近年、「1on1」などとも呼ばれ、注目が高まっている「面談」。しかし、適切なやり方を知らず、自己流ですませている上司も少なくないだろう。 そもそも、面談はなぜ必要か？　どんな雰囲気の中、どのような言葉をかければ、部下はモチベーションが高まるのか？ 部下に対するコミュニケーション術を、経営者や管理職にコンサルティングしている吉田幸弘氏が、「面談」のポイントを語る。 部下の趣味を知っていますか？ 突然ですが、あなたは部下の趣味を知っていますか？ それがマネジメントや面談と何の関係があるんだと思った方もいるかもしれませんが、少し時間をとり、何人かの部下の顔を思い浮かべて、考えてみてください。 いかがでしょう。部下の趣味をしっかり把握していましたか？ 例えば、ある部下の趣味が「フットサル」だとわかっていたとします。この場合、「最近、フットサルやってる？」と質問することで、部下の心身の状態を把握でき

会社の未来、さらなる成長のために、新規事業開発に取り組む企業が増える中、その実務担当者として｢30〜40代｣にキャリアアップの機会がめぐってきています。 経営層は、将来有望な30〜40代の社員を抜擢人事や社内公募で｢修羅場｣のようなハードシップの高い環境に配置し、｢10年先のトップ｣として活躍することを期待しているのです。 しかし、実際に新規事業開発に責任者として取り組んだことのある中堅層からは、｢次第に社内調整にリソースを割かれるようになり、途中で失速、頓挫してしまった｣という声も。 大企業特有の新規事業開発の難しさを克服し、責任者がモチベーションを保ちながら、事業を推進、成功に導くために求められるマインドセットとはどのようなものでしょうかーー。 今回は、経営層・現場双方の視点で大企業の新規事業開発に深く関わってこられた、経営共創基盤取締役マネージングディレクターの塩野誠さんにお話を伺い

「ホウレンソウ」は不要　グーグルが訴える管理職改革グーグル日本法人CMO・専務執行役員の岩村水樹氏2017 / 10 / 11 最良の「働き方改革」を模索する日本企業。グーグル日本法人のCMO（チーフ・マーケティング・オフィサー）で専務執行役員の岩村水樹氏は、日本のグーグルで女性の働き方改善を進め、米本国でもその活動を評価されてきた。自らが日本で30を超す企業と取り組んだ在宅勤務の実験結果などを踏まえ、「会社にいてホウレンソウ（報告・連絡・相談）をする必要はない」と説く岩村氏に、改革の勘どころを聞いた。 ――日本全体で「働き方改革」が課題になっています。岩村さんから見て、日本企業の問題は何でしょうか。 「『働き方改革』については、いろいろな場で話してきました。当初、私は企業側が『How』、つまりやり方がわからないのかと思っていたんです。やらなければならないのはわかっているけれど、やり方がわ

仕事でもプライベートでも、発信力を高めることができれば、やりたいことができる環境が整う時代。せっかくの実力が発信力の弱さで埋もれぬよう、プレゼンノウハウに詳しい池田千恵さんが指南します。「働き方改革」で、働きぶりのプレゼンが必要に？「働き方改革」という言葉が新聞やニュースで目に入らない日がなくなりましたね。2017年3月14日の日本経済新聞朝刊では、首相が示した9つのテーマとして、次のような

――　今年8月、社内規定における「配偶者」の定義を変更されました。いわゆるLGBT（性的少数者）に対応したものですね。 松田　はい。そのなかで、「性自認・性的指向に関わる差別」の禁止を明文化しました。これは渋谷区から始まった同性パートナーシップ証明書の発行など外部の動きに呼応したものでもありますし、社内における多様性の確保が組織成長のためにも重要だという考え方が背景にありました。 また、社員の事情に応じた在宅勤務への対応も行っています。弊社は形から入る会社ではないのですが、そういった制度があったほうが、生産性の向上や、組織文化を守り発展させることにプラスに寄与するだろうと考えているからです。 ――　なるほど。一方で「形から入らない」というのが、多くの企業にとってはまず難しい面もあるかと思います。いわば「はてな」ならではの文化をどう浸透させているのでしょうか？ 松田　組織のフレームワークに、

「労働時間の上限を決めました」小室淑恵さんとリクルートスタッフィング社長に聞く、2016年の働きかた改革

【アーカイブ配信】「Japan Referral Recruiting Award 2022」リファラル採用のロールモデルを讃える祭典

昨今、日本では「働き方」が世間の大きな関心事になっています。しかし、子育て世代にとっては、働く環境が改善されていると実感することは少ないのではないでしょうか。というのも、子育て世代の働き方の問題は、出産・育児とキャリアの両立の問題や子育て環境の問題などとも結びついているからです。一方で、多様な働き方が認められている働き方先進国で「世界一子どもが幸せな国」と言われている国があります。日本とは歴史

早いうちにロールモデルになるような先輩や上司と一緒に働くことができれば成功にいち早く近づけます。しかしそのロールモデルがいない、という話を聞くようになりました。 それは、あの人みたいになりたい、というあこがれが消えてしまったということなのかもしれません。そんな状況を生んでしまっている会社に勤務しているとすれば、私たちはどのような選択肢をとるべきでしょうか。 社内で尊敬できる人を上げてもらうアンケート会社の中の評価制度を作る際に、ハイパフォーマー（高い業績を上げる人）たちに重点的にインタビューしたり、アンケートをとったりすることで、理想的な人材像を探すことがあります。この時、もっとも重要なことは「誰がハイパフォーマーなのか」ということです。 ハイパフォーマーとは、これからのビジネスを成長させる力を持った人たちです。多くのハイパフォーマーたちは、周囲の人たちを巻き込み、やる気を高めて、成功に導

残業時間が60時間を超える「ブラック状態」を解消するため、働き方改革に力を入れる大手IT企業が増えている。ところが、その残業削減策が空回りし、当の現場では悲鳴が上がっている。大手IT企業の二つの例を紹介しよう。 ケース1・・・リモート環境のせいで24時間連絡を受ける状態に 佐藤氏（仮名）は、大手ITベンダーA社のプロジェクトマネジャーだ。24時間365日の稼働が要求される大規模システムの開発や運用のチームを率いる。A社は残業削減に力を入れ、遠隔地（リモート）で仕事ができる環境を整えた。顧客から直接受注する元請けの立場でもあり、恵まれた環境に思える。 ところが、現実は全く違うと打ち明ける。例えば深夜、佐藤氏のもとに連絡がよく入る。なまじリモートで仕事に取り組める環境が整っているために、「対処して当然」と周囲から見られるのだという。 優秀な一部のメンバーには同様の連絡が入る。佐藤氏は以前、負荷

筆者は毎年1月に、日本の派遣業界のマージン率に関する調査を独自に行っています。今回はその調査結果の概要を紹介したいと思います（詳しい調査報告書を筆者のブログに掲載しましたので、併せてご覧ください）。 調査は、一般社団法人日本人材派遣協会（JASSA）の登録企業ほか大手数社を対象として、643社の企業をサンプルに行いました。今回の調査結果によると、労働者派遣法で公開が義務付けられているマージン率などの情報をホームページ上で公開している割合は24.6％となり、前年は5社中1社だった割合が4社中1社に増えました。前年に比べると6.6ポイントの上昇です。 ただし、公開が法律で義務付けられていることを考えると、それでもまだ低い数字と言わざるをえません。一部の派遣大手ではいまだに公開義務を果たしていませんし、取材でも回答を拒否するなど、大手の中でも情報公開姿勢には隔たりが見られるのが現状です。 また、

場所にとらわれない働き方への挑戦や、時間当たりの生産性を向上させる施策など、働き方変革に積極的に取り組んでいるリクルートグループ（以下リクルート）の社員60名と、これからの働き方を考えるイベントを開催しました。 働き方の変革を考えた時にぶつかる、「子育てや介護で16時に帰る社員と、残業してもバリバリ働きたいという社員を同じ基準で評価するにはどうしたらいい？」「上司が時短だと困らない？」「夫の働き方が古いけど、どうしたらいい？」などの疑問にサイボウズの青野社長が答えました。 会社を辞めたいと社長に告げた社員が、その年MVPに選ばれたわけ まず、サイボウズ株式会社（以下サイボウズ）社長の青野が自著『チームのことだけ、考えた。』をもとに特別講演を行いました。 私が社長を引き継いだ2005年に、サイボウズの離職率は28%という衝撃的な数字にまで上がってしまった。社員の採用と教育にはかなりのお金がか

シリコンバレーのあるアメリカ・サンフランシスコのベイエリアは、高給取りのソフトウェアエンジニアが多いことで知られてます。ソフトウェアエンジニアの平均年収が13万ドル(約1500万円)を超えるベイエリアですが、「ソフトウェアエンジニアとしての給与はシリコンバレーは高くなく、むしろ他の地域よりも安い」という驚きの調査報告が上がっています。 San Francisco Is Actually One of the Worst-Paying Places in the US for Software Engineers - Nextgov.com http://www.nextgov.com/cio-briefing/wired-workplace/2017/02/san-francisco-actually-one-worst-paying-places-us-software-engineer

先日、某テレビ番組を見てたら、日本では有給休暇を取りづらい（取れない？）ので、政府が年間での有給消化を義務付けることを検討しているとか。。。。 その番組内で、コンサルタントの方が、国際会計基準だと有給消化の少ない会社はそれが負債になるとおっしゃっていましたが、確かにそうですね。 会計上は、アメリカの会計基準でも似た感じでしょう。 アメリカの法人税務になると、１２月末日締めの会社だと、前年から翌年３月１５日までに消化した分は前年の法人税申告書に費用として基本、含めますが、未消化分は翌年に繰り越されます。 ですので、社員さんが有給休暇を取らない（取れない）会社では、貸借対照表で負債とみなされる額も大きくなる上に、その年分の税金も余分に払わなきゃいけない可能性があるかもしれません。 ですが、、、、以前、私が、東海岸で働いてた会社のうちのひとつは、ある年から、有給休暇無制限になりました。。。。。（

社会にインパクト！ めざして「渋幕」から米国に挑戦平野拓也・日本マイクロソフト社長が語る(下)2016 / 11 / 28 日本マイクロソフトの平野拓也社長（46）が語る「リーダーの母校」。日本有数の進学校である渋谷教育学園幕張高校（渋幕、千葉市）に入った平野少年は、自由でオープンな雰囲気のおかげで、高校生活を満喫し、勉強でも成果を上げた。だが、日本の大学に進学する考えはなかった。それはやはり、自分の価値観を大切にした結果だった。 ＜＜（上）自由で開放的、ダンパに費用までくれた「渋幕」 2年生になったら、進学クラスに編入させられた。いろいろなことをやって楽しかった1年生の時とは打って変わり、2年生になったら、一気に勉強モードに入りました。 ただ、そのころはすでに、大学は米国の大学に行こうと決めていたので、中間テストや期末テストの勉強は一生懸命しましたが、日本の大学を受験するための勉強は一切

かっぱえびせんやポテトチップスなどのロングセラーで知られるカルビー。米ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人のトップだった松本晃氏は２００９年に会長兼ＣＥＯに就任すると、「女性の活用なくして、カルビーの成長なし」と宣言。その後、女性の管理職比率は急上昇し、業績も伸びています。なぜ、ダイバーシティー（多様性）の取り組みに力を入れるのでしょうか。 午後４時過ぎ。カルビーの松本晃会長兼ＣＥＯ（最高経営責任者）が網干（あぼし）弓子さんに声をかけた。「もう遅い時間じゃない。早く帰りなさい」 網干さんはシリアル食品「フルグラ」の商品企画を担うフルグラ事業部の企画部長。２０１０年度に売上高３１億円だったフルグラは今年度、３００億円を突破する勢い。どうやって消費者に買ってもらうか、食べてもらうか。そんな知恵を絞って急成長を支えた。 ４歳になる息子がいる。育児休業から復帰して午前９時～午後４時の時短勤務。「