メディア・パブ: 「広告ブロッグ」がネットサービスの生態系を崩壊させてしてしまうのか？
「広告ブロック」がネットサービスの生態系を変えてしまうのだろうか。 これからのネット広告市場の主戦場になるモバイル向けに、広告ブロック・ソフトの本格販売が10日前から始まった。広告収益に頼ってきたネットメディア産業に大転換の波が打ち寄せているのだ。 アップルのiOS9の立ち上げ（9月16日）に合わせて、モバイル・サファリ上で広告ブロック機能を実現するアプリの出荷が始まった。2か月以上前あたりから、いくつかのサードーパーティが広告ブロック・アプリを開発していることは、頻繁に伝えられてはいた。その開発者の中にはプロットタイプの段階から、主要ニュースサイトを劇的に高速表示できると、しきりに売り込んでいた。さらにプライバシーを守るためにサイトのトラッキング機能を外せることもアピールしていた。 7月のMIT Technology Reviewの記事でも、複数のアプリ開発者が広告ブロック・アプリを、ア
メディア・パブ: 「広告ブロック」に危機感募らせる米ネット広告業界、訴訟やユーザー遮断の強硬策までも飛び出る
オンライン広告やデジタルパブリッシャー産業が崩壊の危機に。特にこの1か月くらいの間は、NYタイムズやWSJ、BBCなどの高級メディアも加わって、この議論で大騒ぎである。 図1 オピニオン系メディアサイトのMondayNoteでも、「広告ブロック」によりメディア産業が崩壊の危機に直面していることを伝えている デジタルメディア業界を震えさせている震源元は「広告ブロッカー」である。広告を非表示にする広告ブロック・ソフトは、オンラインメディアに携わっている者にとって、以前から気になる存在であった。それがここにきて一段と業界に危機感を募らせたのが、PageFairとAdobeが8月に発表した衝撃的なレポートであった。広告ブロックソフトの利用者が今年6月に世界で1億9800万人に上り、2015年（今年）にはパブリッシャー（メディア側）に約220億ドルもの損失をもたらすと予測したからだ。さらに不安を増幅
メディア・パブ: あいまいなネイティブ広告に米FTCは苛立ち、ニュースユーザーは落胆を
てっきり編集記事と思って読んでいると、実はそれは広告であった。そのような時に、騙されたと落胆する消費者が米国で少し目立ってきているようだ。オンラインメディアでネイティブ広告が急成長するに伴い、編集記事との境界が紛らわしいネイティブ広告に対して、不満を漏らす読者が現れるのは仕方がないかもしれない。でもある割合以上に不満を漏らす者が増えてくると、米連邦取引委員会（FTC）も消費者保護の立場で無視できなくなる。 そこで、FTCのMary K. Engle氏が、6月3日に開かれたClean Ads I/O会議で講演した話に注目が集まった。彼女は広告業務のアソシエイト・ディレクター（消費者保護局）であるからだ。 図1 FTCのMary K. Engle氏 まず彼女は、コンテンツを作るパブリッシャーは、ネイティブ広告を紛らわしくしてはダメと強調した。FTCはネイティブ広告のコンテンツについてあまり気に
メディア・パブ: 「広告側の圧力で編集記事を削除した」、米バズフィード編集長がついに白状
バズフィード（BuzzFeed)は、激変するニュースメディア産業で台風の目となっている。バイラルメディアとして一気に時代の寵児としてのし上がり、今やNYタイムズを凌ぐほど話題を振りまく存在になっている。 図1 Google検索におけるBuzzFeedとNYタイムズの人気比較推移。グーグル・トレンドより。 新しいことに果敢にチャレンジするバズフィードは、大きな成果を上げる一方で、いろんな問題も引き起こしている。今月に露見したトラブルも、オンラインメディア界に格好の議題を提供している。 事の起こりは、4月8日の午後にバズフィードサイトに投稿された編集記事である。ダヴ(Dove)のキャンペーンが女性消費者を見下していると批判した記事である。 図2 Doveのキャンペーンを批判したBuzzFeedの編集記事（最初に掲載された削除前の記事） 30万ビュー数に達するほど人気を集めた記事なのに、掲載され
メディア・パブ: 若者がなびくSNSと離れいくSNS
インターネットの最先端国の米国でも、未だにソーシャルメディアの利用率が増え続けている。 Edison ResearchとTriton Digital が実施した最新の調査によると、12歳以上の米国人の73%がソーシャルメディアを利用しているという。1年前の67%から6%も利用率がアップしている。スマホからの利用が底上げしているのだろう。 この8年間のソーシャルメディア利用率の推移は次のようになる。今年の調査は2015年1月6日から2月10日までに実施、12歳以上の米国人2002人を対象に電話でインタビューした。 図1 12歳以上米国人のソーシャルメディア利用率 現在利用しているソーシャルメディア・サービスの利用率は次のようになった。新しいサービスが誕生してきており、複数サービスを利用している人が増えている。今回（2015年）と1年前(2014年）において、8種類のソーシャルメディア・サービ
メディア・パブ: 信頼できるニュースメディア、新聞やソーシャルよりも「検索エンジン」が
検索エンジンは、新聞やテレビそれにソーシャルメディアよりも信頼できるニュースソースである。エデルマン（Edelman）が公表した「2015 Edelman Trust Barometer – Global Results」によると、検索エンジンが最も信頼できるニュースソースとの調査結果になっている。この結果は今日（21日）から始まる世界経済フォーラム年次総会（ダボス会議）でも発表される。 一般ニュースや情報を探すとき、どのタイプのソースを信頼しているか。その調査結果のグラフは次のようになった。ニュースソースのタイプ別に最近4年間の信頼度推移が示されている。2015年に検索エンジンを信頼できると答えた人の割合が64%となり、初めて伝統メディアを抜き去ってトップに立った。ソーシャルメディアやオウンドメディア（企業のメディア）も信頼され始めているが、まだ相対的には低い。 （ソース：Edelman
メディア・パブ: 米国の主要ソーシャルメディア、この1年間で高齢者ユーザーがほぼ倍増
ソーシャルメディアは若い人中心のコミュニティーサービスのはずだが、米国ではこの１年間、高齢者ユーザー数の成長率が際立って高かった。Pew Research Centerの調査によると、主要ソーシャルメディアの年齢層別成長率を比べると、驚くことに各サイトでこぞって65歳以上の高齢者層が一番高かったのだ。ユーザー数そのものはまだ少ないものの、多くのサイトで1年前に比べて2倍近くも増えている。 毎年実施しているPewの調査は、昨年は9月に米国の18歳以上成人のインターネットユーザー1597人を対象に実施した。米国のオンラインユーザーが、代表的なソーシャルメディアをそれぞれ何％利用しているかの結果が、次のグラフである。5サイトにおける2012年、2013年、2014年の利用者率の推移を示している。Facebookが圧倒的にユーザー数が多いのは変わらないが、成長率が完全に鈍化しており、2014年は前
メディア・パブ: 米国民共通の信頼すべきニュースメディアが存在しないのか
ニュースメディア、さらにはソーシャルメディアが、米国民のイデオロギー分断を加速化させているようだ。リベラル派も保守派も含めた米国民共通の信頼できるニュースソースが事実上存在しない。 米国民がイデオロギーの違いによって、どのニュースソースを信頼しているか、あるいは信頼していないかを、Pew Research Centerが調査した。以下はその結果を色分けしたグラフである。 回答者を、Consistently liberal（いつもリベラル）、Mostly liberal（概ねリベラル）、 Mixed（中間）、Mostly conservative（概ね保守）、Consistently conservative（いつも保守）の5層に分けて、それぞれの層の国民がどのニュースソースを信頼しているか、信頼していないかを調べた結果である。赤系色は信頼している人の割合が多い場合、灰系色は信頼している人と
メディア・パブ: 用心深くネイティブ広告導入、NYタイムズも禁断の果実に触手を
NYタイムズがWebサイトの大幅刷新を、1月8日に実施した。刷新の目玉の一つが、ネイティブ広告を本格的に導入することだ。スポンサーのコンテンツがそのままNYタイムズのドメイン内に現れることになる。 デジタルシフトで先行していた新聞NYタイムズでも、総売上の7割以上はプリント（新聞紙）事業に依存している（こちらの記事を参照）。デジタル・オンライン事業の売上が未だに3割に達していないのは、急成長を期待されていたオンライン広告が足踏みしているからだ。そこでついに、禁断の果実とも言える「ネイティブ広告」に触手を伸ばし、オンライン広告売上の成長を促すことになった。 ネイティブ広告は、フォーブスやアトランティックなどの有力雑誌とか、ワシントンポストやウォール・ストリート・ジャーナルなどの有力新聞のWebサイトで、相次いで採用されてきている。ところがNYタイムズは昨年の前半ころまで、広告枠の外で（つまり
メディア・パブ: 高級新聞もバイラルメディア化,英インディペンデント紙が「バズフィード」風サイトを立ち上げ
英国の高級新聞「インディペンデント」（TheIndependent）がBuzzFeed風サイト「i100」を7月17日に立ち上げた。高級紙までもバイラルメディアで疾走するのか。 インディペンデントは個人的にはあまり馴染みのある新聞ではなかったが、それでもニュースアグリゲーター経由でWebサイトの記事には時々アクセスしていた。何となく信頼できる記事だなぁとの印象が強い。インディペンデントのサイト（independent.co.uk）は堅い高級紙のサイトとは思えないほど、ビジュアル重視のデザインで活気がある。 同紙は1986年10月に創刊された若い新聞で、政治的な記事が売りで、リベラルな立場で環境や反戦のようなメッセージ性のある記事が多いが、右や左に縛られない中道派の新聞とされている。高級紙で初めてタブロイド版に切り替えたように、若い新聞のせいか思い切りが良い。オンラインシフトもやはり軽やかで
メディア・パブ: 日本だけがなぜモバイルインターネット人口で天井感が
インターネット・ビジネスの高成長はまだまだ続く。スマホなどのモバイル端末の台頭が、その勢いを加速化させている。市場がグローバル化していることも特徴で、先進国だけではなく新興国でもほぼ同じように展開している。モバイル先進国の日本は当然のように、これからも際立った成長を続けていくはず・・・。 ところが、eMarketerの最新の予測によると、日本のモバイルインタネット人口の伸びに鈍化の兆しが見え始めるようだ。特に気になったのは意外と天井が低くなりそうなことである。 最初の表1は、アジア太平洋地域の主要国における、モバイル・インターネットの普及率である。大雑把に言えば、スマホでインターネットを利用している人の割合である。2018年までを予測しているが、スマホ先進国の日本や韓国、オーストラリアでは来年あたりから普及率の伸びが鈍り始める。普及率の上限が韓国が70%台半ば、オーストラリアが70%台前半
メディア・パブ: 欧米のジャーナリスト、組織の発表よりもソーシャルメディアを信頼する
欧米のジャーナリストは、組織の発表よりもソーシャルメディアのほうが信頼できると見ているようだ。これは、ジャーナリストやPR専門家の活動にソーシャルメディアがどのような影響を及ぼしているかを、オランダのIDGが今年3月～4月に調査した結果である。この調査に165人のジャーナリストが参加した。国別内訳は、オランダ人が66人で、米国人が42人、英国人が37人、その他はすべてヨーロッパのジャーナリストである。 回答したジャーナリストの40%は、ソーシャルメディア上の投稿を信頼できる情報源として利用することがあるという。PRの専門家は53%が信頼できる情報源として活用している。 ジャーナリストの50%は、組織の発表よりもソーシャルメディアにおけるコンシューマーの意見のほうが信頼できる答えている。組織の発表が信頼できると答えたジャーナリストはわずか19%であった。国や企業などは、組織にとって都合の良い
メディア・パブ: 意外なメディア接触時間、TV接触が長い先進国とスマホ接触が長い新興国
世界中の多くの人にとって、接触時間の最も多いメディアはテレビ（TV）であった。でも先進国では若者を中心に「テレビ離れ」が進んでいるとされている。それに代わって、インターネットメディアが台頭している。特に最近では、ネットメディアに接触するデバイスとして、スマートフォンなどのモバイル端末が爆発的に普及してきている。先進国だけではなくて新興国においてもだ。 ところが、英国のある調査会社の報告によると、TV接触時間の国別ランキングでは上位に先進国が並び、スマホ接触時間のランキングでは上位を逆に新興国が独占していた。「ほんまかいな」と突っ込みたくなる結果である。 この結果は、Mary Meeker氏が先日公開した「KPCB Internet trends 2014」の中でも、紹介された。Meeker氏のレポートの中で利用されているデータは、他の組織で以前公表されたものが少なくない。以下のグラフも、英
メディア・パブ: モバイルユーザー、相変わらず接触時間の半分をゲームかフェイスブックに熱中
米国のモバイルユーザーのモバイルアプリ利用率が、今年に入って86%とさらに高くなった。そのモバイル利用時間の約半分が、ゲームかフェースブックに費やされている。これは米調査会社Flurryが、今年1月から3月に実施した測定結果である。 米国の平均的なモバイルユーザーは、毎日2時間42分もモバイルデバイスを利用している。1年前（2013年3月）の2時間38分に比べ4分ほど増えている。その利用時間のうち86%がアプリを利用している。１年前の80%からさらにアップしている。逆にモバイルウェブ（ブラウザアプリ）の利用比率が14%に減っている。 モバイルデバイス（iOS端末+Android端末）で利用されているアプリケーションの内訳は、利用時間のシェアで比べると、次のようになる。ゲームが32%、フェイスブックが17%となっている。米国のモバイルユーザーは、利用時間(2時間42分）の半分をゲームかフェイ
メディア・パブ: フェイスブックが潜在ユーザーと見なすネット未接続の40億人の実態は
フェイスブックのユーザー数は、地球レベルではまだまだ増え続けている。ところが一方で、昨年後半からそろそろ頭打ちとの声も出てきていた。特に欧米では、10代のフェイスブック離れがあちこちで報告され始めている。さらに大人にも雪崩現象的にフェイスブック離れが波及し、2015年～17年までに80%のユーザーを失うだろうという、とんでもない論文がプリンストンの研究者から発表されたりもした。 それだけに、フェイスブックの2013年第4・四半期決算で公表されたユーザー数推移に注目したい。同社の発表によると、月間のアクティブユーザー数（MAU)は2013年12月31日に世界で12億2800万人に達した。これは世界人口の約17%に相当する。3年間のMAUの推移で少し鈍化傾向が見られるが、まだ伸び続けている。ただ確かに米国・カナダにおいては成長が鈍化している。 上のグラフからも明らかなように、アジアやその他地域
メディア・パブ: 新聞サイトの全米2位に居座るDaily News
米国における新聞紙サイトでユニークビジター数が2番目に多いサイトはどこだろうか。ニューヨーク市のタブロイド紙「The Daily News」 のサイトである。 このスナップショットからもわかるように、Daily Newsは典型的な大衆新聞である。comScoreの2013年12月の測定によると、米国からの月間ユニークビジター数のランキングは次のようになっている。伝統的な新聞紙のサイトを対象にしているので、HuffingtonPostなどのネット専門の新興ニュースサイトは省かれている。 トップは月間ユニークビジター数（UV)が5380万人のニューヨークタイムズ（NYT)である。国際版のビジター数も含まれている。2位は複数の新聞紙をまとめたトリビューンのサイトとなっているが、単独新聞では3827万人のDaily Newsが事実上の2位となる。大都市といってもローカルなタブロイド紙サイトが全米で
メディア・パブ: グーグルが推進する「人工知能のマンハッタン計画」
まるで「人工知能のマンハッタン計画」のようだ。そのように、グーグルの最近の動きがたとえられている。第２次世界大戦中に米国や英国などの連合国が科学者や技術者を総動員して原爆開発計画に注力したように、グーグルが人工知能（AI)の研究・開発のために優秀な科学者や技術者をがむしゃらにかき集めているからだ。 年末年始だけでも、グーグルによるAI関連会社の買収が相次いでいる。年末に「Boston Dynamics」を買収したときには、やっぱりド肝を抜かされた。蹴られても倒れない4脚ロボットや山の急斜面を駆け登る軍備輸送用ロボットなどを開発している会社であったからだ。ここ半年少しの間に、8社ものロボット会社を買収したことになる。年明けには、ネット接続のサーモスタットや煙感知器などを開発している「Nest Labs」を32億ドルで買収。さらに今週に入って、ロンドンに拠点を置く謎のAI関連スタートアップ「D
メディア・パブ: 国の情報監視に備えて、暗号などの対策で先行するグーグルやドロップボックス
NSA(米国家安全保障局）がグーグルやヤフーなどのネットワークに秘かに侵入して通信をきめ細かく監視していたことが、スノーデン氏（元CIA職員）の暴露資料により報道されたりして、ネットユーザーの不満が高まっている。 米国のIT企業は、ネットユーザーの心配を払しょくするために、暗号などの対応策を拡充している。そこでEFF(Electronic Frontier Foundation）は代表的なIT企業がどのような暗号対策を講じているかを調査した。その結果が次の通りである。 5種の暗号対策の現況を示している。Dropbox、 Google、 SpiderOak、Sonic.netの4社が、5種の暗号対策全てを実施し、先行していた。 ・データセンター・リンクの暗号化 ・HTTPS(Hypertext Transfer Protocol Secure) :SSL（Secure Sockets Lay
メディア・パブ: 米情報機関NSA、世界中の5万コンピューターネットワークで傍受
米情報機関の国家安全保障局（NSA）が世界の5万コンピューターネットワークを傍受している。米中央情報局（ＣＩＡ）元職員エドワード・スノーデン容疑者から入手した文書を元に、オランダの新聞NRC（nrc.nl）がこのように伝えた。今回の暴露情報で注目されているのが、グローバルに展開する傍受ネットワーク地図が明らかになったことだ。 世界中の約5万のコンピュータネットワークに忍び込み、情報を傍受している。NSAの専門のアクセス部隊によって、"Computer Network Exploitation," （CNE）と呼ばれる業務を実施している。下の世界地図の黄色のドットが、世界中に5万カ所以上も置いたCNEの実施場所である。NSAのエリートハッカー・チームが担当しているという。 CNE（黄色のドット）が目立って多いのは、ヨーロッパ、南米、アジアである。インターネット・サービス・プロバイダーや大手テ
メディア・パブ: 米国映画のトップスターも中国市場を最優先、ツイッターを無視してWeiboを活用
あらゆる産業分野が、巨大な中国市場に頼らざる得なくなっている。映画産業もしかりである。 5月1日のメーデー日に中国本土で封切った映画『アイアンマン3』は、初日に2110万ドルを稼いだ。中国国内の初日興行収入としては、2年前の『トランスフォーマー／ダークサイド・ムーン』を追い抜き過去最高となった。 主演のロバート・ダウニー・Jrは、米国よりも先行封切りする『アイアンマン3』のプロモーションのために、中国版ツイッター「新浪微博（Sina Weibo）」のアカウントを4月24日に取得し、その10分後には “Hello China” で始まる挨拶を述べるとともに、中国四川省地震の犠牲者に哀悼のメッセージを伝えていた。現在、10万人以上のファンがフォローしている。 彼は米国生まれのツイッターにもアカウントを持っているようだが、以下のように開店休業状態であった。 ちなみにロバート・ダウニー・Jrは、フ
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