人間と機械のダブルチェックで交通事故を断て--AIアシスタント「Pyrenee」
自動車業界では近年、衝突被害軽減ブレーキを始めとする安全装備の採用が進んでおり、交通事故件数も減少傾向となっている。しかしながら、2019年の統計では、事故発生から24時間以内の死亡者は約3000人、負傷者も46万人以上だといい、交通事故による被害者はいまだ多いのが現状だ。 この現状を変えるべく、ベンチャー企業のPyrenee（ピレニー）が開発を進めているのが、クルマに後付けできるAIアシスタント「Pyrenee Drive」だ。 Pyrenee Driveの最大の特徴は、周囲の歩行者や自動車、自転車などを認識し、危険性があればアラートを発する機能だ。視野角100度のステレオカメラで前方を監視し、ディープラーニングによるリアルタイム物体認識で、周囲の歩行者や車両の動きを追跡。クルマとの衝突危険性がある場合、「左から人が来るよ」など音声と、画面の表示でドライバーに伝える。 AIアシスタントが
女優のいとうまい子さんが「ロボット開発者」に転身したワケ--超高齢社会に技術で挑む
女優やタレントなどマルチに活躍する、元アイドル歌手のいとうまい子さんが、ロボット開発者に転身していることをご存知だろうか。2019年1月には、AIによって超高齢社会などの課題解決に挑むエクサウィザーズのフェローにも就任している。 人生100年時代において健康寿命を延ばすためには予防医学が重要なことから、「ロコモティブシンドローム（運動器症候群）」と呼ばれる運動機能不全を防ぐロボットのプロトタイプを開発し、国際ロボット展に出展するなど、精力的に活動しているといういとうさん。 そんな彼女に、予防医学に着目したきっかけや、ロボット開発に携わることになった経緯、自身の考えるテクノロジーが社会に果たす役割などを聞いた。 予防医学への興味からロボット開発へ ——いとうさんは女優としてだけでなく、テレビ制作会社の社長としても活躍されていますが、なぜそこからロボット開発者に転身されたのでしょうか。 最初の
小田急電鉄とノキア、AIによる踏切異常状態検知に関する実証実験で協業
小田急鉄道は2月19日、踏切内の安全性向上を目指し、カメラ映像とノキアソリューションズ＆ネットワークスが販売しているカメラ映像とAIによる異常状態検知システム「スペースタイムシーンアナリティクス」を用いた実証実験を実施すると発表した。 スペースタイムシーンアナリティクスは、遠隔施設への不正侵入をリアルタイムで警告する機能を備えている。これにより、従業員や機器が産業現場の安全でない場所に接近した時や、重機が位置を外れて潜在的な危険を引き起こしている時に検知し、監督者へと警告が可能。 同社によると、踏切監視カメラの映像をスペースタイムシーンアナリティクスを介して解析することで、踏切内での異常状態を検知し、検知能力を強化できるという。 また、エッジコンピューティングで情報を処理することにより、接続が限られている遠隔地で必要な帯域幅を大幅に削減できるとした。 実証実験は、2月14日から3月の期間、
東京メトロ、ドローンを活用したトンネル検査を開始--非GPS環境下で
東京地下鉄（東京メトロ）は2月4日、ベイシスコンサルティングや、東京大学大学院情報学環ユビキタス情報社会基盤研究センターの協力のもと、非GPS環境下でのトンネル検査におけるドローンの運用を、2月6日から半蔵門線で開始すると発表した。実施場所は、半蔵門線トンネルの開口部、立杭、トンネル上部。 さらに、本郷飛行機と共同で、自律飛行型ドローンの開発に着手する。本郷飛行機は、高速画像処理技術による自律制御を用いた屋内／屋外飛行など、自動飛行の技術開発を中心に行っている。機体の最適な部品設計から運用システムまで幅広い技術開発領域に精通しており、トータルソリューションとしての開発が可能だという。 同社によると、これまでトンネル内の構造物の状態を確認する検査は、目視で実施していたが、今後その検査の一部にドローンを活用する。これにより、従来の目視より効果的に確認可能にほか、ドローンによる検査データの蓄積な
池袋に「ロボット酒場」--養老乃瀧ら、深刻化する人手不足解消に向け実証実験
養老乃瀧とQBIT Roboticsは1月23日、池袋に「ロボット酒場」を開店した。JR池袋駅南口にロボットがカウンターで働く「ゼロ軒めロボ酒場」（JR池袋駅南口の「一軒め酒場」店内）で、営業時間は8時から24時（ラストオーダーは23時30分）。期間限定で3月19日まで。 外食業界で深刻化する人手不足の解消および、人とロボットが協働できる現場オペレーション開発のため、居酒屋におけるロボット運用の実証実験として行うもの。 養老乃瀧 取締役の土屋幸生氏は、「昨今の外食産業における人手不足問題は非常に大きな問題で、当社も例外ではない。いろいろな面からオペレーションを見直している中で、QBIT Roboticsと縁があり、今回のコラボレーションに至った。QBITにアドバイスをもらいながら新しい居酒屋の形ができればと期待しているところ。実証実験を成功させて、ワンステップ、ツーステップとレベルを上げて
ヤフー、4年以上使われていない「Yahoo! JAPAN ID」を停止へ--2020年2月より
ヤフーは1月8日、長期間使われていない「Yahoo! JAPAN ID」を2020年2月より順次停止すると発表した。 今回対象となるのは、一部を除き4年以上利用実績がないIDで、継続してIDを使いたい場合は1月中に再度ログインする必要がある。ただし、今回の条件に合致しないIDでも不正アクセスの可能性を検知した場合は、利用停止措置を実施する場合があるようだ。 なお、ID自体は削除されず、ログインできない「利用停止措置」扱いとなるほか、当該IDでヤフーの各サービスに書き込んだ内容なども削除されないという。 同社では、長期間利用がないIDは、不正アクセスを受けても気づきにくく、不正に利用される危険性が高くなると指摘。今回の措置は、不正アクセスの可能性を減らし、IDを不正に利用した犯罪を防ぐ目的があるとしている。
中国のハッカー集団、2要素認証をかいくぐり政府機関などを攻撃--研究者が発表
中国政府が関与するハッカー集団が最近の一連の攻撃において、2要素認証（2FA）をかいくぐっていたことを発見したと、セキュリティ研究者らが発表した。 一連の攻撃は、サイバーセキュリティ業界が「APT20」と名付けて追跡している集団によるものだと、オランダのサイバーセキュリティ企業Fox-ITは先週公開したレポートで述べた。この集団は中国政府の指示で活動しているとみられている。 この集団の主な標的は、政府機関とマネージドサービスプロバイダー（MSP）だった。政府機関とMSPは、航空、医療、金融、保険、エネルギーのほか、賭博や物理的な錠といったニッチな分野にも取り組んでいた。 APT20による最近の活動 Fox-ITのレポートにより、この集団のこれまでの活動において不明だった部分が明らかになった。APT20は2011年からハッキング活動に従事しているが、2016～2017年に活動形態の変更があり
ロシア、インターネットからの自国切り離し実験に成功
ロシア政府は現地時間12月23日、同国を世界のインターネットから切り離すための一連の試験に成功し、試験を完了したと発表した。 この試験は先週始まり、数日間かけて実施された。ロシアの政府機関、同国のインターネットサービスプロバイダー、そして同国のインターネット企業が、これに参加した。 その目的は、同国の国内インターネットインフラ（ロシア国内では「RuNet」として知られている）が、グローバルなDNSシステムや外部インターネットにアクセスすることなく機能できるかを確認することだった。 インターネットトラフィックは国内で再ルーティングされた。これにより、ロシアのRuNetは、実質的に世界最大のイントラネットとなる。 ロシア政府は、この試験の技術的詳細や具体的な構成については何も明らかにしなかった。ただ、他国からの悪意あるサイバー攻撃をシミュレーションするシナリオなど、複数の切断シナリオを試験した
最新の海底ケーブル敷設船「KDDIケーブルインフィニティ」がお披露目--大規模災害に備え
沖縄セルラー電話は12月20日、沖縄〜九州間を結ぶ海底ケーブルの新ルートの海洋工事を開始。それに合わせる形でこの海底ケーブル敷設に用いられる、KDDI子会社の国際ケーブル・シップ（KCS）が2019年9月に運用を開始したばかりのケーブル敷設船「KDDIケーブルインフィニティ」が報道陣に公開された。 災害対応に向け独自の海底ケーブル敷設へ この海底ケーブルは、鹿児島県日置市から沖縄県名護市を結ぶもので、東シナ海を経由し760kmの距離にわたって敷設されるという。2019年2月に沖縄セルラー電話が独自に敷設することを発表しており、ケーブルの制作などを経てようやく海底工事の実施に至ったという。2020年4月には運用が開始される計画だ。 同社の常務取締役 技術本部長である山森誠司氏は、改めてケーブルを敷設する理由について説明した。1つは2020年の商用開始を予定している5Gでの大容量通信に対応する
総務省、来春のMVNO版5Gサービス開始を目指す--大手3キャリアに情報提供を要請
総務省は、NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクの3社に対して、仮想移動体通信事業者（MVNO）も各社と同時期に5Gサービスを開始できるよう、速やかに情報提供することを要請した。 3社は、2020年春ごろより5Gサービスを提供する予定だ。これに対し総務省は、MVNOも同時期に5Gサービス開始できることが重要と考えている。ところが、3社からMVNOへの情報提供が不十分だという。そこで、情報を速やかに提供するよう求めた。 具体的には、機能開放時期、提供エリア、通信速度、接続料、接続箇所、接続箇所における技術的条件など、5Gサービス運用に必要な情報の速やかな提供を要請。各社の5Gサービス提供開始に合わせてMVNOへの5G機能開放も実施することと、協議や設備改修、試験なども余裕を持って実施できるよう対応することも求めている。 なお、5Gサービスに必要な周波数帯は、3社のほか楽天モバイルにも割り当てら
楽天ペイが復旧--原因は「楽天カード側のシステム過負荷」
サービス停止の原因について同社広報部は、11月23日に発生した楽天カードのトラブルに起因していると説明。もともと23日のトラブルは、楽天カードのサーバーを置いているQTNetの電源設備の更新作業中、電源供給が一時的にストップしたことが原因としており、現在では新規申し込みやスマートフォンアプリなどは再開しているものの、キャッシングなど一部サービスは復旧していない。なお、クレジットカードでのショッピングは、代替措置により障害を検知した数分後には復旧していたという。 同社によると、土曜日と日曜日の決済を月曜日にまとめて処理しようとする加盟店が多く、25日の朝には、23～24日分の決済ボリュームが一度に流れてきたという。復旧作業を続けており、回線変更や代替措置を実行中だったこともあり、膨大な決済ボリュームでシステムが過負荷になり不安定化。楽天ペイ側のシステム障害ではなかったものの、楽天ペイに楽天カ
ピレリ、滑りやすい路面状況を警告するタイヤ「Cyber Tyre」--5Gで他車と情報共有
タイヤメーカーのPirelli（ピレリ）は、自動車の走行中に滑りやすい危険な路面状況を認識すると、その情報をドライバーや先進運転支援システム（ADAS）へ伝えたり、5Gネットワーク経由で他車と共有したりする技術「Pirelli Cyber Tyre」を発表した。 Pirelli Cyber Tyreは、タイヤに取り付けたセンサーで取得したデータを解析し、水が溜まるなどして滑りやすい路面かどうか判断する。危険を認識した場合は、ADASを適切に制御して安全を確保する。乗心地の改善にもつながるという。 さらに、危険な路面情報は5Gネットワークを介して送信され、その地点を通過するであろう他車にも知らせられる。こうすることで、事故を未然に防ぐといった対応ができる。 Pirelliは、5Gネットワークが高速かつ低遅延だからこそ、このような処理が可能だとしている。
ダイキン、“首かけ”デバイスで現場作業を効率化へ--東大発ベンチャーと共創
ダイキン工業は11月21日、ウェアラブルデバイスやAIなどのテクノロジーを活用して、グローバルで現場業務を効率化させていく「現場のデジタルトランスフォーメーション（DX）」の取り組みを発表した。 左からフェアリーデバイセズ 執行役員 江副滋氏、フェアリーデバイセズ 代表取締役 藤野真人氏、ダイキン工業 執行役員 テクノロジー・イノベーションセンター長 米田裕二氏、ダイキン工業 テクノロジー・イノベーションセンター 情報通信グループ ブシィ・アシシュ氏 空調機の保守点検やメンテナンスなどのサービス業務において、熟練したサービスエンジニアが遠隔地の現場で働く作業者をサポートできる遠隔作業支援ソリューションを開発。2020年8月から日本国内で本格展開する予定で、労働人材不足や海外市場におけるニーズの増加への対応、サービス品質の向上を図る。 グローバル事業の拡大と熟練者不足問題 グローバルな総合空
エンジニアだからこそ実現できる「モビリティのサービス化」とは--東京大学・伊藤氏がMaaSを語る
「Engineerがつくる移動と交通の未来」と題したカンファレンス「MOBILITY dev 2019」が10月末に開催された。このカンファレンスでは、変革するモビリティサービスに求められる、テクノロジーの“今と未来”が様々な切り口から紹介された。 最初のセッションでは、東京大学 生産技術研究所の伊藤昌毅氏が登壇。情報と交通の両分野に通じ、国土交通省や経済産業省などの委員会にも多数所属する同氏が、「ITエンジニアこそ実現できるモビリティのサービス化」をテーマに語った。 100年に一度の大変革で「何が変わるのか」 自動運転やコネクテッドカーなど、大きく進化し始めたモビリティ。その中で、ITエンジニアがこの分野にチャレンジするケースが増えている。初開催となるこのカンファレンスも、主にはエンジニアに向けたイベントだ。講演の冒頭、来場者に「エンジニアの方はどのくらいいますか？」と伊藤氏が尋ねると、
ソニーアイボのソフトウェアAPIを公開--感情を尊重したプログラミングが可能に
ソニーは11月11日、エンタテインメントロボット「aibo（アイボ）」のソフトウェアAPIを公開したと発表した。aiboのライセンスプログラムである「aiboデベロッパープログラム」を通じて実施する。 ソフトウェアAPIは無償で利用でき、aiboの動きなどをプログラミングすることが可能。一般的なロボットのAPIとは異なりプログラムを実行したときにアイボの心理状態により異なったふるまいをすることがあり、アイボらしさを残しつつプログラミングができるとしている。 aiboデベロッパープログラムは、aiboのソフトウェアAPIを使用する人を対象としたライセンスプログラム。開発に必要なaiboへのアクセス手順や、各種ドキュメント類をまとめている。一般的なREST APIと同様に、インターネット環境があれば実装が可能だ。 あわせて、プログラミング初心者向けのツールとなる「aiboビジュアルプログラミン
グーグル、従業員を監視するツールを開発か--内部から批判
Googleの経営陣が、従業員による抗議行動の組織化や労働者の権利に関する話し合いを監視する社内ツールを開発しているとして、非難されている。Bloombergが確認した従業員のメモによると、このツールは全従業員のPCにインストールされている社内版「Chrome」ブラウザー用で、10室または従業員100人を超えるイベントをカレンダーに加えた従業員を自動的に報告するという。 メモには、このツールについて、「従業員の組織化について経営陣が即座に把握しようとする試み」だと考えるのがもっともだと書かれているという。 Googleは米国時間10月23日午後、Chrome向けのこの拡張機能に関する非難は「完全に間違っている」と述べた。 同社は声明で、「これは、多数の従業員のカレンダーに会議の日程が自動的に追加される前に、注意を促すポップアップ式リマインダーだ」とした。 Googleによると、この拡張機能
働き方改革が進む企業では中間管理職にしわ寄せ--6割強が業務量増加と回答
パーソル総合研究所は、「中間管理職の就業負担に関する定量調査」と題した調査結果を、10月3日付で公表した。 この調査は、働き方改革が進む一方で、中間管理職の負担感が増していることを受け、企業経営に資する定量的なデータを提供することを目的に実施したものという。なお、この調査の対象とした中間管理職は、現場に一番近いファーストライン（第一階層）の管理職。調査時期は2～3月、全国の企業の中間管理職2000人と、企業の人事部に所属する従業員300人を対象として、インターネットを通じて実施した。 働き方改革が進んでいる企業群では、中間管理職自らの業務量が増加したとの回答割合が62.1％で、進んでいない企業群では48.2％、全企業の平均52.5％よりも上回っている。 そして、中間管理職本人が課題と感じている割合が高かったのは、人手不足（57.5％）、後任者不足（56.2％）、自身の業務量の増加（52.5
なぜ、農業は“死亡事故”が圧倒的に多いのか--未然に防ぐ「スマート農業」の可能性
農林水産省の発表によると、2017年の農作業事故死亡者数は304人にのぼる。この数字を農業就業者10万人当たりに換算すると死亡者数は16.7人となり、過去最多の数値となった。この数値は他産業と比較しても異常なまでに多いが、世間一般にはあまり知られていない事実だ。 そこで今回は、「農作業事故の原因と解決策」について探ってみたい。なぜ、農業では”安全”が置き去りにされたままなのか。農作業事故を防止するには、どのようなテクノロジーや農業スタイルが求められるのかーー。 日本農業情報システム協会（JAISA）代表理事／スマートアグリコンサルタンツ CEOの渡邊智之氏と、水田の水管理を自動化するスマート水田サービス「paditch（パディッチ）」を販売する笑農和の代表である下村豪徳氏に話を聞いた。 農作業事故のうち「機械作業事故」が約7割 ――農林水産省のデータによれば、産業別の死亡事故は農業が圧倒的
とんかつのすべてが理解できるとんかつ屋におでかけ ～神田小川町「ポンチ軒」～ - マスヒロのちょっと食散歩
名店を求めて、ちょっとそこまで食散歩――。 料理評論家・山本益博さんが、関東近郊の食の名店と、その土地ならではのお土産を紹介する本シリーズ。秋葉原編として、特別編を全4回CNET Japanにも連載します。 特別編第4回となる今回は、とんかつのすべてが理解できるとんかつ屋、神田小川町「ポンチ軒」を訪れました。 神田小川町「ポンチ軒」の前身は赤坂にあった「フリッツ」です。「揚げもの」のことをフランス語で「フリット」と呼ぶところから、オーナーがとんかつを中心とした揚げもの専門店の名にしたそうです。 そのオーナーがフランス料理のシェフ斎藤元志郎さん。とんかつ好きが嵩（こう）じて、あちこちの名店を食べ歩いているうちに、自分でとんかつの店を開いてしまったというわけです。斎藤さんいわく、「ポンチ軒」の「ポンチ」は「いかれぽんち」の「ぽんち」なのだそうですが、往年の洋食屋の名店の名前でもあります。 「と
MITメディアラボ・スキャンダル報道の「正しい」読み方
NHK教育テレビの「スーパープレゼンテーション」で長らくホスト役（番組司会者＆解説者）を務め、日本では文字通り全国的に知られる存在になった、マサチューセッツ工科大学（MIT）のMITメディアラボ所長、伊藤穰一氏。その伊藤氏が、2016年10月にはWIREDの特集企画でBarak Obama元米大統領の対談相手に指名されるなど、少なくともテクノロジー関連分野では世界的な知名度・影響力を持つセレブリティであることは、当媒体読者の多くがすでによくご存知だろう（四半世紀ほど前、朝日新聞社から出ていた雑誌「OPEN DOORS」によく登場していた頃の伊藤氏を覚えている人間にとっては文字通り「隔世の感」がある）。 さて、そんな伊藤氏の名前が、この夏米英のメディアを賑わせていたJeffrey Epstein氏――未成年女性の売春斡旋容疑で逮捕され、その後8月に留置所内で自殺した小児性愛者――のスキャンダ
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