印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます トレンドマイクロは2月25日、日本と海外の脅威動向を分析した「2014年間セキュリティラウンドアップ：企業経営を脅かすサイバー攻撃の横行」を公開した。2014年は正規ソフトウェアのアップデート機能を悪用したサイバー攻撃による被害が国内で初めて報告されている。 企業のウェブサイトの改ざんやネット広告を配信するサービスが悪用され、さまざまなウェブサイト上に不正な広告が表示される事例も多発していると指摘している。「信頼性」を悪用する攻撃は増加し続けており、オンラインバンキングの不正取引を狙うマルウェアの感染やフィシング詐欺サイトへ誘導される事例が確認されている。 こうした被害は、結果的に企業のブランドイメージの低下を招き、事業活動の継続が危ぶ

スーパーマーケットなどのレジスターと連動して、商品の売れ行きの把握などに用いられるＰＯＳと呼ばれるシステムに感染し、クレジットカードの情報を盗み出すコンピューターウイルスが日本で初めて確認され、情報セキュリティー会社が注意を呼びかけています。 情報セキュリティー会社のトレンドマイクロによりますと、このＰＯＳシステムを狙ったウイルスが去年、日本国内の事業者の８つのコンピューターから見つかったということです。 こうしたウイルスにはインターネットを通じて感染しているとみられ、顧客が利用したクレジットカードの情報を盗まれるおそれがあるということです。 ＰＯＳシステムのウイルスを巡っては、アメリカで大手ディスカウントストアのチェーンから、クレジットカードなどの情報４０００万件余りが流出するなど被害が多発していて、日本で見つかったウイルスの中には、アメリカで見つかったのと同じ種類のものもあったというこ

阿部 「急増するサイバー攻撃、対策の最前線です。」 アメリカで「ソニーピクチャーズ」が激しいサイバー攻撃を受けた事件。 北朝鮮を題材にした映画を製作した、この会社の未公開情報や社員の個人情報などがインターネット上に流出しました。

対象ソフトウエア：Windows 7／Windows 8／Windows 8.1／Windows Server 2008 R2／Windows Server 2012／Windows Server 2012 R2 解説 2015年2月中旬、レノボ製の個人向けPCの一部にプレインストールされた「Superfish」というソフトウエアが、深刻なセキュリティ上の問題を引き起こす危険性があることが報道された。 LenovoのノートPCに不正なアドウェア、SSL通信を傍受（ITmediaエンタープライズ） Lenovo、「Superfish」プリインストールについて公式見解を発表（ITmedia PC USER） Lenovo、不正ソフトの削除ツール公開　他のアプリに影響も（ITmediaエンタープライズ） このソフトウエアは、一緒にインストールされた「CAルート証明書」を利用して、同じコンピュータ

日本の携帯事業者が販売する携帯電話にも、ジェムアルトのＳＩＭカードが差し込まれている。ＮＴＴドコモ、ＫＤＤＩ（ａｕ）、ソフトバンクの国内大手３社は２６日、そろって「今のところ顧客の情報が漏れたリスクはないと考えている」という見解を示した。 ドコモは２００１年から、ａｕは０５年からジェムアルトのＳＩＭカードを導入。ソフトバンクも導入している。３社は採用数を公表していないが、相当数が使われているとみられる。 ジェムアルトは、第２世代（２Ｇ）の通信回線に対応したＳＩＭカードは、暗号鍵が盗まれた場合、脆弱（ぜいじゃく）になるとしている。ただ、２Ｇ回線は新興国などでまだ使われているものの、日本では１２年７月までにサービスを終了。国内の携帯電話の通信回線は、通信速度がもっと速い第３世代（３Ｇ）回線やＬＴＥ回線に移っている。 ジェムアルトは、第３世代（３Ｇ）やＬＴＥなどの第４世代（４Ｇ）のＳＩＭカードの

多くの企業で年度末への対応と新年度への準備が始まり、転勤や退職を控えている人も少なくない。人事異動や退職で気をつけるべきセキュリティとは？ 去る人、来る人が増える3月から4月、人事異動や入社、組織変更など1年で最も人的環境が変化する時期だ。そこで今回からこれらにまつわる情報セキュリティやコンプライアンスを中心に解説していこう。まずは「去る人」、つまり人事異動での転勤者や退職者でのお話である。 転勤する人 当然だが、会社を辞めるわけではない。金融機関のように2年ほどですぐに他の支店や海外赴任する企業もあれば、5、6年以上、時に20年ぶりという転勤者がいる企業もある。 まず、こうした転勤者における注意点はPCだ。現在の業務で使用しているPCはそのまま置いて、次の赴任地では別に用意されたPCを利用するケースが多い。つまり、前任地でのPCは全く別の誰かがそのまま利用してしまうことになる。ここで最も

企業や団体には，外部へ漏れては困る機密データがたくさんある。その機密データを社外へ流出させないための包括的な情報漏えい対策が「DLP」（data loss preventionあるいはdata leak prevention）である。直訳すると「情報漏えい防止対策」となるが，従来の情報漏えい対策とは大きく異なる。 従来からある情報漏えい対策は，「ユーザーのアクセス権限」を設定して機密データの流出を防ぐものが多い。例えば，「正社員はすべてのデータにアクセスできるし，USBメモリーなどでの持ち出しも自由とする」や，「契約社員は経理のファイルにはアクセスできないし，USBメモリーなどでの持ち出しを禁止する」といったものだ。 これに対してDLPは，その企業にとって機密であるデータと機密でないデータを区別し，機密データだけを外部に漏えいさせないようにする。つまり，従来の情報漏えい対策がユーザーを中心

２月１日～３月１８日は「サイバーセキュリティ月間」です。 普及啓発活動へご協力ください。 不審なメールによる情報漏えい被害や個人情報の流出など、生活に影響を及ぼすサイバーセキュリティに関する問題が多数報じられています。 誰もが安心してITの恩恵を享受するためには、国民一人ひとりがセキュリティについての関心を高め、これらの問題に対応していく必要があります。 このため、政府では、サイバーセキュリティに関する普及啓発強化のため、２月１日から３月１８日までを「サイバーセキュリティ月間」とし、国民の皆様にサイバーセキュリティについての関心を高め、理解を深めていただくため、サイバーセキュリティに関する様々な取組を集中的に行っていきます。

「bash」シェルの脆弱性（Shellshock）を狙う攻撃が続いている。不正なPerlスクリプトを使って感染マシンを遠隔操作しようとする兆候も出てきた。 2014年9月に発覚したbashシェルの脆弱性（通称「Shellshock」）を狙う攻撃の勢いが衰えない。警察庁が2月25日に、この攻撃に関する第4報の注意喚起を行い、サーバ管理者などへbashの利用や攻撃を受けた可能性の有無などについて確認してほしいと呼び掛けている。 Shellshockは、LinuxなどのUNIX系OSのbashシェルに存在する脆弱性をついてアプリケーションの権限で任意のOSコマンドを実行できてしまう問題だ。bashシェルは特にLinux搭載製品で広く利用され、脆弱性が発覚した当初からNAS（Network Attached Storage）システムやサーバ管理ツールなどに対して、脆弱性の有無を調べたり、侵入を試み

Lenovo、「業界でアドウェアやブロートウェアと呼ばれるものを排除」することを宣言：ゴールはクリーンで安心なPC ユーザーのエクスペリエンス、セキュリティー、プライバシーこそ最優先課題 Lenovoは、Superfishをプリインストールしていた同社製品のユーザーに対して、McAfee LiveSafe サービスの6カ月間無料サブスクリプションを提供することを明らかにした。実施開始時期などの具体的な内容については、3月6日（現地時間）までに発表するとしている。なお、すでにサブスクリプション契約をしているユーザーも、無料で6カ月間延長できるようになる。 この対応策は、Lenovoが2月27日（現地時間）に公開した「レノボのよりクリーンかつ安心なPCへのお約束」という声明で発表している。この声明では、Lenovoの製品において今後は、プリインストールするアプリケーションの数を「大きく減らす」

米電子フロンティア財団によれば、この問題は当初考えられていたよりも重大な影響があり、米GoogleやMicrosoft、Twitterなどの大手サイトが狙われている痕跡もあることが分かったという。 Lenovoのコンシューマー向けノートPCにプリインストールされていたソフトウェア「SuperFish」に深刻な脆弱性が発覚した問題で、米電子フロンティア財団（EFF）は2月25日、この脆弱性は当初考えられていたよりも重大な影響があり、米GoogleやMicrosoft、Twitterなどの大手サイトが狙われている痕跡があることが分かったと伝えた。 Superfishの脆弱性では、暗号化されたWebブラウザのHTTPS通信をリモートの攻撃者に読まれたり、Webサイトを偽装されたりする恐れが指摘されていた。 この問題はイスラエル企業のKomodiaが提供する「Komodia Redirector

Lenovoは今後製品に「Superfish」をプレロードしないことを約束した。また、自社製コンピュータから同ソフトウェアの痕跡すべてを削除するSuperfish削除ツールをリリースしている。 FacebookのThreat Infrastructureチームが米国時間2月20日に公表したSuperfishの分析結果によると、PC製品にアプリケーションがプリロードされていることは珍しくはないが、Superfishが他とは異なるのは、SSL/TLSを用いたウェブサイト接続を傍受できる能力だという。Superfishは、コンテンツの傍受が可能で、Komodiaからのサードパーティーライブラリを使って「Windowsのネットワーキングスタックを修正し、新しいルート認証局（CA）をインストール」する。その一方で自身がSSLの有効なあらゆるウェブサイトになりすますことを可能にする。 このKomodi

富士通は3月2日、スマートフォンの画面を見たユーザーの目の虹彩を一瞬で読み取り、ロック解除が可能になる虹彩認証システムを搭載したスマートフォンを試作したと発表した。スマートデバイスだけでなくセキュリティソリューションへの応用も可能としており、2015年度中の製品化を目指す。 虹彩は指紋のように各人固有で、2歳ごろからほとんど変化せず偽造も困難といった特徴がある。虹彩を読み取るには、赤外線LED照明で赤外線を照射し、赤外線カメラで眼球部分を撮影して登録・照合する。 同社は新たに、専用の高出力な小型赤外線LED照明と赤外線カメラを開発。これまでの携帯電話開発で培ってきた生体認証技術やカメラ制御技術を活用し、日常のさまざまな環境で微細な虹彩パターンを確実に認証するシステムを実現したという。 高速・高信頼性の虹彩認証エンジン「ActiveIRIS」（米Delta IDが開発）を採用。従来の虹彩認証

米Googleが数カ月中に米国で携帯通信サービスに参入する。同社のプロダクト担当上級副社長、スンダー・ピチャイ氏が3月2日（現地時間）、スペインのバルセロナで開催のMobile World Congress （MWC）2015のセッションに登壇してそう語った。 既存の大手通信キャリアから回線を借りる、仮想移動体サービス事業者（MVNO）として自社ブランドの通信サービスを提供する計画。 通信キャリアと競合するような大規模なサービスを展開するつもりはなく、Android端末で展開しているオリジナルハードウェアのNexusシリーズと同様の、イノベーションを目的とした実験的で小規模なものになるとピチャイ氏は説明した。「われわれは、ハードウェア、ソフトウェア、通信サービスを総合的に考えるべき段階にあると思う」（ピチャイ氏） Googleにとって、米4大通信キャリア（Verizon、AT&T、Spri

Googleが力を入れてビルドアップしてきた基幹サービスである「Google+」が、少なくとも「フォト」（Photos）と「ストリーム」（Streams）の2サービスに分割されます。両サービスを率いる製品担当副社長のBradley Horowitz氏がGoogle+の投稿で明らかにしました。 Google+のサービス分割については、先日のForbesによるインタビューにおいてGoogle副社長Sundar Pichai氏が、コミュニケーション分野とフォト分野、ストリーム分野の分割について示唆。サービス分割の噂は現実味を帯びてきていました。 Bradley Horowitz氏は投稿で、その噂について「真実だ」と認めるとともに、自身が「フォト」と「ストリーム」の製品担当となったことを表明。また、これらの変更は、製品およびユーザーへのリーチ方法に関する前向きな改善であるとの認識も示しました。 お

前回、Android端末上でのパケット収集、Wiresharkを使ったパケット解析の方法について説明しました。今回はパケット解析の結果から、実際に「LINE」や「comm」の通信がどのようなやりとりをしているのかを調査していきます。なお、接続先サーバーのIPアドレスは実際には判明していますが、記事や図ではサーバーを「LINE01」などと表しています。また各図ではTCPセッションの確立/解放手順は省略しています。なお、今回はLTE回線上を流れるパケットをキャプチャした内容を解析していきます。 LINEの解析－ログイン時 最初にLINEのログイン時のシーケンスを見ていきましょう。図1のようなやりとりがされていました。

スマートフォンの普及に伴い、米Microsoftの「Skype」といったサービスだけでなく、NTTコミュニケーションズが提供する「050 plus」（関連記事）やNHN Japanの「LINE」（関連記事）など、音声通話ができる数多くのサービスが登場しています。これらのサービスは、従来の電話サービスが採用している回線交換方式ではなく、VoIP（Voice over IP）技術を用いたデータ通信による音声通話を可能としています。 一方、携帯電話事業者各社はLTE方式の通信サービスを順次開始しています。現在はデータ通信サービスに特化していますが、日本国内でも早ければ2013年内を目途に新しい音声通話サービスを開始する予定です。この新たな音声通話サービスはLTE上で音声の送受信を行うことからVoLTE（Voice over LTE、ボルテと読むのが一般的）と呼ばれています。 この特集では表1に示

スマホユーザーのみなさんは、メッセージアプリを使用しているだろうか。ただし、「LINE」以外で。日本国内では「LINE」が大人気なのは知っている。では、「LINE」以外のアプリだったら、どのようなアプリが人気なのだろうか。また、なぜそのアプリを使っているのだろうか。スマートフォンユーザーのマイナビニュース会員500人に聞いてみた。 「comm」より「カカオトーク」の方がわずかにユーザーが多い 質問を作成するうえで、選択肢には非常に悩んだが、筆者の周りにも利用者がいる「カカオトーク」と、「comm」を選択した。 「カカオトーク」は、「LINE」とは違い人数の上限なし(LINEは100アカウントまで)で利用できるトークルームや、5人同時に通話できるグループ無料通話などが特長のメッセージアプリ。「comm」は、実名制登録が特徴のメッセージアプリ。また、高音質な無料通話ができることも「comm」の

ディー・エヌ・エー（DeNA）はこのほど、スマートフォン向け無料通話・メッセージアプリ「comm」（コム）のサービスを4月21日に終了すると発表した。 commは2012年10月に公開。LINEがユーザー数を急拡大する中、同社の若手が中心となって企画したアプリで、「LINEより通話の音声品質が高い」とアピール。女優の吉高由里子さんを起用したCMを展開、同年12月末までに500万ユーザーを獲得していた。 その後、スタンプの完全無料化やPC版公開、トーク画面でゲームが楽しめる機能など新サービスを次々に打ち出したがLINEの勢いに対抗できず、最近はApp Storeで「大富豪／麻雀／ポーカーがトーク画面で楽しめるアプリ」とアピールするなど、通話・メッセージ以外の機能を前面に出して訴求していた。 関連記事 「comm」500万ユーザー突破　目標の半分　「LINEは強い」と守安社長 「comm」のダ

ザッカーバーグ氏が今年もMWCで講演　「Internet.org」への協力をオペレーターに呼びかけ：Mobile World Congress 2015 スペイン・バルセロナで開幕した「Mobile World Congress 2015」。初日の3月2日夕方（現地時間）に行われた基調講演には、米Facebookのマーク・ザッカーバーグCEOが登場。聴衆のオペレーター（通信事業者）に気を使いながら、途上国にネットアクセスを広げる「Internet.org」の取り組みについて協力を呼びかけ、同社が買収した無料メッセージアプリ「WhatsApp」への懸念に応えた。 ザッカーバーグ氏がMWCの基調講演に登壇するのは2年連続。初登場の2014年は対談形式だったのに対し、今年は1時間弱の講演時間を前半と後半に分け、まず米Wired誌のジェシ・ヘンペル氏と対談、その後オペレーター3社を招いての対談とい

This document summarizes a microservices meetup hosted by @mosa_siru. Key points include: 1. @mosa_siru is an engineer at DeNA and CTO of Gunosy. 2. The meetup covered Gunosy's architecture with over 45 GitHub repositories, 30 stacks, 10 Go APIs, and 10 Python batch processes using AWS services like Kinesis, Lambda, SQS and API Gateway. 3. Challenges discussed were managing 30 microservices, ensur

会社の帰りによるコンビニで毎回毎回「Tポイントカードはお持ちですか？」と聞かれるのについに根負けして、昨日ついにそのファミリーマートのホームページからクレジットカードの申し込みを行った。 その際に自分的には驚くべき体験をしたので、ちょっとご報告。 会員申し込みで住所や電話番号などを入力するのはいつもの事、身分証明書がコピーではなく番号入力だけだったのがちょっと嬉しかったのだが、その入力フォームの一番最後にある項目で手が止まった。 最寄りのファミリーマートの店番を入れてください（必須項目ではありません） いや、すいません。店名はわかりますが店番はわかりません。しかたがなく、ファミリーマートのホームページをに行って店舗検索をして駅のお店を探す。地図検索なので店はすぐ見つかった。しかし、ページの店舗情報の欄に店番の表示は無い。困った。ググる。Yahoo!知恵袋が出て来た。 「店頭入り口付近の、ガ

まさに惨状である。佐賀県教育委員会が、県立高校の新入生全員にパソコン購入を義務付けたあげく、使用開始から１年でデジタル教科書を削除（アンインストール）するよう指示していた問題をめぐり、辞書や地図、問題集など他の副教材についても、いったんアンインストールを行うよう指導していたことが明らかとなった。 ５万円を負担して買った授業用パソコンから、教科書も副教材も削除させられるという理不尽。生徒は春休み期間中、パソコンを使った復習や予習ができない。 削除は教書書だけではなかった 先週、「先進的ICT利活用教育推進事業」の一環として、平成26年度から県立高校の新入生全員にパソコン購入を義務付けた佐賀県教委が、新年度を前に、生徒のパソコンにインストールされた「教科書」の削除（アンインストール）を行うよう、文書で通知したことを報じた。下は、HUNTER取材班が独自に入手した問題の文書の一部。「依頼」となっ

佐賀県教委　高校授業用パソコンの「教科書」削除を指示 １年のライセンス契約 ― 当初の連絡は「口頭」、授業開始の２か月後 「先進的ICT利活用教育推進事業」の一環として、平成26年度から県立高校の新入生全員にパソコン購入を義務付けた佐賀県教育委員会が、新年度を前に、生徒のパソコンにインストールされた「教科書」の削除（アンインストール）を行うよう、文書で通知したことが分かった。 開始からわずか１年。やっとパソコン授業に慣れてきたところに突然の通知で現場は困惑。生徒を無視した県教委の対応に、県立校関係者から怒りの声があがっている。 突然のアンインストール指示 授業用パソコンからのデジタル教科書ソフトの削除と、その具体的な方法を示す通知が出されたのは今週。県教委から各学校長に文書が送られ、パソコン授業の取りまとめを行っている情報化推進リーダーを通じて授業の担当者にも伝えられたという。 授業用パソ

いつも「THE PAGE」をご利用いただき誠にありがとうございます。 お客様がアクセスされたウェブサイト（https://thepage.jp）は2018年10月1日をもってサービス終了しました。 THE PAGEの最新の記事は、Yahoo!ニュースの「THE PAGE」掲載ページでご覧いただけます。 ・Yahoo!ニュースの「THE PAGE」掲載ページ（https://headlines.yahoo.co.jp/list/?m=wordleaf） 今後も「THE PAGE」の記事をご愛顧くださいますよう、よろしくお願いいたします。

当ブログには、この5月に、昨年末の『三省堂国語辞典』の「的を得る」誤用説の撤回は「誤用説が俗説であることをほぼ決定づけるできごと」だという解説記事を書きました。 ※「俗説」というのは、「確かな根拠もなく、世間に広まっている説」という意味です。ですから必ずしも「俗説＝完全に否定された説」というわけではありません。これまであたかも「定説」のように扱われてきた「的を得る」誤用説が、『三省堂国語辞典』の再検証・撤回で、実は根拠の曖昧な「俗説」であったとほぼ決まったということです。 しかし誤用説が大流行して「定説」のように扱われるようになってから、すでに15年ほどになり、とくに若い世代には学校で「的を得るは誤用である」という「教育」を受けた人も多いようです。twitterをみていると、当ブログの記事を読んでも誤用説が「俗説」であると信じられない、あるいは半信半疑という方もいらっしゃいます。 中には「

昨年12月発売の『三省堂国語辞典』第7版に「的を得る」が採録されました。これで「的を得る」を誤用とする説が俗説であるとほぼ確定したといえる重要な事件ですので、遅ればせながら記事を上げます。 （といっても先日頂いたコメントに付けた返信の焼き直しですが） 当ブログには2012年2月に書いて、当時、私自身その内容に確信が持てなかったために公開していない記事があるのですが、それは「的を得る」を誤用とした「国語辞典」の調査をしたものでした。 調査でわかったのは、以下に示すとおり、1982年から1997年まで15年間「的を得る」を誤用とした「国語辞典」は『三省堂国語辞典』のみだったということです。（1982年以前に誤用説を載せている辞書はありませんし、現在でも「的を得る」を誤用と載せている「国語辞典」は実は少数派です） －－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－

しょうもない日記 YAPC行脚、福岡編 - uzullaがブログ とかかいた後になんとなくツイッターをみていたら、あるツイートをみまして。 packagist.jpをcloudflare対応したら、自動的にHTTPS対応できたでござる。すごい。一円も払ってないのに https://t.co/moCiiSwb44— Hiraku (@Hiraku) 2015年2月24日 それでCloudFlare(http://cloudflare.com/)がタダでSSL証明書を用意してくれるようになっていたのを知りました。 Cloudflare Free SSL/TLS | Get SSL Certificates | Cloudflare タダ！なんと甘美な響き！ オチ SNIでかまわないなら、CloudFlareをつかえばValidなSSLがタダで利用できる。 SNIとは？ NameBaseのVir

購入したばかりのパソコンを使うと、クレジットカードなどの情報がインターネットから盗み見られてしまう。 去年販売されたパソコンの一部に、重大なセキュリティー欠陥があるソフトが最初から入っていたことがわかり、大きな批判を招いています。 問題から見えてきたのは、ネットユーザーを分析して利益を上げようという技術に潜む危険性です。 報道局の三輪誠司解説委員が解説します。 パソコンに入っていたソフトの正体は 問題のパソコンは、中国のパソコンメーカー「レノボ・グループ」が去年の９月から１２月にかけて世界中で販売した４０余りの機種です。 レノボが２月２０日明らかにしたところによりますと、これらのパソコンには「Ｓｕｐｅｒｆｉｓｈ（スーパーフィッシュ）」と呼ばれるソフトが出荷状態から入れられていました。 Ｓｕｐｅｒｆｉｓｈは利用者がショッピングサイトなどで商品を検索したり表示したりすると、その情報を別の企業の

身に覚えのないメールを受信したというお問い合わせに関して 2月27日に、当社の採用担当者からの身に覚えのないメールが届いたことに関しまして、当該メールを受信された皆様にご不快な思いをさせてしまいましたこと、心より深くお詫び申し上げます。 → 多くお寄せいただいているご質問とその回答はこちらに掲載しております。 【更新情報】3月2日（月） この度は多くの方に多大なるご心配、ご迷惑をおかけしましたこと、心よりお詫び申し上げます。 当社では、今回の件を厳粛に受け止め、本件ならびにグループ全体におけるメール配信業務の運用ポリシーについて本日3月2日に経営会議を召集し、以下の項目を審議いたしました。 その結果につきまして、以下に皆様へご報告申し上げます。 ＜経営会議審議内容＞ 1.当社グループにおけるメール配信業務についての運用ポリシーの見直し 2.当社グループにおける採用活動で取得したメールアドレ

「今日は金曜〜♪」 2月27日（金）の夕方ごろ浮かれていると・・急にＧＭＯインターネット株式会社人事部からメールが。 選考に落ちました、と。 （↓その時のメールです） ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ よく読んでみました。 ■選考結果理由 「総合的に判断」 う〜ん、なんだか、よくわからない謎のメールだけど、こう言われるとショックなものです・・・。 数年前にリクナビなどからエントリーしたことある気がするけど、定かでない・・・ 「最近応募したっけ？」 と考え直してみます。 私は、かなり抜けている性格ですが、そして現職にも不満がないわけではないですが、でも、 「GMOインターネットにここ数年応募してない、うん、絶対。」 「これは、きっと誤送信、間違いだな」 と思い放置も考えたものの、なんとなく 「変なサイトから個人情報が漏れたのでは？」 と、心配性な私は

Parrots in captivity seem to enjoy video-chatting with their friends on Messenger

新たな対策では、不正プログラムをダウンロードさせるWebサイトを表示する前に警告を出す。Google検索でも不正プログラムの配信サイトを見分けられるようにする。 米Googleは2月23日、Web上の不正コンテンツ阻止を目的としたセキュリティ対策サービス「Safe Browsing」の機能を拡充し、不正なプログラムのダウンロードサイトを表示する前に警告する機能をWebブラウザのChromeや検索サービスに導入したと発表した。Webブラウザの設定を勝手に変更して起動時のページを変えてしまうなどの不正プログラムが出回っている現状に対応する狙いがある。 Chromeではこれまで、ユーザーが不正プログラムをダウンロードしようとした時点で警告画面を表示していたが、新たな対策ではそうした不正プログラムをダウンロードさせるWebサイトを表示する前に警告を出す。 警告画面では赤地に白い文字で「この先のサイ

米GoogleのメールサービスGmailで宛先のオートコンプリートのバグのため、誤送信してしまうという問題がTwitterなどで多数報告されており、Googleも2月23日（現地時間）にこれを認めて現在確認中とツイートした。 Gmailでは、新規メール作成の際、Toの部分をクリックすると本来であれば頻繁にメールを送受信している相手から優先的にリスト表示するのだが、この順番がおかしくなっているようだ。すべてのユーザーがこのバグの影響を受けているわけではないようだが（本稿筆者のGmailでは問題ない）、「母親に経費報告書を送ってしまった」とか「秘書のアマンダに送ったつもりのメールが同名の友人宛になっていた！」といった苦情ツイートが投稿されている。 Googleは上記のツイートの6時間後、問題を特定できたので修正中であるとツイートした。 【UPDATE】Googleは2月27日、「Gmailのオ

Yahoo!ニュースに「電池残量で居場所「９３％特定」　アンドロイドの無防備さ利用…開発者警告 （SankeiBiz）」というニュースがありました。これを読んで、「93%って一体何のことを言っているの？」と思って調べてみました。本文を読んでも、注意深く読んでいなければきっと誤解する人もいると思うので、93%とは何か、を中心に、その他調べたことをここにメモしておきます。 ※この記事中で「論文」と言ったら、Michalevsky, Y. らの「PowerSpy: Location Tracking using Mobile Device Power Analysis」のことです。リンク先では、無料で本文が読めます（英語）。ちなみに、SankeiBiz中には論文タイトルなどは出てきませんでしたが、MITの記事には論文へのリンク、WIREDには、埋め込みがありました。ちなみに、論文を全文読んだわけ