1980年代から2000年代にかけて爆発的に普及したパーソナルコンピューター(PC)によって多くの人々がインターネットを活用できるようになりましたが、さまざまな理由からインターネットを利用できない人も存在し、インターネットを利用できる人と利用できない人の間に存在する格差を指す「デジタル・ディバイド(情報格差)」という言葉も登場しました。現代の学生はPCが一般的になった後に生まれたため、自然とPCに習熟するものだと思われがちですが、新たに台頭してきたスマートフォンの存在によって、「ファイル」や「フォルダ」の概念を理解していない学生が増え続けています。 Kids who grew up with search engines could change STEM education forever - The Verge https://www.theverge.com/22684730/stu
レノボ・ジャパンは5月17日から、同社のYouTubeチャンネルにおいて「PCの使い方」を解説する動画を3本公開した。「GIGAスクール構想」によって学習用端末を手にした小中学生を想定した内容で、PCの扱い方と基本的な操作方法を紹介している。 子どもは大人が想定しない「使い方」をする レノボ・ジャパンは2020年度、GIGAスクール構想の標準仕様に準拠した学習用端末を約200万台出荷したという。万が一に備えて、故障時の修理対応能力も前年度比で1.3倍に高めたともいう。 「スマホネイティブ」という言葉もあるように、最近の小中学生はスマートフォンやインターネットといったICT(情報通信技術)に慣れ親しんでいる……と思いきや、同社によると、学習用端末を配備した学校から以下のような声が寄せられているという。 子どもが想定外の乱暴な使い方をして困っている PCの使い方を覚えさせることに時間を取られて
ほら、だからこれ、前から言うとっただろ(´・ω・`) 「パソコンが使えない?!"スマホネイティブ"がやってくる 」http://t.co/we7arNRzm6 — king-biscuit (@kingbiscuitSIU) 2015, 4月 5 昨年後半からちらほらとあちこちで具体的な話として持ち上がるようになった、未成年層のキーボードやパソコンの不慣れ話。一つ二つなら特異例として「そんなこともあるわな」で済むのだけれと、一つ二つ三つ四つとどこぞの怪談みたいな感じになっているし、調査統計データでもそれを裏付ける数字がわらわら出ているので、あながち冗談や笑い話では済まないものになっている。先日見かけた具体例も、その事案の一つ......ということで覚え書きと、それを踏まえた当方のつぶやきをまとめる形で。 ↓僕も半年ほど前に「PCを使えないスマホ世代」の話題で炎上しましたが、意外だったのは年
4月に入り、新入社員を迎えた職場も少なくないだろう。今の新入社員世代は、幼い頃からIT機器に親しんでいることから“デジタルネイティブ”と呼ばれる。この言葉には、教えられずともIT機器やネットを自在に使いこなすイメージがある。もちろんそれは誤りではないが、「今どきの新入社員ならITスキルは十分なはず」と考えるのは早計だ。実は、メールを書く、Office文書を作成するなど、ビジネスの基本となるパソコン操作が満足にできない若者が少なくない。 2015年3月に大学を卒業して入社する新入社員の多くは、高校1年生だった2008年に国内で初めてiPhoneが発売された、いわば“スマホネイティブ”。この世代をはじめとする若年層は、パソコンよりもスマートフォンを使う時間が長い(図1)。スマートフォンは使いこなせても、パソコン操作が十分にできるとは限らないのだ。
まさに惨状である。佐賀県教育委員会が、県立高校の新入生全員にパソコン購入を義務付けたあげく、使用開始から1年でデジタル教科書を削除(アンインストール)するよう指示していた問題をめぐり、辞書や地図、問題集など他の副教材についても、いったんアンインストールを行うよう指導していたことが明らかとなった。 5万円を負担して買った授業用パソコンから、教科書も副教材も削除させられるという理不尽。生徒は春休み期間中、パソコンを使った復習や予習ができない。 削除は教書書だけではなかった 先週、「先進的ICT利活用教育推進事業」の一環として、平成26年度から県立高校の新入生全員にパソコン購入を義務付けた佐賀県教委が、新年度を前に、生徒のパソコンにインストールされた「教科書」の削除(アンインストール)を行うよう、文書で通知したことを報じた。下は、HUNTER取材班が独自に入手した問題の文書の一部。「依頼」となっ
佐賀県教委 高校授業用パソコンの「教科書」削除を指示 1年のライセンス契約 ― 当初の連絡は「口頭」、授業開始の2か月後 「先進的ICT利活用教育推進事業」の一環として、平成26年度から県立高校の新入生全員にパソコン購入を義務付けた佐賀県教育委員会が、新年度を前に、生徒のパソコンにインストールされた「教科書」の削除(アンインストール)を行うよう、文書で通知したことが分かった。 開始からわずか1年。やっとパソコン授業に慣れてきたところに突然の通知で現場は困惑。生徒を無視した県教委の対応に、県立校関係者から怒りの声があがっている。 突然のアンインストール指示 授業用パソコンからのデジタル教科書ソフトの削除と、その具体的な方法を示す通知が出されたのは今週。県教委から各学校長に文書が送られ、パソコン授業の取りまとめを行っている情報化推進リーダーを通じて授業の担当者にも伝えられたという。 授業用パソ
「先進的ICT利活用教育推進事業」の一環として、県立高校の新入生全員にパソコン購入を義務付けた佐賀県。しかし、導入されたパソコンは故障ばかりの不良品。教材のインストールもままならない状況に陥り、成績向上どころではなくなっていた。 佐賀県立高の教育現場で何が起きていたのか――県教育委員会への情報公開請求で入手した資料や関係者への取材から、事業失敗を想起させる現状が明らかとなった。 パソコン利用の調査結果は? 昨年4月にパソコン授業を始めた県教委は、5月1日付けで「県立学校におけるICT利活用の実施状況調査の実施について」と題する通知を、各県立学校長あてに発出。「成果と課題の検証を行い、その都度、改善・充実に努める必要がある」(同通知より)として、次の4種類の文書を作成するよう指示していた。 学習用パソコン利活用状況集計表(学校長用の集計表。推進リーダーが記入) 学習用パソコン利活用状況調書(
「先進的ICT利活用教育推進事業」の一環として、県立高校の新入生全員に約8万5,000円パソコンを購入させ、助成額を除いた5万円を保護者負担にした佐賀県。6,579人(中途編入を含む)の新入生家庭のうち、県が用意した借入れ制度を利用した保護者の数は総数の2割を超える1,387人にのぼっていた。 「(パソコンを購入しなければ)入学を保留する」(県教委の議会答弁)――事実上の強要の裏には、パソコン納入や事業展開のための業務委託をめぐって、県教委と特定業者との間に癒着の影がチラついていた。 それでは、肝心のパソコン授業の現場はどうなっているのか――。県教委への情報公開請求で入手した資料によって確認したところ、まさに生徒を置き去りにした「惨状」としか言いようのない実態が浮き彫りとなった。(写真:佐賀県が導入したパソコン) トラブル続きで授業にならず 佐賀県の県立高校は36校。平成26年度の新入生は
こちらに若者のデジタル端末所有率の国際比較がとても詳しく書かれています。私はノートパソコンやタブレットの所有率が高い米国に住んでいます。 http://tmaita77.blogspot.com/2015/02/blog-post_25.html データえっせい: パソコンを持たない若者 家には公立校に通う小学生と中学生の子どもがおります。米国ではなぜ、ノートパソコンやタブレット所有率が高いのか。 ひとことで言うと、宿題で必要です。 パソコンやネット環境がない家庭はどうなるのか。という問題はあるのですが、 公共図書館に数十台のパソコンが並んでいて、ネットにもつながっており、図書館カードで1時間使用できるので、これによって一応、宿題できる状況は保障されているわけです。 逆に言えば、この表にあるような、パソコンを所有していない十数パーセントの人たちは宿題もやりづらい環境であるともいえるのではな
昨年1月、佐賀県が進める「先進的ICT利活用教育推進事業」についての問題点をシリーズで報じた。同事業は、平成26年度に入学する全県立高校の新入生全員にパソコンを購入させ、授業に生かそうという試み。事業開始までの過程を調べたところ、実証調査段階ではパソコン利用によって成績が向上したかどうかを示すデータがとられておらず、はじめにパソコンありきで始まった形。機材(パソコン)納入業者の選定は、「一者応札」という不明朗な形となっていた。パソコンの画面が発する「ブルーライト」と 呼ばれる健康に影響を与える光についても、対策は何も講じられていない。 最大の問題は、パソコンを購入しなければ入学させないという佐賀県の姿勢。購入義務化に批判が出たため、県は貸付制度を用意して保護者に理解を求めるとしていたが、その結果どうなったのか――。1年経っての現状を、改めて取材した。 高校入学にパソコン購入を義務づけ 一昨
By Sen Chang IT教育熱が高まるにしたがって、生徒にノートPCやタブレット端末を与え、コンピュータ教育に活用するという試みが盛んになってきています。しかし、無償でノートPCを生徒全員に配布するという試みを2009年から続けてきた学校が、生徒全員からノートPCを回収し廃棄することで、ノートPC全員配布型の教育を終了することにしました。 Why a New Jersey school district decided giving laptops to students is a terrible idea | The Hechinger Report http://hechingerreport.org/content/new-jersey-school-district-decided-giving-laptops-students-terrible-idea_16866/ ア
世界的な「文系の算数」の潮流をどう読むか 2018年の入試では、「受験日の新設」と「算数一科目入試」が目立ちました。来年もこの流れは続きそうです。背景にはどんなことがあるのか、森上教育研究所がお伝えします。 受験
福島県会津坂下町は、廃棄予定だった古いノートパソコン十数台にLinuxを搭載し、県内の中高生を対象に無償配布する。配付は地元NPOを通じて、2009年2月か3月ごろに講習会付きで実施する。講習用のテキスト代として1000~2000円程度を負担してもらう。自治体でのこうした試みは珍しく、会津坂下町でも「他では聞いたことがない」という。 会津坂下町総務部情報防災班情報管理担当の村山隆之氏は「中高生がITに興味・関心を持ってもらう方法はないかとNPOのスタッフと話していたときに、このアイデアが出てきた」という。ちょうど町にはOS(Windows 98)のサポートが既に終了していることなどから廃棄予定のノートパソコンが十数台があり、これに軽量のオープンソースOS「Puppy Linux」をインストールするなどして調整後に配布することにした。講習会の講師はNPO法人ITサポートあいづのスタッフと会津
バンダイネットワークスとネットマイルは11月11日、「『インターネットの利用状況』についてのアンケート調査」の結果を発表した。この調査から中学生の4人に1人が自分専用のPCを所有しており、29.6%が5年以上の利用歴があるということがわかった。 この調査は、バンダイネットワークスが運営するサイト「サークルリンク」の会員を対象に、10月23日から27日にかけて実施された。有効回答数は、752人(小学生低学年(小学1〜2年):18人、小学生中学年(小学3〜4年):179人、小学生高学年(小学5〜6年):403人、中学生:152人)。サークルリンクは、小中学生を中心に30万人以上の会員が参加する情報交換サイトである。 まず、インターネットの利用端末は、全体の96.9%以上が「PC」と回答している。そのうち19.2%の子どもが自分専用のPCを持っており、中学生になるとおよそ4人に1人が自分専用のP
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