ウェブサイトの攻撃兆候検出ツール iLogScanner | 情報セキュリティ | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構ウェブサイトの攻撃兆候検出ツール iLogScanner 概要 iLogScannerは、ウェブサーバのアクセスログから攻撃と思われる痕跡を検出するためのツールです。 ウェブサイトのログを解析することで攻撃の痕跡を確認でき、一部の痕跡については攻撃が成功した可能性を確認できます。また、SSHやFTPサーバのログに対しても、攻撃と思われる痕跡を検出することができます。
GNU GPL v3 解説書：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
GNU General Public License version 3（GPL v3）に対する逐条解説書 （第1版）のダウンロードサイトです。 本解説書は、IPA オープンソフトウェア・センターのリーガル・タスクグループ(Legal TG)と、米国SFLC (Software Freedom Law Center) との共同作業により作成したもので、GPL v3の各条文、パラグラフごとに、旧バージョンであるGPL v2からの異同を含め、具体的かつ平易に解説したものです。 オープンソースソフトウェアの応用や開発に携わる技術者、法務部門の担当者等に、現場の参考資料として活用されることを期待します。 ダウンロード GNU GPL v3 逐条解説書（第1版）[2236KB] ご利用にあたって 本解説書は、広く活用できるよう「クリエイティブ・コモンズ・ライセンス表示-非営利-改変禁止2.1」(Cr
情報セキュリティ早期警戒パートナーシップガイドライン | 情報セキュリティ | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
情報セキュリティ早期警戒パートナーシップガイドラインとは 「情報セキュリティ早期警戒パートナーシップ」は、「ソフトウエア製品等の脆弱性関連情報に関する取扱規程」（平成29年経済産業省告示第19号、最終改正令和6年経済産業省告示第93号）の告示を踏まえ、国内におけるソフトウェア等の脆弱性関連情報を適切に流通させるために作られている枠組みです。 IPA、一般社団法人JPCERTコーディネーションセンター（略称：JPCERT/CC）、一般社団法人 電子情報技術産業協会(略称：JEITA)、一般社団法人 ソフトウェア協会(略称：SAJ)、一般社団法人 情報サービス産業協会(略称：JISA)及び特定非営利活動法人 日本ネットワークセキュリティ協会(略称：JNSA)は、脆弱性関連情報の適切な流通により、コンピュータウイルス、不正アクセスなどによる被害発生を抑制するために、関係者及び関係業界と協調して国
情報処理推進機構：情報セキュリティ：脆弱性対策：安全なウェブサイトの作り方
「安全なウェブサイトの作り方」は、IPAが届出(*1)を受けた脆弱性関連情報を基に、届出件数の多かった脆弱性や攻撃による影響度が大きい脆弱性を取り上げ、ウェブサイト開発者や運営者が適切なセキュリティを考慮したウェブサイトを作成するための資料です。 「安全なウェブサイトの作り方」改訂第7版の内容 第1章では、「ウェブアプリケーションのセキュリティ実装」として、SQLインジェクション 、OSコマンド・インジェクション やクロスサイト・スクリプティング 等11種類の脆弱性を取り上げ、それぞれの脆弱性で発生しうる脅威や特に注意が必要なウェブサイトの特徴等を解説し、脆弱性の原因そのものをなくす根本的な解決策、攻撃による影響の低減を期待できる対策を示しています。 第2章では、「ウェブサイトの安全性向上のための取り組み」として、ウェブサーバの運用に関する対策やウェブサイトにおけるパスワードの取扱いに関す
「生体認証導入・運用のためのガイドライン」「生体認証利用のしおり」を公開 - 独立行政法人 情報処理推進機構 セキュリティセンター
独立行政法人 情報処理推進機構（略称：IPA、理事長：藤原 武平太）は、生体認証の情報セキュリティ対策を推進するため、生体認証を導入しようとしている担当者及び意思決定者、または既に生体認証を導入済みの担当者を対象とした「生体認証導入・運用のためのガイドライン」として2007年7月18日（水）より、生体認証の利用者を対象とした「生体認証利用のしおり」を2007年12月19日（水）よりIPAのウェブサイトで公開しました。 本ガイドラインは、「バイオメトリクス・セキュリティ評価に関する研究会」（座長：小松 尚久 早稲田大学教授）において、昨年12月から行われた検討の成果です。 「生体認証導入・運用のためのガイドライン」及び「生体認証利用のしおり」は、近年急速に普及している生体の特徴（指紋、静脈、虹彩等）を利用した生体認証システムのセキュリティに関わる状況について、正しい理解を深め、適切な利用の
脆弱性関連情報取扱い：APOP方式におけるセキュリティ上の弱点（脆弱性）の注意喚起について：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
独立行政法人 情報処理推進機構（略称：IPA、理事長：藤原武平太）は、メールの受信に利用される認証方式の一つであるAPOP（エーポップ）方式におけるセキュリティ上の弱点（脆弱性）に関する注意喚起を2007年4月19日に公表しました。 具体的には、APOP方式にはパスワードが漏えいする脆弱性があるというものです。悪用されると、メールの受信に利用しているパスワードが、SSHやウェブサイトへのログインに利用しているパスワードと同一の場合、不正なログインに利用される可能性があります。 プロトコル(通信手順)上の問題であり、現時点で根本的な対策方法はありません。 回避方法は「『POP over SSL』や『ウェブメール』など、SSLによる暗号化通信を利用する」ことです。回避方法が取れない場合「メールのパスワードを他のシステムのパスワードと同一にしない」ことで悪用された際の被害を軽減できます。 電子メ
情報処理推進機構
サイバーセキュリティお助け隊サービス中小企業のサイバーセキュリティ対策に不可欠な各種サービスを、ワンパッケージで安価に提供するサービスです。サイバーセキュリティお助け隊サービスのサービス利用料は、IT導入補助金で支援が受けられます。 マナビDX「マナビDX」は、デジタルスキルを身につける講座を紹介するポータルサイトです。 はじめての方でもデジタルスキルを学ぶことのできる学習コンテンツを紹介します。 また、掲載している講座の中には、受講費用等の補助が受けられる講座もあります。 IPAの“今”がわかる広報誌IPA NEWSは、IPAの活動状況や注力事業などをわかりやすくご紹介する広報誌。セキュリティ対策情報やDX推進に役立つ情報などをまとめてお届けしています。最新号の公開をメールでお届けするサービスをご利用いただけます。
X.509 の解説
インターネットの普及に伴い公開鍵暗号方式は必須の技術となってきた。公開鍵暗号方式を利用する際には、暗号化・署名の検証などを行うために事前に正しい公開鍵が配布されていることが前提となる。 少数の限られた範囲内での利用であれば、直接対面などの手段により安全に公開鍵を流布することが可能であるが、インターネットのような多数で広範囲に渡る通信においては不可能である。 そこで個人、 組織、 サーバに対する公開鍵の正当性を保証する信用のおける第3者機関 (trusted third party) である認証局 (Certificate Authority) という概念が生まれた。 認証局では利用者と公開鍵の対を認証局（の秘密鍵）によるデジタル署名した「公開鍵証明書」を発行する。公開鍵証明書を検証する側では公開鍵証明書の（認証局による）署名を検証して、公開鍵が正当なものであるかどうか確認するこ
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脆弱性関連情報取扱い：脆弱性関連情報の調査結果：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
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