メガベンチャーがデジタルがちょっと得意な中堅企業になる理由～とあるメガベンチャー社員との対話から考える「スタートアップ・ピーターパン現象」～
中野 仁 (AnityA) @Jin_AnityA 長いので少しまとめると... ・ベンチャーは上場前後から人材と文化の変質が起きる ・中間層が厚くなり、そこにいい感じに情報の非対称性を取るのに長けた人材(Taker)が増え始める ・足らない部分の仕組みを人手で回していた有能な善人(Giver)たちが逃げ始める 2022-06-25 19:14:10 中野 仁 (AnityA) @Jin_AnityA ・経営が全体を把握する為に必要な仕組み(ルール・システム)も未成熟な状態から、混乱と停滞が発生しやすい ・結果、仕組み化を備えたエンプラにもならず、ベンチャー的な雰囲気とデジタルが得意な中堅企業として固定化する 2022-06-25 19:15:56 中野 仁 (AnityA) @Jin_AnityA とあるメガベンチャーの文化と人材の会話メモ： ・「成功したら自分の手柄。失敗したら他人のせ
Ms.Engineer(ミズエンジニア) │ 女性のためのオンラインコーディングブートキャンプ
今の仕事をこのまま続けていくのか。 収入はこの先上がっていくのか。 子育てときちんと向き合う余裕はあるのか。 世界も自分も目まぐるしく変化する。 未来のことなんて、正直イメージできていない。 働く時間、場所、収入。 何ひとつあきらめたくない女性に、 エンジニアという「手に職」を叶える選択肢を。 私らしく、豊かになる。 それは、わがままなんかじゃ決してない。 エンジニアへの道を切り開く、Ms.Engineer. ここで手にするものは、どんな変化にも揺らがない。 今の仕事をこのまま続けていくのか。 収入はこの先上がっていくのか。 子育てときちんと向き合う余裕はあるのか。 世界も自分も目まぐるしく変化する。 未来のことなんて、正直イメージできていない。 働く時間、場所、収入。 何ひとつあきらめたくない女性に、 エンジニアという「手に職」を叶える選択肢を。 私らしく、豊かになる。 それは、わがまま
#Ubie 狂気の認知施策と選考設計
https://icare.connpass.com/event/219618/ で使った登壇資料です。
年163名が入社しました。人事による新入社員受け入れ時の工夫を語らせてほしい｜SmartHRオープン社内報｜株式会社SmartHR
年163名が入社しました。人事による新入社員受け入れ時の工夫を語らせてほしい｜SmartHRオープン社内報 あけましておめでとうございます。人事グループの六原（ろくはら/@rokumegu）です。2021年もよろしくお願いします。 2020年は、本当に沢山の方がSmartHRにジョインしてくれました。数えてみたところ、総勢163名。全社員のほぼ半分が去年1年で入社しています。 最近は、新入社員から「入社オリエンよかった」とうれしい声をもらえることもありつつ、「どんどん人増えてるし、テレワークも導入してるけど、人事の新入社員オンボーディングってどんな風にやってるの？」と聞かれることも増えてきました。 ということで、今回は人事が新入社員受け入れ時にやっていることを改めて語らせてください。いきますよ〜！ 【はじめに】新入社員受け入れで達成したいこと具体的な取り組みを紹介する前に、まずは新入社員受
IT専門職の皆さんはインデックス投資だけじゃなくてもいいと思うよ - ku-sukeのブログ
自分の周りで投資を始めよう、始めてみたいという人が増えてきていて、そしてみなさん99点の記事を参考にされたり、「でもなんかインデックス投資だけじゃなく個別株とかもやってみたいんだよね。テスラとか。」という声も見かけるので、今日はそのあたりを書いていこうと思います。 まず99点の記事はこちら hayatoito.github.io 内容としては素晴らしい記事で、総論として賛成です。ただし、独身で年収500－700万とか、副業で100-200万稼いじゃったから投資でも、、という自分の周りのIT専門職諸氏にかぎれば、この記事が想定し何度も書かれている「普通の人」に少し当てはまらない部分もあると思うので書いていこうと思います。 100万円を5％で運用しても倍になるのに15年かかる インデックス投資の目安として5％のリターンを目指しましょうと書かれていることがあります。5％は確かにすごいのかもしれま
日本でDXが進まないのは、普通の日本人が「優秀すぎる」から？｜佐々木俊尚
私は総務省の情報通信白書でアドバイザリー・ボード（編集委員）を長く務めていますが、毎年のように話題になるテーマとして「なぜ日本はデジタル化がうまく進まないのか」という問いがあります。AIなどの先端情報テクノロジーに対する産業界の取り組みも、電子マネーやシェアリングサービスなどに対する国民の姿勢も、かなり後ろ向き。白書が行っている各国との比較調査などでも明らかです。 なぜ日本は他国よりもデジタル化が遅れているのか これに対する明快な結論は出ていないのですが、いくつかの要因は白書アドバイザリー・ボードの会議でも専門家たちから指摘されています。たとえば、日本人は1950〜60年代の高度経済成長での成功体験があまりにも強かったということ。この時代には公害など環境悪化も起き、「過度な経済成長は人間らしさを失わせる」というような論調がメディアで生まれ、これが低成長時代になっても引き継がれてしまいました
BizDevってどんな仕事？ 活躍できる人の条件をGovTechスタートアップのメンバーに聞いてみた | Coral Capital
大手からスタートアップまで、多くの企業で募集されている「BizDev」というポジション。でも、企業によって定義があいまいで、どんな仕事かイメージがわかない人も多そうです。 そこでCoral Capitalは6月16日に開催したオンラインイベントで、スタートアップ「グラファー」のBizDev社員を交えたパネルディスカッションを行いました。転職してみて感じたこと、BizDevと開発サイドの関係性、BizDevとして活躍する人の条件とは――。 グラファーは面倒で複雑、不便な行政手続きをテクノロジーで解決する、GovTech領域で注目を集めるスタートアップです。2018年のサービスリリース以降、政令指定都市をはじめとした複数の自治体で公式サービスとして利用が進んでいます。 BizDevはSalesではない 最初のお題は、グラファーに転職して感じたこと。 前職のスタートアップでもBizDevとして働
世界中でIT人材不足が深刻化。しかしイノベーションを推進できる人材は、そもそも従来のスキルマップには存在しないと、ガートナー
ガートナー ジャパンは、2020年以降に向けたIT人材戦略に関する展望を発表。企業は、従来の常識にとらわれない斬新なIT人材戦略を導入することが求められると指摘しています。 同社は、優秀なIT人材の獲得がデジタルビジネスの推進を成功に導く最大の要因の1つとして認識されている中で、世界中でIT人材不足が深刻化。世界中の経営者がこの難題に頭を悩ませていると指摘。 そしてこのIT人材不足を背景に、企業にとって人材管理は、ビジネス戦略の実現に向けて改善すべき組織コンピテンシの第一位になっていることを示しました。 従来のスキルマップ上には、イノベーション人材は存在しない これまで多くの企業では、企業の将来に必要なスキルとそれを備えた人数を基に、人材調達や育成計画を行う「スキルベース」のIT人材戦略を推進してきました。しかし今後、デジタルビジネスイノベーションを推進していく上で、このやり方では人材育成
新規事業の立ち上げには「起承転結型」の人材が必要 失敗＝切腹の武士ではなく、生きて帰る忍者式のイノベーション
2018年12月11日、慶応義塾大学 三田キャンパスにて「オムロン竹林一さんに聞く、心理的安全性とイノベーション」が開催されました。心理的安全性の構築をテーマに、株式会社ZENTechが主催する当イベント。ビジネスの第一線で結果を出しながらも、イノベーションの種を撒き続けるオムロン株式会社の竹林一氏をゲストに迎え、さまざまなセッションが催されました。本記事では、冒頭に行われた竹林一氏の講演の模様をお送りします。 必ず名前を覚えてもらえる、最高の持ちネタ 竹林一氏（以下、竹林）：こんばんは、オムロンの竹林です。よろしくお願いします。 私は前職がドコモ・ヘルスケアというところで、ヘルスケア会社の社長をやっていました。だいたいヘルスケア会社の社長がプレゼンに出てきて元気がないというのは、ブランドのイメージを落とすんですね。 （会場笑） 例えば太ってるとかもそうですね。痩せてても「不健康や」って言
企業には、スター人材の採用も必要だが、「有害人材」を雇わない努力も不可欠である | 人材採用・育成｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
有能な人材を雇えば5000ドル程度の価値がもたらされるが、「有害な人材」を雇うと1万2000ドル以上のコストになる――ＨＢＳからこんな報告書が発表された。 スーパースター人材は、企業にとって執心の的である。引く手あまたの彼らは、最大の関心を寄せられ、最高のチャンスを与えられ、高額な報酬を手にし、挫折した時には自信を回復できるようケアされる。 このような特別待遇が適切なのかという疑問の声もあるものの、スター人材の影響力が並み外れて大きいことは明らかだ。ベイン・アンド・カンパニーの調査によれば、最も有能な人材の生産性は平均的な人材の4倍も高いという。他の研究でも、彼らは事業の利益の80％を生み出すこと、そして、自社に他の有能人材を引き寄せることが示されている。そうしたスター人材は、会社の全従業員の上位3％～20％を占める。 だが、ハーバード・ビジネススクールから最近発行された研究報告書によると
ビズリーチがYJC等から37.3億円を調達、南氏が「とことんやると決めた」クラウド型事業を本格化へ - BRIDGE（ブリッジ）テクノロジー＆スタートアップ情報
国内人材系の優等生が大きな勝負に打って出る。 一部報道にあった通り、ダイレクト・リクルーティングや求人検索などを手掛けるビズリーチは3月29日、第三者割当増資等による資金調達の実施を発表する。 調達した資金は総額で約37.3億円で、引受先となるのは16億円を出資したYJキャピタルをはじめ、Salesforce Ventures、三井住友トラスト・インベストメント、電通デジタル・ホールディングス、グリー、楽天、リンクアンドモチベーション、EFU Investment Limited、East Ventures、IMJ Investment Partnersの10社。 調達した資金は2015年にリリースした求人検索「スタンバイ」をはじめとするオンライン求人・採用管理関連の事業の拡大に使われる。また、同社はこの発表と同時に、5月からクラウド型の採用管理システム「HRMOS（ハーモス）」の提供を予
IT人材白書：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
IPAはIT社会の動向を調査・分析し、情報発信するため、2009年から「IT人材白書」、2017年から「AI白書」を発行してきましたが、昨今、DXの進展に伴い、ITとビジネスの関係がさらに密接となってきたことを背景に、人材、技術、そして戦略の要素を統合し、新たに「DX白書2021」を発刊しました。 DX白書2021 ◎従来の「IT人材白書」を統合した内容となっています。 IPAでは、「IT人材白書（IT人材動向調査）」の調査内容の一部を継承した下記の調査を行い、報告書を公開しています。併せて、ご利用ください。 2020年度「デジタル時代のスキル変革等に関する調査」 IT人材（※）の学び直しや流動実態の把握に加え、変革を推進するための組織や人材マネジメントのあり方などについて調査しました。 ※IT人材とは、従来のIT人材（IT企業や事業会社の情報システム部門等に所属している人）に加えて、IT
藤原和博氏が語る、年収1000万〜1億円を目指す人生戦略
藤原和博氏が語る、年収1000万〜1億円を目指す人生戦略 「稼ぐ力の鍵とは？」20～30代ビジネスパーソンの人生戦略 #2/2 2015年8月6日、ビジネス・ブレークスルー大学にて「稼ぐ人の武器＝プロフェッショナルシンキング」と題するフォーラムが開催され、教育改革実践家で元リクルート社フェローの藤原和博氏が登壇しました。「『稼ぐ力の鍵とは？』20～30代ビジネスパーソンの人生戦略の決め手」をテーマに、親や学校からは教わることのなかった「稼ぐ」ことの本質を語ります。本パートでは「100万人に1人の希少性のある人材」になるために、異なる分野の組み合わせでキャリアアップする方法を紹介します。同氏は「1万時間やり続ければ人間は1つのことをマスターし、その分野において100人に1人ぐらいにはなれる」と持論を展開。さらに上を目指す人には、ひとつの分野で1万人に1人になるのではなく、近い分野に新たな1歩
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「じゃあ安い人に代えて」に見る人員と人材との違い
以前の職場で、ほんとにプロという名に値する、専門職の派遣社員さんがいて、その人の派遣元が派遣先に時給アップ交渉をしたらしい。数年勤めたし、お役に立ててる自信もあります、とのことだったが派遣先の回答は「じゃあ安い人に代えて」。あの人切ったらこの職場回らなくなるとみんな知ってるのに。 — よれよれぽんこ (@ponko4) 2015, 6月 7 スキルアップしたら「お値段高くなるならもう要りません」と言われるなら、労働者の「スキルアップへの意欲」というのはどうキープすればいいのか。 — よれよれぽんこ (@ponko4) 2015, 6月 7 あくまでもこれは一例で、フェイクなり一部話を持った可能性も否定できないけれど、似たような話は実体験......というかリアルで見聞きした話も含め、いくつも知っているので、恐らく単独の特異的な事案ではないはず。まぁ、統計データとして取得されることはない類の
年収４００万相当の人間を２人雇うより、年収８００万相当の人間を1人だけ欲しいです、という会社の話
ある経営者と、採用の話をしていた。考えさせられるところがあったので、ご紹介したい。 その経営者に「どのような人を獲得したいですか？」と聞いたところ、次のような答えが返ってきた。 「あまり沢山の人は必要ではありません。というか、できれば会社の人数は少ないほうが良い会社と思います。特に我々のようなテクノロジーの業界は、烏合の衆では困るわけです。 」 「なるほど。」 「フェイスブックの時価総額は23兆円、従業員はたったの1万人です。対して日立製作所の時価総額は4兆円、単体の従業員数は3万人以上。結局のところ、日立の従業員はフェイスブックの3倍なのに、時価総額は6分の1です。」 「ふーむ。」 「我々のような業界は、結局のところ優秀な人間がいれば、回ってしまう。というより、人を少なくするべきなのです。そのほうがマネジメントに係るコストも低くでき、コミュニケーションコストも安い。」 「…。」 「だから
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