ソーシャルメディア・リテラシー：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 東日本大震災の被災地・被災者の皆様、心よりお見舞い申し上げます。 今回の震災の中で、その重要性が認識されたソーシャルメディア。今回は、それを扱うスキル、つまりソーシャルメディア・リテラシーについて考察してみたいと思う。今週は個人編を、来週は企業編を、2週に分けてお届けしたい。 何も恥ずかしがることはない まず初めに、このソーシャルメディア・リテラシーは、これからの未来を生き抜くための必須スキルとなる。これは断言できる。 映画『ソーシャルネットワーク』のスマッシュヒットも後押しし、にわかに日本でもフェイスブック熱が盛り上がってきた。個人も企業もこぞってフェイスブック対策に追われている。映画の本場、ハリウッドでは、ソーシャルネットワークはアカデミ
ソーシャルメディア普及で何が変わる？ : 相場テーマでみる企業 : 株価を読む : 投資講座 : マネー・経済 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
ソーシャルメディアが生活に浸透する流れが見えてきた（ここではFacebookやmixiなどの、人と人とのつながりを促進･サポートするコミュニティ型WebサイトにTwitter(ツイッター)などの短いつぶやきを投稿するミニブログなどを含めてソーシャルメディアと呼ぶ）。 このインターネットのコミュニケーション・インフラが改めて注目されたのが、3月11日の東日本大震災だ。震災に伴い、従来型の通信サービスは軒並み途絶した。一方、ソーシャルメディアは、インターネットの堅牢さに裏打ちされ、情報伝達手段としての有効性が発揮された。 なかでもミニブログの「Twitter」やインターネット電話の「Skype（スカイプ）」などの活躍はめざましく、その使い勝手の良さが再認識された。 日本のソーシャルメディアの利用状況はまだまだ米国に及ばないものの、今後のスマートフォンの普及や連携可能なアプリケーションの台頭など
【連載】災害リスクに備えた企業コミュニケーションを考える (1) 震災時に帰宅難民を本当に救ったネットサービスとは? | 経営 | マイコミジャーナル
震災時に人をつないだのはインターネット 東日本大震災の揺れを感じた直後、まずテレビをつけて地デジをアナログに切り替えました。アナログに切り替えたのは少しでも早く情報を欲したためです。デジタル放送は圧縮されたデータを受信した後に解凍してから映しだす仕組みのため、数秒のタイムラグがありますから。 筆者が事務所を構える東京都足立区北西部の揺れは震度5強でした。揺れはともかくその長さは未体験で、焦る気持ちが僅かなタイムラグさえもどかしく感じたのです。 いったん揺れが収まり、地震速報に映し出された震源地は三陸沖。東北にあるクライアントの安否が気になります。次に都内在住の在宅スタッフの無事を確認しようと電話をかけると「発信規制」で繋がりません。通信回線各社は震災時に警察や消防用の緊急回線を確保するため、回線に制限をかけて通話しづらい状態にするのです。 4つの大陸プレートの上にある日本列島はどこにいても
95％が「twitter、Facebookが安否確認に有効だった」と回答 ～企業のアクシデントマネジメントに関するアンケート調査結果～
95％が「twitter、Facebookが安否確認に有効だった」と回答 ～企業のアクシデントマネジメントに関するアンケート調査結果～ 通信途絶下における安否確認にはソーシャル・メディアが効果的 Twitter、facebookなどによる安否応答率は約９６％と高率 企業経営者に対する人事アドバイザリーに特化したコンサルティングファームである株式会社セレブレイン（本社：東京都港区赤坂3-4-4 専修赤坂ビル、代表取締役社長：高城幸司）は、この度の東日本大震災直後における企業の人事的対応を緊急調査しました。本調査の集計から、企業の人事業務に不可欠な災害直後の従業員の安否確認には、Twitterやfacebookなどのソーシャル・メディアの活用が最も効果的との結果が明らかとなりました。 当社では、今後も起こりえる天災・人災による大規模アクシデントに有効な対応策を企業に提言するため、2011年月4
3.11大震災における、企業のソーシャルメディア活用法の調査報告(2)
3.11大震災における、企業のソーシャルメディア活用法の調査報告(2) ～震災時のNTTデータの社内SNS活用例～ ソーシャルネットワーク企業の株式会社Beat Communication(本社：東京都港区、代表取締役：村井 亮、以下 Beat)は、大手企業を対象に、震災時のソーシャルメディアの活用実態についてアンケートを実施した。 日記数とQ＆Aの推移グラフ 今回は、企業のソーシャルメディアの具体的な活用例(株式会社NTTデータ)とソーシャルメディアのあるべき姿についての調査結果を報告する。 当社のアンケート調査では、東日本大震災において、回答企業の約半数(47％)が自宅待機を実施し、44％は実施していなかった(9％が無回答)。また自宅待機を実施した企業の30％が社内SNSなどのソーシャルメディアを使っての連絡を試みたという結果であった(Twitter16％、社内SNSや社内イントラネッ
3.11大震災における、企業のソーシャルメディア活用法の調査報告 (1)～ 震災後に8割以上の企業でtwitterの活用が増加と回答 ～
TOP > プレスリリース一覧 > 「その他IT・インターネット （企業向け）」のプレスリリース > 3.11大震災における、企業のソーシャルメディア活用法の調査報告 (1) ～ 震災後に... 3月11日に発生した東日本大震災におきまして、被災された方々並びにご家族・ご関係者の皆様に心よりお見舞い申し上げますとともに、被災地の一日も早い復興をお祈り申し上げます。 調査結果(Q1～Q4) ソーシャルネットワーク企業の株式会社Beat Communication(本社：東京都港区、代表取締役：村井 亮、以下 Beat)は、大手企業を対象に、震災時のソーシャルメディアの活用実態についてアンケートを実施した。(本レポート結果は、2回に分けて公開予定。次回は5月10日を予定。) 関東圏(関東圏 92％、その他 8％)の企業を中心に100社から回答があり、地震発生直後の連絡方法として携帯電話や携帯メ
阪神大震災時のインターネット、パソコン通信活用・資料集（リンク集）
初回：98.1.26 last update at 以下のページは、阪神大震災の時、インターネットやパソコン通信が、実際にどのように活用されたかの実例を紹介しているサイトへのリンク集です。 地震災害に役立つインターネットの研究 芝浦工業大学工学部土木工学科・地震防災研究室の白須靖之さんと山本宜史さんによる 研究。 阪神大震災の情報をもとにして、情報化社会においての手段のひとつとしてのインター ネットの可能性を十二分に活用し、これからの震災対策についての考えを提供している。 「震災時におけるインターネットの有用性」の項では、阪神大震災の時、テレビ、 ラジオ、新聞、パソコン通信がどのような時期にどのような情報を提供したか、それら が「被災者」「被災者以外」双方の立場にとってどのように有効だったか、または無効 だったかを整理している。 また、それぞれの情報システムがどのような点で優れているか、ど
SYNODOS JOURNAL : 不安や善意から生まれるデマに注意を 荻上チキ
2011/3/168:58 不安や善意から生まれるデマに注意を 荻上チキ 東日本大震災から５日が経ったが、これまで既に膨大な量の流言やチェーンメールが飛びかっている。「荻上式ブログ」（http://d.hatena.ne.jp/seijotcp/20110312/p1）では、これまで「東北地方太平洋沖地震、ネット上でのデマまとめ」と題し、様々な流言やチェーンメールを検証し、否定している。これまで検証された流言の一部を紹介すると、次のようなものだ。「トルコが日本に100億円の援助？」 「ポケモンの生みの親、田尻智氏が死亡？」 「関西電力が節電よびかけのチェーンメール？」 「埼玉県の水を飲むな？」 「防衛省・自衛隊が救援物資を募集中？」 「放射物質対策には、イソジンを口に含むといい？」 「海外セレブたちが日本に多額の募金？」 「震災のどさくさでこんな犯罪が増える？」 「ワンピースの作者・尾田栄
震災で活躍したソーシャルメディア
ITにまつわる時事情報などが、約250人のブロガーによって、日々発信されているビジネス・ブログメディア「ITmedia オルタナティブ・ブログ」。今回は緊急地震特集をお送りする。 3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震。1000年に一度とも言われる未曽有の大地震は、予想を超えた津波被害をも引き起こした。さらに原発事故や、計画停電など、地震発生から一週間を経過した今も、その影響がおさまる様子は見えてこない。今回の「オルタナブログ通信」は予定を変更して、3月11日に発生した地震に関係するエントリーの中から紹介する。 震災時に活躍したソーシャルメディア 日本がこの危機気的状況を打破していくためには、政府や自治体や企業、そして一人一人の叡智を結集して取り組んでいくことが必要となってきます。そういった意味で、大震災を契機としたソーシャルメディアの広がりは、これからの日本に大きな勇気ヒントを与えてく
NHK クローズアップ現代 いま、私たちにできること
【総合テレビ】20：00～20：43 被災地の外で暮らす多くの人たちが「自分も何かの役に立ちたい！」と思いながら、「被災地に行っても邪魔になるだけではないか」と無力感を募らせる。そんな中、注目されているのが、ツイッターやフェイスブックなどの「ソーシャルメディア」を使った、これまでにない新たな支援だ。ツイッターでの安否情報、聴覚障害者へのインターネットでの手話放送、被災地への救援物資の運搬プロジェクト、節電の大規模な呼びかけ運動など、様々な取り組みが被災地の外にいる人たちによって自主的に生み出され、輪を広げている。国や行政・大手企業を批判したり任せっきりにしたりするのではなく、自らの発想で自分たちにできることをやろうというのだ。番組では、被災地の外側ではじまったソーシャル支援の最前線を追う。
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井之上PR、公的機関にTwitter活用マニュアルを無償提供 
大規模災害と通信の確保 - 情報法学日記 by 岡村久道
大規模災害時における公的部門の情報発信とソーシャルメディア - 情報法学日記 by 岡村久道
地域メディア形成研究事業報告書
大規模災害発生時における災害情報について ∼ローカルメディアとしての検討∼ 中京テレビ放送 報道局報道部 武居信介 第一回懇談会の席で紹介しました名古屋での情報伝達の取り組みの�
住民への連絡・指示の方法 (10-06-01-06) - ATOMICA -
消防防災科学センター
地方自治・住民自治から見たインターネット
http://www.goto.or.jp/19951030.pdf
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