「会議の目的」全部書き出せますか：日経ビジネスオンライン
部長：「あのさ、この報告資料の下の部分に書いてある『他部署との連携を密接にするよう心がけた』という文章なんだけど、これって具体的にどういうことなの」 Aリーダー：「具体的に、ですか。分かりました。じゃあ、資料を修正しておきます」 部長：「それでさ、来月のテーマに関しての記入がないよね」 Aリーダー：「そう、ですね…。これも記入が必要ですか」 部長：「当たり前だよ。これって前回も指摘したよね」 Aリーダー：「そうでしたっけ。はい。記入しときます」 部長：「部下育成に関する記述欄は、先月の資料とほとんど変化ない。『コミュニケーションをしっかりとって、指示を徹底する』って書いてあるんだけど」 Aリーダー：「ああ、それは口頭でお伝えようとしたんです。作業効率を徹底させる、という文章にしようかな、と」 部長：「それならそれで、書いといてよ」 Aリーダー：「申し訳ありません。修正しておきます」 醜悪き
無駄な会議は「老廃物」 (2ページ目)：日経ビジネスオンライン
「会議の数、会議の時間、会議の参加者を2分の1に削減し、会議総コストを90％削減させよう」 こういう大胆な発想を講演などで話すと、たいてい大ウケする。若手社員だけでなくマネジャーや経営者からも支持を受ける。「そうそう！」「会議なんてほとんど意味がない」だが、実際に実践するとなると、腰が引ける企業がほとんど。総論賛成、各論反対だ。また、 「会議の定義とは何だ？」 「なぜ90％なのか？ その根拠は？」 「会議をやめればいいとは限らない」 などと声高に抵抗する人が、雨後のタケノコのように登場してくる。 リアルタイムな報・連・相が見られるように それは単なる「現状維持バイアス」がかかっているだけである。受け入れたくないから瞬間的に反論したくなるだけのこと。多くの人はいつも現状を維持したい、という思いを無意識に抱いている。「現状のやり方に問題がある」と認めたくなかったり、新しいことを始めるには不安を
エリート部隊より、やる気とポテンシャルのある人材で混成部隊を作れ：日経ビジネスオンライン
日本企業が組織の中でプロジェクトを立ち上げようとする時、往往にして各部門の優秀な人材を抜擢してチームを編成する傾向があるようです。代表的な例としてあげられるのは、経営トップ直轄の社長塾といった名称のプロジェクトチームです。また、そんなプロジェクトチームを発足させた経営者や人事担当の責任者にプロジェクト結成の目的を尋ねてみると、「グローバルで活躍する人材を育成するため」「新しいビジネスの種を生み出すため」といった答えが返ってきます。 仮にこのような目的やタスクフォース発案までのプロセスは理にかなっているとしても、いざプロジェクトを始動させようとすると、実際には様々な問題が生じてきます。そこで、まず大前提として、プロジェクトマネジメントの初手とも言える、メンバーの選択方法を誤らないようにすることが大切になります。 兼務のメンバーだけでは力が分散してしまう その理由の1つとして、例えば営業本部の
“市場価値”を悟ったエリートの悲哀と希望：日経ビジネスオンライン
世の中で最も怖いことの1つに、自分を知る、ことがある。自分の市場価値、と言い換えてもいい。 「長いこと1つの組織でずっと過ごしてくるとね、だんだんと自分の市場価値みたいなものが分かってくる。まぁ、40代後半から何となくそれは分かってくるんですけど、まだね、その時はかすかな光みたいなものが見えるわけ。でもね、さすがに50代になるとそれが全く見えなくなる」 「可能性がなくなるっていうのは、結構しんどい。気がつくと組織にしがみついている自分がいてね。若い時にはそういう上司たちを見て、格好悪いなぁと思っていたのに。トホホですね」 先日、経営者層を対象に「生きる力の強い部下の育て方」なるテーマで講演した後の懇親会で、大手広告代理店の部長という男性が苦笑しながら、こう漏らした。 「可能性がなくなるっていうのは、結構しんどい」とは、どうやら出世も含めた自分への可能性を言っているようだった。「ひょっとした
第43回：過熱する日本版グルーポンサイト：NETMarketing Online(日経ネットマーケティング)
「今、最も熱いネットサービスは何でしょうか？」。そんな質問を業界の人に聞いてみたら、多くの人が「グルーポン系サービス（クーポンの共同購入サービス）」と答えるのではないでしょうか。実際、ここ数カ月で数多くのグルーポン系サイトが立ち上がり、各社からは増資のリリースが相次いで発表されるなど、昔のドットコムブームのような盛り上がりを見せています。直近では、フリーペーパー最大手のリクルートまでも参入を表明。ネットベンチャーから大企業まで入り乱れる激戦マーケットとなりました。 このように現在日本で盛り上がっているクーポン共同購入サービスは、2008年11月に米国で誕生した「グルーポン」がモデルになっています。創業2年で売り上げが年間300億円超という驚異的なスピードで成長したこのサイトの大成功が日本での共同クーポンの立ち上げラッシュの原点になっています。 米グルーポンのサービスはシンプルです。地域ごと
第2回 日本には「社長に聞かないとわからない会社」が多い：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 合わない上司は異動で解決しても、会社との相性は解決しない シリーズ第1回の「ディズニーランドで楽しく働けなくてもしょうがない」では、「人と人との関係でどうしても“合う、合わない”があるように、会社と人との関係においてもどうしても“合う、合わない”がある」ことをお話しした。 上司に対する違和感は、我慢していればいずれどちらかの異動によって解決できることもある。しかし会社に対する違和感は辞めないかぎり解決しない。 合わない会社に勤め続けるのは社員にとってつらいが、会社もそんな社員を見るのはつらい。もとよりそれでは業績も上がらないだろう。反対に、合う会社に勤められれば、人は放っておいても生き生きと働ける。それは組織によい影響を与え、結果として好業績
検索とソーシャルメディア、ビジネスに役立つのはどちら？：NETMarketing Online(日経ネットマーケティング)
「Facebook」の勢いが止まりません。提供するサービス内容は違うとはいえ、3月には「Google」を抜いて米国で最もアクセス数の多いWebサイトになったという報告もありますから、GoogleもFacebookを脅威に感じているのではないでしょうか？ Googleは情報を整理し、Facebookは人間関係を整理する Googleのミッションは検索エンジンというカテゴリーを通じて「世界中の情報を整理し、世界中の人々がアクセスできて使えるようにすること」（「Googleについて」より）です。一方のFacebookはソーシャルメディアというカテゴリーを通じて人間関係を円滑化させます。創業者のマーク・ザッカーバーグ氏は、「Web全体が最初から隅々までソーシャルである状態を作りたい」と話しています。 インターネットの登場で情報量は爆発し、人はその処理に追われます。情報を効率よく入手するために、多く
“裸”になれない上司は、いらない？ (4ページ目)：日経ビジネスオンライン
河合 薫 健康社会学者(Ph.D.) 東京大学大学院医学系研究科博士課程修了(Ph.D)。産業ストレスやポジティブ心理学など、健康生成論の視点から調査研究を進めている。働く人々のインタビューをフィールドワークとし、その数は600人に迫る。 この著者の記事を見る
“裸”になれない上司は、いらない？ 元気な新人が潰れていく理由：日経ビジネスオンライン
ここ数日、今春に企業に入社した新人社員と数回にわたって接する機会があった。 大卒で80.0％という2000年以降では最も低い就職内定率を記録した昨年の就職戦線（厚生労働省・文部科学省調べ、今年2月1日時点）。その激戦を勝ち抜いてきた彼らの様子を伺うために、新卒社会人の研修に参加したり、彼らを集めて話を聞いたりした。 彼らに会って抱いた率直な印象は…。とても「元気」というものだった。 就職先が第1志望ではなかったとする人でさえも、「不安はある」と打ち明ける一方で、非常に前向きな姿勢を示していた。 社会人になって意気揚々としている彼らを「元気」などと形容することに対して、「当たり前だろう」と違和感を持つ人もいるかもしれない。だが、彼らの元気さは、私にはかなり意外だった。なぜなら、これまで講演会や研修、あるいはインタビュー調査などで接してきた新入社員は、概して「元気」がなかったからである。 中堅
社員が仕事を楽しめるようになります (3ページ目)：日経ビジネスオンライン
基本的に大賛成です。まあ反対する人はいない…と思ったら、全面否定の方もいらっしゃいますね(^^;…ともあれ、ワンマン経営者だっていつもこう言います；「いや、優秀な人間であれば、判断も任せてよいのだが…」。そういうわけで、実際は「人」によります。具体的には、人を見て、その人の実力のちょっと上ぐらいのところを任してみるという、その匙加減、あるいはリスク評価や、度胸になるのでしょう。そういう人への見立てのような地頭の良さと共に、他人への信頼や、いざという時には責任取ってやるぞという人間性が必要でしょうね。人間性を磨け、というのは、裏を返せば、こういう論理で判断される状態を作り出せ、という意味かもしれませんね。願わくば「情報と判断の仕方は権力を維持するための道具になってしま」うような構造が世の中から少しでも減っていきますように…(2010/02/05)
第32回：GREEもついにオープン化へ。3大SNSの覇権争いの行方は？：NETMarketing Online(日経ネットマーケティング)
2009年は、「mixi」や「モバゲータウン」といった大手SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）がプラットフォームのオープン化に踏み切りました。そして2010年の年明け早々には、動向が注目されていた「GREE」が、今春にオープン化することを発表しました。前回の記事で「2010年はソーシャルに注目」と書いたばかりでしたが、これで3大SNSすべてがオープン化することになります。2010年はこのプラットフォームの覇権争いが激化する年になるのは間違いなさそうです。 それでは、運営主体のグリーは、オープン化をどのように進めるのでしょうか。同社発表のリリースによると、まずGREE以外のサイトやアプリなどでGREEのデータを活用したサービスを提供できる「GREE Connect（仮称）」を、2010年春に提供。さらに、「外部のデベロッパーによるGREE上でのサービス構築を可能にする検討も含め、
堕ちた時代の寵児、USEN崖っぷち：日経ビジネスオンライン
次の時代を予感させるのは十分だった。 光ファイバーによるブロードバンドサービス、映画の製作、買い付け、そして配給をも行っていた「ギャガ・コミュニケーションズ」を買収し、完全無料のインターネット動画配信事業「GyaO（ギャオ）」を手がけるなど、「USEN」社長、宇野康秀の手がける事業はどれもこれも魅了にあふれていた。 夢は何でもかなう、それが一転… 夢は何でもかなう。そう思われていた。時はまさにIT（情報技術）バブル真っ只中。 インターネットの爆発的な普及、金融自由化、規制緩和の大きなうねり、、新興市場の整備は、日本でも才覚さえあれば一夜にして億万長者になれる時代を作り出した。 赤字会社でも株式を公開できる、株式公開が容易にできる時代。ライブドア創業者、堀江貴文、楽天を創業した三木谷浩史などに代表されたいわゆる“IT長者”と呼ばれた若者たちは、自ら立ち上げた会社の株式を公開し、数百億円にも上
米ツイッター、黒字化達成し次のビジネスモデルへ：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Spencer E. Ante （BusinessWeek誌副編集長） 米国時間2009年12月21日更新 「Content-Search Deals Make Twitter Profitable」 米マイクロブログサイト「Twitter（ツイッター）」にとって、2009年は申し分のない1年となったようだ。米グーグル（GOOG）及び米マイクロソフト（MSFT）との提携で獲得した2500万ドル（約22億8800万円）により、ついに黒字化を達成したことがBusinessWeekの調べで明らかになった。 ツイッターは10月、両社と複数年の提携を結んだと発表。「ツイート（つぶやき）」と呼ばれるツイッターの投稿を、グーグルの検索サービス及びマイクロソ
不況だからこそ、手に入る“シアワセ” (4ページ目)：日経ビジネスオンライン
河合 薫 健康社会学者(Ph.D.) 東京大学大学院医学系研究科博士課程修了(Ph.D)。産業ストレスやポジティブ心理学など、健康生成論の視点から調査研究を進めている。働く人々のインタビューをフィールドワークとし、その数は600人に迫る。 この著者の記事を見る
グリー躍進、本当の理由（後編）：日経ビジネスオンライン
そう言えば、ある社員を個人的に飲みに誘った時、「役員が揃って遅くまで仕事をしているので、夜はなかなか抜けにくいんですよ」と断られてしまったことがある。ベンチャーなのに、随分と古いことを言うものだと思った。 それもそのはず、この会社では、社長の田中良和自身が一番遅くまで居残ることも珍しくないほど、上がよく働くというのだ。 自ら「モーレツ社員」の範となる社長 毎朝8時に起きて9時半に出社、会食がなければそのまま24時くらいまで働き午前2時に就寝。プライベートの飲み会は余り好まない。土曜は役員会があるので出社。日曜は家でゴロゴロしていることが多い。田中の日常である。 グリーの社長にして、約60％の株を持つオーナー。1000億円以上の資産を有する、アジアを代表する起業家となった今でも、社員と同じ空間に机を並べ、夜遅くまで黙々と仕事をしている。要するに仕事の虫、ワーカホリックである。 そんな田中は、
グリー躍進、本当の理由（前編）：日経ビジネスオンライン
生きのいい珊瑚に蝟集する熱帯魚のように金融機関や投資家が我先にとネットベンチャーに群がる時代は、とうに過去のものとなった。 よほどの将来性と堅実なビジネスモデルがなければ、証券会社はおいそれと上場の主幹事を引き受けてくれない。上場できたとして、ネットバブル崩壊とライブドア事件を経た投資家の目は相当に厳しい。 しかしこの逆風下で、グリーだけは威勢がいい。主に携帯電話向けにソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）とゲームを提供するサイト「GREE」を運営する、創業5年目のベンチャーだ。 グリーが東証マザーズにデビューしたのは、世界中の市場が金融危機の影響で冷え込んでいた2008年12月のこと。それでも、公募価格を大きく上回る初値が付いた。その後、株価は右肩上がりの曲線を描きながら、今年9月末には上場来高値の5330円に至った。 10月23日時点の株価は4940円。それでも上場時の倍の水
金か出世か？ あなたの正当なお値段は (4ページ目)：日経ビジネスオンライン
河合 薫 健康社会学者(Ph.D.) 東京大学大学院医学系研究科博士課程修了(Ph.D)。産業ストレスやポジティブ心理学など、健康生成論の視点から調査研究を進めている。働く人々のインタビューをフィールドワークとし、その数は600人に迫る。 この著者の記事を見る
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部下に「与える」つもりで「求めた」失敗 (2ページ目)：日経ビジネスオンライン
「働きがいのある会社」1位に輝いたワークスの経営 (4ページ目)：日経ビジネスオンライン
俯瞰できれば、いかにあなたが“振り回されていた”か分かる：日経ビジネスオンライン