一緒に遊んでいた子供たちをお姉さんが整列させてポーズをとってくれた。それにしても人種のるつぼ(写真は筆者撮影) 中央アジア編(6) ウズベキスタンに以前に住んでいたというある日本人女性は「サマルカンドも壮麗だけど、私はブハラが一番好き。ヒバは小さい」と話していた。前回のヒバは17世紀からなのに対し、今回訪れたブハラは紀元前5世紀にさかのぼるという中央アジア屈指の古都だ。ヒバは一通り歩くのに4時間かかったが、ブハラはどれだけ見どころが多いのだろうか。
一緒に遊んでいた子供たちをお姉さんが整列させてポーズをとってくれた。それにしても人種のるつぼ(写真は筆者撮影) 中央アジア編(6) ウズベキスタンに以前に住んでいたというある日本人女性は「サマルカンドも壮麗だけど、私はブハラが一番好き。ヒバは小さい」と話していた。前回のヒバは17世紀からなのに対し、今回訪れたブハラは紀元前5世紀にさかのぼるという中央アジア屈指の古都だ。ヒバは一通り歩くのに4時間かかったが、ブハラはどれだけ見どころが多いのだろうか。
ふるさと納税の返礼品に真珠製品が復活した鳥羽、志摩両市の2019年4月から12月までの寄付額(申し込みベース)が、ともに3億円の大台を突破した。両市とも12月だけで2億円を超す寄付があり、担当者は「真珠製品の貢献度は極めて高かった」と分析。19年度の寄付総額について、「4億円を突破し、さらに上積みを図りたい」と意気込んでいる。【林一茂】 「真珠のふるさと」を掲げる鳥羽、志摩両市が、真珠製品を復活させたのは19年9月。「資産性の高い宝飾品」とする総務省の通知を受け入れ、17年7月に中止に追い込まれたが、地方税制法の改正に伴い両市は、上限を寄付額30万円で9万円の製品と設定し再開した。
九州の飲食関連会社が台湾出店を加速させている。インバウンド(訪日旅行)で日本の食を知る台湾人が増え、「旅先で味わう」から「日常でも楽しむ」へニーズがシフトしていることや周辺国・地域と比べ政治的なリスクが低いことがメリットという。台北を訪れて現状を探った。【吉川雄策】 「いらっしゃいませ」――。日本語のあいさつが飛び、平日昼には店前に40人ほどの列ができた。豚骨ラーメン専門店を展開する一蘭(いちらん)(福岡市博多区)が、香港、米国に続き台北市内に開いた店(60席)は2017年6月の開店から2年以上を経ても人気が止まらない。 24時間営業の同店はオープン直後、行列が13日間絶えず、地元のニュース番組も相次いで報道。あまりの人気で1年後、約300メートル先に別館(52席)を設けたが、今も週末は最大で2時間待ちだ。 単価は一般的な麺類(600円程度)と比べ、ラーメン1杯で1000円程度(288台湾
特別観覧スペース「GUNDAM-DOCK TOWER」(画面右)から、ガンダムを間近に見られる(模型によるイメージ)=2020年1月20日、村田由紀子撮影
安倍晋三首相の20日の施政方針演説は、これまで打ち上げてきた政策課題の繰り返しが目立った。悲願の憲法改正の議論の推進を与野党に呼びかけ、全世代型社会保障改革実現への意欲を示し、長期政権の集大成に取り組む姿勢を強くにじませたが、野党が「桜を見る会」などで批判を強める中、先行きは見通せていない。 首相、憲法改正「共に責任を果たそう」 野党冷ややか 首相は演説の終盤、憲法改正について「(改憲)案を示すのは国会議員の責任だ。憲法審査会の場で、共にその責任を果たしていこう」と声を強めた。衆院本会議場では、自民党議員席から拍手が湧き起こったが、野党席からは「桜を見る会の説明はどこに行った」など辛辣(しんらつ)なヤジが飛んだ。 首相の本音は憲法9条の改正だ。16日の党会合で「時代にそぐわない部分は改正を行うべきだ。最たるものが憲法9条だ」と自衛隊明記が必要との認識を強調した。ただ、野党の反発を懸念し、国
カナさんが高校の友人に宛てた手紙。「友達がいなくいつも一人ぼっち」と孤独感を募らせていた=群馬県内で、鈴木敦子撮影(画像の一部を加工しています) 3年前の春、群馬県で高校2年の女子生徒が自ら命を絶った。桜井カナさん(当時16歳、仮名)。家庭の事情で中学1年の秋から親元を離れ、県内の児童福祉関連施設を渡り歩く生活だった。生前、書きためた手紙やノートには、自分が置かれた境遇への不安や絶望がつづられていた。何があったのか。なぜ、その声は届かなかったのか。残された手紙や関係者の証言から3回にわたって背景を探る。 2017年の春休み中のことだった。4月3日早朝、JR高崎駅近くの高層ビルの脇で、血を流して倒れているカナさんが見つかった。カナさんは前日、入所していた児童養護施設で夕食をとった後、しばらくして姿が見えなくなり、門限の午後10時を過ぎても帰宅しなかったため施設が警察に届け出ていた。
児童・生徒にわいせつ行為をした教員の懲戒処分の公表のあり方について教育委員会で対応が分かれている。毎日新聞が47都道府県教委にアンケートしたところ、17教委が、被害者側が非公表を望んだ場合、事案そのものを公表しないことがあると回答した。処分情報の公開が不十分だと再任用され再犯につながる恐れもあり、専門家は「再発防止の観点から被害者のプライバシーに配慮した上で原則公表すべきだ」と指摘している。 アンケートは2019年6~8月に実施した。処分を公表するかどうかについて31教委が被害者の意向を確認して判断していると答えた。処分は記者会見などを通じて公表されることが多いが、その内容は各教委の裁量に委ねられており、教員の性別やわいせつ行為の内容も伏せられることがある。
日米安全保障体制は、極東の安全保障の観点からスタートした。米ソ冷戦時代は、米国が安全保障を担う中で日本がどういう支援を米国にするかが基本だった。 冷戦が終わり、北朝鮮の核の脅威が強まり、中国が軍事的に台頭してくると、今度は日本が紛争の当事者になる可能性が出てきた。 北朝鮮は弾道ミサイル実験で具体的に日本の地名を挙げ、日本を攻撃するための訓練だと言っている。 中国との関係でも、尖閣諸島を巡って日本が当事者として緊張感を持って対応している。米国が後ろ盾にならないと日本を守っていけないというのが現実だ。まさに大きな変化に直面している。 脅威は世界中に さらに安全保障上の脅威は世界中に広がっている。例えば、日本の重要なエネルギーである石油のためには、中東から日本への海洋の安全な航行を保たなければならない。 日本の周辺だけでなく、脅威がどこになるか分からない。テロの脅威も世界中にある。地域を限定とい
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