掛けているICONOCLAST（因習打破主義者という意味）という企業が制作した。iPadには音楽やゲーム、写真などのための多数の道具を圧縮した機能が込められていることを表現したもののようだ。 公開直後は主に日本のユーザーの間で批判が高まっていたが、林信行氏が英語で「Apple Event中に新しいiPad Proを紹介するために表示されたこのビデオについてどう思いましたか？　文化的なものかもしれないが、職人技を尊重する日本人の間では不評となっているようだ。中にはひどく不快感や嫌悪感を抱く人もいた」とポストしたり、Appleのティム・クックCEOのポストに日本のアーティストなどが英語

この方法により、推定したビッティング間の距離から鍵のビッティングパターンを推測できる。この手法で、大量の鍵の中から特定の鍵を効率的に絞り込むことが可能となる。実験により、33万以上の鍵の中から最も可能性の高い3つの候補鍵を特定することに成功している。 SpiKeyの最大の利点は、特殊な道具や技術を必要とせず、スマートフォンさえあれば誰でも利用できる点である。また、従来のロックピッキングに比べて疑いをかけられにくく、最新のアンチピッキング機能を備えた錠前に対しても有効である。 Source and Image Credits: Soundarya Ramesh, Harini Ramprasad, and Jun Han. 2020. Listen to Your Key: Towards Acoustics-based Physical Key Inference. In Proceedi

コンピュータやOSS関連のニュース・話題を扱う老舗掲示板サイト「スラド」が2024年1月末に終了する。01年のオープンから約23年の歴史に幕を閉じることになる。運営元の変更に伴い閉鎖計画が進む中、受け入れ先が決まらなかったようだ。 スラドは、23年間ほぼ変わらないシステムを維持してきた老舗サイト。他人のコメントをユーザー同士で批評し合い、特定の管理者に依存しない仕組みは、オープン当初、画期的だった。 前身は「スラッシュドットジャパン」。米VA Linux Systemsが運営していたニュースサイト「Slashdot」の日本版として2001年5月、同社の日本法人が正式にオープンした。 VA Linux Systems日本法人は07年、スラッシュドットジャパンとOSS開発サイト「SourceForge.JP」を含むOSDN部門を分離し、07年にサンブリッジ子会社のOSDNに譲渡。15年にスラッ

温かいテクノロジー AIの見え方が変わる 人類のこれからが知れる 22世紀への知的冒険 世界初の家族型ロボット「LOVOT（らぼっと）」の開発者が語る、「ChatGPT」だけでは見れない世界。AIの見え方が変わる！ 人類のこれからが知れる！ 22世紀への知的冒険書。 頭のいい人が話す前に考えていること どれだけ考えても、伝わらなければ意味がない。でも、話し方のスキルだけでは、人の心は動かせない。コンサルで叩き込まれたのは、人の心を動かす、思考の「質」の高め方でした。本書は「頭のいい人」が何をどう考えているかを明確にし、誰でも思考の質を高め、「頭のいい人」になれる方法を伝授します。

「AIをローカル環境で使えるようになれば、クラウドに比べて処理速度は5倍速く、コストは80％ほど削減できるだろう。2024年はAI PC元年になる」──日本HPの岡戸伸樹氏（代表取締役 社長執行役員）は、都内で開催した事業説明会でそう話した。 インテルが2023年12月に発表したクライアントPC向け「Core Ultraプロセッサ（開発コード名：Meteor Lake）」は、同社初のAIプロセッサ（NPU）を搭載している。独立したNPUを搭載することで、AI処理に関するスピードを高速かつ効率的に行えるのが特徴だ。そうした要素がPCの処理性能や省電力性の向上につながる。 インテルやPCメーカー各社はCore Ultraプロセッサ搭載モデルを「AI PC」としてブランディングしており、市場の拡大に期待を寄せている。 HPならびに日本HPも2024年の事業フォーカスエリアの1つとしてAIを掲げて

コンテンツデリバリーネットワーク（CDN）サービスを基盤に、各種のクラウド型セキュリティサービスを手掛けるアカマイ・テクノロジーズでWebセキュリティの動向を追う中西一博氏が、非常に発見が難しくなっているWeb攻撃の実態と手口を暴き、その対策について解説する。 以前の連載：迷惑bot事件簿 アプリのマイクロサービス化とAPIの関係 世界中のWeb通信を中継しているAkamai Technologies （以下 Akamai）が取り扱う通信の8割以上は、すでにAPIの通信が占めている。 APIを利用するスマートフォンやブラウザアプリが普及の後押しをしているのは間違いないが、近年ではサーバ側のマイクロサービス化（あるシステムを小規模なシステムを組み合わせて開発する手法）の影響も大きい。 日本も同様だ。商用のWebアプリケーション開発者に話を聞くと「いま開発中のWebアプリやスマホアプリのサーバ

The Shadowserver Foundationは2024年1月3日（現地時間、以下同）、「X」（旧Twitter）へのポストでインターネットに公開されているSSHサーバのうちユニークIPベースで1100万台が、SSHを標的とした新しいサイバー攻撃「Terrapin攻撃」に対して脆弱（ぜいじゃく）だと伝えた。これはインターネットに公開されているSSHサーバの52％ほどと推測されている。 Terrapin攻撃はドイツのルール大学ボーフムの研究者らによって発見されたSSHプロトコルを標的とした新しい攻撃手法だ。コネクション初期段階のハンドシェイク中にシーケンス番号を調整してクライアントおよびサーバに気が付かれずにメッセージを削除するという中間者攻撃（MITM）の一種で、キーストロークの不明瞭化を無効化して弱い認証アルゴリズムを使用させるといったセキュリティの弱体化を引き起こすことが可能と

2024年のWindows、AI時代を迎えた2つの方向性　“Windows 12”はハードウェアで進化する：Windowsフロントライン（2/3 ページ） 「Windows 12」と「Copilot」 前段の話題にも懲りずにWindows 12の名称を使用しているが、Microsoftから正式発表があるまでは次期“大型アップデート”としての仮名称として「Windows 12」を便宜的に継続使用していく。 仮にWindows 11の名称のままで24H2に相当するアップデートが提供されたとしても、前述のようにOSコアの部分が大きく変化している可能性が高く、その場合はアップデータのサイズも大規模になるとみられ、結果として本来の意味での“大型アップデート”に近いものになるだろう。 話は冒頭に戻るが、Windows 12における機能強化の“2つの方向性”について、ここからは考えていく。 まず1つめだ

楽天グループは、12月26日に第27期株主優待を発表した。2023年12月末時点の株主名簿に記載された100株（1単元）以上を保有する株主を対象としている。 対象者には楽天モバイルのデータ通信専用eSIM（月30GB）を最大6カ月間、無料で提供。無料利用期間は保有株式数と株保有期間によって異なる。 100株（1単元）～ 5年未満→3カ月 5年以上→4カ月 1000株（10単元）～ 5年未満→4カ月 5年以上→5カ月 5000株（50単元）～ 5年未満→5カ月 5年以上→6カ月 1万株（100単元）～ 5年未満→6カ月 5年以上→6カ月 データ専用SIMはデータ通信のみが行えるSIMで、OS標準の電話アプリを利用した電話番号での通話や「Rakuten Link」は利用できない。また、本優待での特別仕様のSIMのため一部利用できない機能がある。利用期間経過後は自動的に解約となり、解約手続きなど

「こんなブラック企業は潰れたほうがいい」「ここまで信頼が地に堕ちたら解体的出直ししかない」「プレッシャーをかけていた親会社のトヨタにも責任があるのでは」――。 国内軽自動車新車販売シェアNo.1を17年連続獲得しているダイハツがボロカスに叩かれている。車両の安全性を確認する認証試験での不正が発覚したことに加えて、それが古くは1989年から続いていたことまで分かったからだ。 既に報道されているように今回の不正は、試験データの捏造や改ざん、車両や実験装置の不正な加工や調整、さらには排ガスの認証手続きで、試験直前にガスの浄化装置の触媒を新品に差し替えるなどで、ヘタをすれば認証取り消しの恐れもある。 ということで、生産している全車種が出荷停止。ダイハツ車を納車予定だった人々が大きな迷惑をこうむるという事態にまで発展している。 これを受けて、「あり得ない」と驚く人も多い。これまでリコールだ、検査不正

「使っていない月額サービスを解約したいけど、手続きが複雑で分かりにくい」──そのような経験をしたことはないだろうか。そんな人にぴったりなWebサイト「解約.com」がX（旧Twitter）上で話題になっている。ある個人開発者が開発したWebサイトで、さまざまなサービスの解約情報がまとまってある。 例えば「DAZN」ならば、解約情報元として退会方法を記載した公式ページへのリンクを記載している。他にも解約するための手段や、サービスカテゴリも併記。また、各サービスの詳細ページでは解約方法などをAIで要約させた文章や、ユーザーの解約体験の書き込むフォームも備えている。 27日現在で解約.comに記載されているサービスは「楽天モバイル（個人）」や「ソフトバンク光」「DAZN」「朝日新聞社」「日本経済新聞（電子版）」「産経新聞（電子版）」「みずほ銀行」「NHK」「ニコニコ動画」「Audible」「dア

米Microsoftは12月21日（現地時間）、「Windows Mixed Reality」を「Deprecated features for Windows client」（Windowsクライアントの非推奨機能）リストに追加した。このリストに追加されるのは、今後更新されず、将来のWindowsリリースで削除される予定であることを意味する。 同時に、「Mixed Reality Portal」アプリと、SteamVR向けのWindows Mixed Realityもリストに追加された。 Microsoftは2015年1月、Windows 10搭載HMD「HoloLens」とホログラフィック技術「Windows Holographic」を発表した。同社は2017年にこの技術をWindows Mixed Reality（以下「Windows MR」）に改名した。 Windows MRは、M

ネット証券大手のSBI証券は13日、IPO銘柄を巡り、同社が不適切な注文を受けていたとする一部報道について「認識している事実ではない」とした。 日本経済新聞とNHKが13日未明に報じた。これらによると、SBI証券は複数のIPO銘柄で、初値をつり上げるための注文と知りながら買い注文を受け付け、証券取引等監視委員会が同社に行政処分を行うよう金融庁に勧告する検討に入ったという。 SBI証券は、自社Webサイトで「現時点で当社からお知らせすることはない。今後、開示すべき事項が判明した場合には速やかに公表する」としている。 IPO（Initial Public Offering）は、未上場の企業が東証などに新たに株式を上場すること。SBI証券はIPO銘柄の取り扱いに注力しており、2022年3月期（21年4月～22年3月）には上場した120銘柄のうち117銘柄を扱っていた。 関連記事 SBI証券、米ド

米Amazon Web Servicesが、新しいコスト管理機能「Cost Optimization Hub」（コスト最適化ハブ）の提供を始めた。 米Amazon Web Servicesは11月26日（現地時間）、新しいコスト管理機能「Cost Optimization Hub」（コスト最適化ハブ）の提供を始めた。コストに関連する情報を、組織内の複数のリージョン・アカウントをまたがって確認し、料金を最適化できるという。 既存のコスト管理サービス「AWS Cost Explorer」や「AWS Compute Optimizer」などで提供する、コスト最適化に必要な機能を集約。「使われていないリソースの検出、リソースの適正化、オプションの購入などを、データの集約や処理なしに実施できる」という 例えば、現在のコストを確認した上で不必要な仮想サーバを停止したり、性能を変更したりできる。あらかじ

カタログから選択すると数秒後には利用可能、従量課金制 Models as a Serviceでは、カタログからモデルを選択すると数秒でその大規模言語モデルに対する推論APIとファインチューニングが可能になります。 開発者はすぐにプレイグラウンドでの大規模言語モデルの探索や、Prompt Flow、Sematic Kernel、LangChainなどのツールを用いて大規模言語モデルアプリケーションの構築などを実行できます。 また、独自のトレーニングデータを提供するだけで、Llama 2モデルのファインチューニングを簡単に始めることができます。 Microsoft Azureは以前からAzure AIモデルカタログを提供していましたが、カタログから選択したモデルをデプロイするための大量のGPUのプロビジョニングに時間がかかるなどの課題がありました。 Models as a Serviceでは、