批判も覚悟のうえで自ら情報提供 山崎製パン株式会社(ヤマザキ)が3月、一部の角食パンに食品添加物「臭素酸カリウム」を使い始めました。臭素酸カリウムは遺伝毒性発がん物質とされ、添加物批判の記事や書籍等では必ず、猛批判される物質。同社は、臭素酸カリウムを2014年以降は使っていませんでしたが、使用再開です。 しかも、2月25日からはウェブサイトで、自主的に使用再開を情報提供し始めました。法的には、告知する義務はないのに……。 さっそく同社に尋ねました。「発がん物質を食品に使う？　週刊誌などからまた、猛烈にたたかれますよ」。答えは、「もっとおいしいパンを提供するために使いますが、安全は絶対に守ります。詳しく説明しますので、なんでも聞いてください」。 さっそく取材しました。添加物はイヤ、と思う皆さんにこそ読んでもらいたい、科学的根拠に基づく企業の毅然とした判断が、ここにはあります。 食感改善に絶大

栄養情報も流行には要注意、話は単純化され盛ってある 佐々木敏・東京大学大学院医学系研究科教授インタビュー（1） 食品に関する情報があふれている。テレビでは料理研究家が「この食品は○○がいっぱい。夏バテに効きます」などと紹介し、SNSには「××で痩せました」というたぐいの話が大量に書き込まれている。がんなどの病気を克服する食事を医師が指南している。 これらの情報をどこまで信じてよいのか？ 私たちはどのような食生活を送るべきか。東京大学大学院医学系研究科の佐々木敏教授に話を聞いた。佐々木教授の専門は栄養疫学。人が日常生活の中で自主的に食べている食べ物の種類や量を調べたり、食事の内容を意図的に変えてもらい、体への影響を調べたりする学問だ。日本の栄養学の専門家に医師はほとんどいないのだが、数少ない医師の一人で臨床経験もあり、現在は日本人の食生活の実態を第一線で研究し論文として世界へ発表し続けている

日本人に「オリーブオイルを食べろ」は意味がない 松永：諸外国の文献を基に「悪い食品」「良い食品」をバチッと分けて、悪い食品を良い食品に置き換えたら健康になれる、という説明をする書籍がベストセラーになりました。エビデンスに基づく、というのが売りで、「オリーブオイルは○、玄米は○、加工肉は×」というような分け方をしています。 でも、先生のご著書では「この食品は良い、悪い」という二分法はされていません。どうも世間では、エビデンスという言葉がマジックワードになっている気がするのです。エビデンスと言われただけで信じ込んでしまう、というような。残念ながら、栄養学の知識に乏しい知識人が「オリーブオイルがいい。エビデンスがある」などとSNSに書き込むような現象が起きています。 佐々木：では、オリーブオイルについて考えてみましょう。たしかに、アメリカでは「オリーブオイルがよい」と言われていますが、あれは日本

本来はまったく別の問題が、政治性に絡め取られて「抱き合わせ」になり、社会を分かつ踏み絵になってしまうのはなぜか。社会学者二人による、日常のなかの「政治」をめぐる対話の後編。（前編はこちら） 「誰にも話せないこと」を抱えた人々 五十嵐：『原発事故と「食」』を半分ぐらい書いた時点で自分に課したのが、「科学の議論に逃げない」ということだったんです。もちろん、科学的なファクトは尊重します。でも、モリカケ問題や公文書改ざんを持ち出すまでもなく不信感が蔓延していて、お互いに相容れない人たちがいる状況で、どう間を取り持ち、議論のプラットフォームを開き、最終的に判断が異なる人たちの間を調停し共存していくか、というのは自然科学の課題じゃないんですよね。社会学者はそれを真剣に考えなければいけなかったのに、それを怠ってきたんじゃないかってずっと思っていたんですよね。 ――科学的な正しさが機能しないのはなぜか、と

福島第一原発事故から7年が過ぎ、放射線リスクをめぐる対立はかつてほどには目立たなくなっているが、対立がもたらした分断は、ローカルなコミュニティにもネット上にも残されている。このことは、「政治」が議会でのみ行われるのではなく、日常生活の細部でも常に起こっていることを再認識させる。 原発事故後の分断について「食」を通じた分析を行ったのが、『原発事故と「食」　市場・コミュニケーション・差別』の著者、社会学者の五十嵐泰正氏だ。原発事故後に千葉県柏市で消費者や生産者らの協働による社会運動を率いた経験ももつ五十嵐氏と、やはり社会学者で著書『社会運動と若者　日常と出来事を往還する政治』など運動参加者へのインタビュー調査を続けてきた富永京子氏が、若者のデモから“左派嫌い”が生まれる理由まで、幅広く語り合った。 人は「自分と似た人」の言うことしか聞かない？ 富永：『原発事故と「食」』を読んでまず感じたのは、

もし在韓米軍が縮小・撤退したら？日本と日米同盟に求められる役割 極東における米軍プレゼンスの将来と日本の役割（3） 前回のシナリオ分析を踏まえて、日本の安全保障への影響を考えるとどのようなことが言えるであろうか。在韓米軍の縮小・撤退がいかなる形で行われるとしても、それは段階的に行われると考えるのが現実的だ。日本にとっての最悪のシナリオである「中国の影響下に置かれた、核付きの統一朝鮮の誕生」まで状況が悪化するには、十年単位の時間を要するはずであり、実際には同じ時間軸の中でシナリオが分岐するというよりも、状況の悪化がどこで止まるか（どこで止めるか）というイメージで捉えるのが適切であろう。 その上で、在韓米軍の一定程度の縮小・撤退が避けられないと仮定すると、当然在日米軍や日米同盟、それに日本自身の役割・任務・能力の強化を検討していく必要が出てくる。ただし、それらの機能を強化するにしても、それぞれ

食品添加物トレハロースが感染症流行の深刻な原因となっている、とする話題が先月、騒がれました。根拠は、科学誌ネイチャーに載った論文。トレハロースが、クロストリジウム-ディフィシレ菌（Clostridium difficile）の強毒化につながっている、とする仮説を提唱する内容で、米国の科学者が執筆しています。 トレハロースは糖類の一種で、でんぷんの老化防止やたんぱく質の変性防止など、食品の物性改善に働き、日本では和菓子や洋菓子、パン、惣菜等に広く用いられています。とても身近な食品添加物です。それだけに論文への関心は高く、「トレハロースは本当に安全か？」「致死性の感染症の急増原因」などの見出しが夕刊紙やウェブメディアで躍りました。海外でも報道されました。 しかし、論文にはかなり大きな問題があり、私が見る限り、感染症の原因と言えるような根拠は、崩れ去っています。トレハロースを開発した (株)林原

今回は、カルト系ホラー漫画家の神田森莉（かんだ・もり）さんを取材した。1989年、25歳のとき、『ラヴィアン』（笠倉出版）でデビューした。1990年代には、少女ホラー漫画のブームに乗り、『怪奇カエル姫』『37564（みなごろし）学園』『少女同盟』（共にぶんか社）などの単行本を次々と発表した。 その後も、15年間ほど、カルト系ホラーの作品を描き続ける。40歳を過ぎたころから仕事が減り、現在は描く場がほとんどない。だが、新たな仕事を見つけ、その分野でブレイクしつつある。 神田さんにとっての「使えない上司、使えない部下」とは…。 暗黙の了解を心得ていて、その枠の中で勝負する 今、53歳。若いつもりだけど、漫画家としては引退に近い。この数年、描きおろしは1年で1作くらいのペースかな。それで得るのは、わずかな収入だから。 10年ほど前から、俺のウェブサイト「ハムスター商事」やブログを使い、描いてきた

アニメ『正解するカド』で特徴的な映像を創り出し、多くのファンを魅了した村田和也監督。瞬時にジャッジを下さなければいけない理由と、その秘訣を語っていただきました。 村田和也（むらた・かずや）氏：アニメーション監督。松下電工（現・パナソニック）に就職した後、退社し、スタジオジブリの演出研修制度の第1期生となる。『おもひでぽろぽろ』『海がきこえる』などに参加した後、スタジオジブリを離れる。制作会社オー・エル・エムの設立に参加した後、フリーとなり『交響詩篇エウレカセブン』（演出）、『コードギアス 反逆のルルーシュ』（副監督）などに参加。映画『鋼の錬金術師 嘆きの丘（ミロス）の聖なる星』で劇場初監督を務める。2018年春より、村田和也監督×ボンズのSFアニメ『A.I.C.O. -Incarnation-』がNetflixで独占配信される。 ★ この連載について ★ １本のアニメ作品に関わるスタッフは

日本文化の象徴、ニシキゴイ。見る人の目を楽しませようと、全国各地で放流が行われている。だがその安易な考えの放流は、生態系破壊や感染症蔓延など、不可逆の事態を招きかねない。 富士川水系の一つ、荒川。山梨県甲府市を南北に貫く一級河川だ。その支流、貢川（くがわ）の堤防から水面を眺めると、色鮮やかなニシキゴイが優雅に泳ぐ姿が目についた。遊歩道に設けられた掲示板には、ニシキゴイを川に放つ小学生の写真。こののどかな場所が、ゴールデンウィーク中に起こったインターネット上の「炎上」の舞台となった。 5月2日、NPO法人「未来の荒川をつくる会」が貢川に300匹のニシキゴイを放流した。地元の小学生53人がこのイベントに参加し、甲府市長や国会議員も立ち会った。山梨日日新聞など地元メディアも微笑ましいイベントとして好意的に報道した。同NPOが開催したニシキゴイの放流は今回で9回目だ。これまで通りであれば、ささやか

12月22日から24日にかけて大雪に見舞われた新千歳空港では航空便の欠航が相次ぎ、一時、1万6,000人もの人々が空港に足止めされた。空港ターミナル内で寝る場所や食料が十分にない中で3日間にわたって空港ビル内で滞在を余儀なくされた人も多く、空港は大混乱になった。 この空港の大混乱で最も注目されたのが、中国人が飛行機が飛ばないことに抗議して警察が出動する大騒動になった、というニュースだ。しかしこの情報、事実の前後関係や現場の状況など詳しい情報がないままYoutubeに投稿された画像が独り歩きし、「すわ！中国人が！」とばかりに、多くの日本人の耳目を集めた何とも奇妙なニュースの拡散の仕方だった。中国でもこの話題は大きく取り上げられたが、日本での報道ぶりに対して中国側は、事実を極端に捻じ曲げて大げさに伝えていると抗議。なぜ騒動が起こったか具体的な理由が明らかにならないまま、この一件は後味の悪さしか

2017年1月5日、東京築地市場の初セリでは大間のクロマグロがキロ35万円、1匹7400万円という史上2番目の高値で競り落とされた。テレビはワイドショーなどで競ってこのニュースを取り上げるなど、「クロマグロ狂騒」は今年も健在である。 その一方、太平洋クロマグロの資源は現在危機的な状態にある。最新の資源評価によると、親魚の生息数は初期資源量(漁業がないと仮定したときの資源量)比で僅か2.6%の水準にまで減少しており、国際社会でのクロマグロの乱獲に対する厳しい目、とりわけこの乱獲に対して資源回復のための有効な措置を取らない日本に対する批判は、この数年で急速に高まり、筆者もこれを危惧していた。 こうした批判は、先頃(2016年12月)フィジーで開催された「中西部太平洋まぐろ類委員会(WCPFC)」年次会合の場で、加盟国からの日本に対する鋭い批判としてあらわとなった。筆者は政府とは独立のオブザーバ

近年、クールジャパン政策が叫ばれている。日本のコンテンツの海外展開分野においても、これまで数百億円の税金や財政投融資など公的資金が注がれている。コンテンツ政策におけるクールジャパンの目的は、単に日本コンテンツの輸出額を増やすだけでなく、ソフトパワーによる観光振興などのインバウンド獲得を狙う「クールジャパン効果」も重要な目的になっている。 しかし、巨額の公的資金支出にもかかわらず、公的資金拠出の意思決定や成果の評価は著しく客観性に乏しい。本来、クールジャパン効果とは客観的な外部評価が基準であるべきだが、税金を使う側である当事者の主観的な内部評価が基準となっている。この思い込みが、国民財産の毀損と無駄遣いの温床になっている。その顕著な例が2011年に「日本を元気にするコンテンツ総合戦略」のもと設立された株式会社All Nippon Entertainment Works(ANEW)である。 A

「長谷川豊に言及してはならない。取り合うほど相手が得をする」というのが、まともな人たちの見解かもしれない。しかし、江戸しぐさがあれほどまで普及してしまった前例を思うにつけ、やはりでたらめには早いうちに対処しなければならないのではという思いを強くする。 いくらネットでもツッコミが追い付かない 世の中のスピードは速く、いったん炎上したネタでも、1週間経てば沈静化し始めていることが多い。そんな中、相変わらず燃え続けているのが長谷川豊氏だ。 このコーナーは基本的に1週間に1度連載している。実は長谷川氏の人工透析患者に関するブログ記事の炎上は、先週の時点で記事化しようか迷ったネタだった。通常、前週に検討して見送ったネタが翌週に使えることは少ないのだが、この炎上は例外だったようだ。 炎上が鎮火しなかった理由は“燃料”が投下され続けたからだろう。長谷川氏は批判に対してブログ上で「余りの低レベルな言葉狩り

今回、警察は被害者の実名を公表しなかったことを「特例」だと説明した。この特例措置は、障がい者に対する差別を背景としたものだ。私たちの社会が障がい者への差別を容認しているのだ。そこに気付かず、ただただ匿名報道の事実だけを喜ぶ人に対して「ちょっと待て」と言いたい。 「特例」の匿名報道 事件や事故についての実名報道の賛否はたびたび話題となる。インターネット上では特に、実名報道に対する拒否感・嫌悪感が強い。遺族や被害者に対して精神的苦痛を与える可能性があるにもかかわらず、マスコミは「傲慢な取材を行うことが多い」からだ。ネットユーザーの批判とマスコミ側からの反論はこれまでも見られたが、相模原殺傷事件でも同じことが起こった。 今回の事件では周知の通り、神奈川県警が遺族の強い要望を理由に被害者の実名報道を行っていない。これについて朝日新聞の記者がツイッター上で「匿名発表だと、被害者の人となりや人生を関係

「絶対に名は出さないでくれ」 台湾のシラスウナギ(ウナギの稚魚、以下シラス)輸出業者は我々取材班にそう告げた。なぜ名を出すことを頑（かたく）なに拒むのか──。それは彼に「罪」の自覚があるからである。 日本人の好物であるウナギを巡って、台湾、香港、日本を舞台に壮大な「不正」が行われている。今回、取材班はその舞台である台湾、香港へと飛び、関係者らを取材した。 取材のアポイントメントを入れるのにはかなり骨が折れた。当たり前だが話すメリットなどなく、誰も話したがらないからだ。だが、様々なコネクションを使って、交渉を続けた結果、匿名を条件に複数の人物が取材を受けてくれた。 2011年12月、台湾の桃園国際空港で香港行きの航空機に搭乗予定の乗客のスーツケースから押収された2万匹のシラス（写真・TAIWAN FISHERIES AGENCY）

3月16日夜に放送されたTBSのニュース23で、信州大学の池田修一副学長は、「国の研究班の代表 信州大学 池田修一医学部長」のテロップつきでこう語った。根拠にしたのはマウスを用いた実験結果である。 「子宮頸がんワクチンを打ったマウスだけ、脳の海馬・記憶の中枢に異常な抗体が沈着。海馬の機能を障害してそうだ」(ニュース23) 池田教授のコメントを正しく修正すると次のようになる。 「子宮頸がんワクチンを打ったマウスの脳にワクチンによる異常が発生したという科学的事実はなく、そもそも、このマウス実験はワクチン接種後に症状を訴えている患者とは何ら結びつけることができない実験だった」 厚生労働省は、国費を使って、池田修一・信州大学第三内科（脳神経内科）教授（兼副学長、兼医学部長）を班長とする通称「池田班」と、牛田享宏・愛知医科大学医学部学際的痛みセンター教授を班長とする通称「牛田班」に、子宮頸がんワクチ

現代日本のインターネットを「炎上」なしには語れない。そこかしこで起こる炎上騒動。燃え盛ったあとの「かけら」から、事象の全体や人々の心理を紐解いていく。 女子大生による接待企画 「現地までフライトキャンペーン」 GW明けから話題になった炎上騒動2件、どちらもジェンダー絡みだった。1つは小・中学生の女子に声をかけて撮影した写真を扱った「声かけ写真展」。2つめはH.I.S.の東大美女図鑑騒動。今回はH.I.S.のほうを取り上げたい。 これは、5月11日から始まった「東大美女図鑑の学生たちが、あなたの隣に座って現地まで楽しくフライトしてくれるキャンペーン」。抽選で5組の旅行者に現役の東大生（美女）が1人ずつ同行し、機内でいろんなおしゃべりをしてくれる「オプション」を提供するというものだ。実際に「オプション」という言葉が使われている。 たとえば、工学部建築学科4年の女子大生は「世界のマイベスト建築を

2013年4月8日、全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会は記者会見を開き、1枚500円のDVDを配布した。その映像はテレビで繰り返し流れ、少女が激しくけいれんする姿に人々は心を痛めた。 一方、以下の映像は「偽発作」と呼ばれる症状のものだ。偽発作（Pseudo seizure）とは、心の葛藤やストレスが引き金となって手足をばたつかせたり全身をくねらせたりと、けいれんのような動きを見せる発作のことであり、子宮頸がんワクチン導入以前からよく見られる。偽発作なのかけいれんなのかは、DVDに記録された患者と同様、脳波を見なければわからない。 偽発作を起こした女性。20秒ほど身体を左右に揺らし続ける動きが続く https://www.youtube.com/watch?v=7EGYb0ajQ6E 男性の偽発作の例もある https://www.youtube.com/watch?v=KUqlIT9SXr

2014年9月に長野で行われた一般社団法人・日本線維筋痛症学会の“子宮頸がんワクチン”セッションの会場に、医師の姿はまばらだった。大半を占めるのはメディアと被害者連絡会の関係者たち。西岡久寿樹理事長（東京医科大学医学総合研究所）による“HANS（ハンス）”についての説明に頷く記者や涙ぐむ被害者連合会の関係者らしき人たちもいる。しかし、ここから医学的なディスカッションが生じる気配はない。 2006年に誕生した子宮頸がんワクチン。原因ウイルスのHPVを発見したツアハウゼン博士はノーベル賞を受賞している（画像：JOE RAEDLE / GETTY IMAGES） 仮説に仮説を重ねて 「病気」をつくる医師たち HANSとは、14年に入ってから西岡氏らが提唱している「子宮頸がんワクチン関連神経免疫異常症候群」の略称で、子宮頸がんワクチンを接種した人に起きたと“考えられる”免疫異常を指す。痛みや疲労感