福島第一原発を調査するロボット、ホンダと産総研が開発 ASIMOの技術生かす
本田技研工業（ホンダ）と産業総合研究所が共同で開発した「高所調査用ロボット」が東京電力・福島第一原子力発電所で6月18日から稼働する。「ASIMO」の技術も活用し、構造把握や現場調査を遠隔操作で行える。 原子炉建屋内1階で、高所の狭い場所などの構造把握と現場調査を行うロボット。東京電力から提供された現場の情報を基に、上部の調査用アームロボット部分をホンダが、台車部分を産総研が担当した。 免震重要棟などから有線・無線LANで遠隔操作し、建屋内の暗くて狭い場所を移動させたり、アームロボットのマストを伸ばし、アームの先端が構造物にぶつからないようにしながら、7メートルの高所に到達させて調査できるという。 アームロボットはASIMOで培った、（1）3次元のポイントクラウド（点群座標）により、調査対象の周囲の構造物を立体的に表示する技術、（2）多関節を同時に制御するシステム、（3）アームが周囲の構造
走行しながら充電 電気自動車の新システムを開発 龍谷大チーム - MSN産経ニュース
走行中の電気自動車に充電ができる新システムを、龍谷大学（京都市）の粟井郁雄・理工学部教授（マイクロ波工学）の研究チームが開発し、１９日発表した。電磁界を作って近くの電線に電力を伝える電波の特性を利用した。 今は実験段階での成功だが、実際に走行中の充電が可能になると電気自動車の利便性が格段に高まるうえ、レールやパンタグラフがない電車の走行にも可能性が広がり、現代の交通風景を大きく変えそうだ。 この日の公開実験では、線路を埋め込んだ全長約２０センチの板に電波の一種「マイクロ波」（周波数２・４５ギガヘルツ）を流し、受信用の電線が入った模型パトカーを動かした。模型パトカーは約１ワットの電力を受け取り、ヘッドライトやテールランプなどが点灯した。 粟井教授によると、乗用車や電車を動かすには最低１００キロワットの電力が必要。周波数が高いほど電力を伝える効率が悪くなることから、実用化には周波数を下げる必要
三洋、エネループなど充電池の生産を売却へ 海外の独禁法審査で - MSN産経ニュース
三洋電機が、充電池「エネループ」の生産を含むニッケル水素電池事業の一部を売却することが２８日、分かった。パナソニックによる同社の株式公開買い付け（ＴＯＢ）に向けた海外での独占禁止法審査で、ニッケル水素電池の高いシェアが障害になっていた。 売却するのは、三洋電機の完全子会社、三洋エナジートワイセル（群馬県高崎市）。主にエネループと工業用のニッケル水素電池を開発・製造しており、売上高は約３６０億円で、従業員は約４６０人。売却先は国内の電子部品メーカーとみられる。エネループの販売は引き続き同社で行う。ハイブリッド自動車（ＨＶ）用のニッケル水素電池事業は継続する。 三洋とパナソニックのニッケル水素電池事業を合わせると、世界シェアは約９割となる。ＴＯＢに向け、米国や中国の当局が進めている独禁法の審査で承認が得られておらず、問題視されていた。とくに売り上げの大きい電動工具用電池の売却が不可避で、それに
ソニー、電源のワイヤレス化に成功--50cm離れた機器へ60Wの電力を供給
ソニーは10月2日、電源コードを接続せずに離れた場所にある機器へ電力を供給できる「ワイヤレス給電システム」を開発したと発表した。60Wの電力を50cm離れた機器へワイヤレスで給電できるという。 ワイヤレス給電システムは、送電デバイスから供給された電力エネルギーが空間を介し、同じ周波数で共鳴している受電デバイスのみに伝播する磁界共鳴型の非接触給電技術を採用して実現したもの。 デバイス相互の位置関係がずれていても高効率の給電が可能になるほか、送電・受電デバイス間に金属があっても、その金属が熱くならないという特長を持つ。 ソニーでは、送電・受電デバイスと同じ周波数で共鳴するレピータデバイスを開発。これを送電・受電デバイス間に配置することで、給電効率を維持したまま、給電距離を50cmから80cmにまで伸ばすことにも成功している。 今後は、数cm以下から数10cm以上までの広い範囲、かつ小電力から大
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【やじうまPC Watch】 MIT、空飛ぶ風力発電機を開発
