A plastic Apple Watch SE may still be happening, but not until next year

本日6月15日、自身の所属していたゲーム会社が存続危機に瀕していると報告する開発者が相次いでいる。突然の状況に嘆き悲しみ、あるいは次の仕事を見つけるべく売り込みをかけるクリエイターたち。このクリエイターたちはどうやら同じ会社に所属しているようだ。 大きなきっかけとなったのは、2Dグラフィッカーのクリエイターによる報告。ハイクオリティなポートフォリオを添えて投稿されたことにより、1万以上のRTを獲得した。10名以上のクリエイターが、ポートフォリオを添えて一斉に悲しみの声をあげたことにより、SNSをどよめかせたわけだ。 【UPDATE 2020/6/15 18:30】 初稿にて関係者の名前を記載していたが、削除要望が寄せられたため、職探しの旨の投稿をしていたユーザーの記載をすべて削除。 一体何が起こっているのか。関係者に話をうかがった。冒頭に述べたように、声をあげているクリエイターたちは同じ会

物理学は常に数学の発展と共に進歩してきた。 というより物理学からの必要に駆られた要請によって新たな数学の概念が切り開かれてきた。 したがって当然、物理を学ぶ際には現象そのものの理解とその裏に潜む数学的内容の理解が両輪となるのだが、 なぜだか日本の学校教育においては、この前提が上手く機能していない。 物理分野においてある現象を習ったその翌年に、ようやく数学分野において必要な概念が登場するといった具合だ。 具体的には、以下のようなものがある。 小学校６年の理科で「てこ」の法則性を学ぶ。この背景にあるはずの「反比例」の関係は中学１年の数学で習う。中学校３年の理科で力の分解を学ぶ。この背景にあるはずの「三角比」は高校１年の数学Ⅰで習う。中学校３年の理科で運動エネルギーを学ぶ。この背景にあるはずの「二次関数」は高校１年の数学Ⅰで習う。高校１年の物理基礎で等加速度運動を学ぶ。この背景にあるはずの「多項

たぶん、タイトルにあることがそれぞれ複数折り重なって発生確率が上がっていった事件だと私は思いました。 以上が言いたいことで、以下はすべて蛇足です。お好きな人だけどうぞ。 キッズラインで起きた二度の児童わいせつ事件とは まだ容疑段階ですが、『キッズライン』という主にシッターと親を繋ぐマッチングサービスで昨年11月と今年5月の二度、それぞれ別の人物による児童わいせつ事件がありました。 詳しくは、著書に『「育休世代」のジレンマ』のある中野円佳さんの、 「育休世代」のジレンマ～女性活用はなぜ失敗するのか？～ (光文社新書) 作者:中野 円佳 発売日: 2014/10/17 メディア: Kindle版 次の2つの記事にあります。フラッシュバックもありえますし、小さな子どもを育てている親御さんは閲覧には注意してください。 【独自】キッズライン、別のシッターによる性被害の証言。突然の男性活動停止の背景に

衛星通信大手「スカパーJSAT」は2020年6月11日、レーザーを使ってスペース・デブリ(宇宙ゴミ)を除去する衛星の設計・開発に着手すると発表した。理化学研究所(理研)や宇宙航空研究開発機構(JAXA)、大学などと連携して開発を進め、2026年のサービス開始を目指す。 スカパーJSATが開発する、レーザーでデブリを除去する衛星の想像図 (C) スカパーJSAT スカパーJSATがデブリ除去ビジネスに参入 スカパーJSATはアジア最大の衛星通信事業者であり、日本最大の多チャンネルデジタル衛星放送「スカパー!」を運営していることでもおなじみである。 同社は1989年、日本の民間企業として初の通信衛星「JCSAT-1」の打ち上げに成功。現在は20機の衛星を保有する。30年以上にわたり、国内外に対して衛星通信サービスを提供し続けてきた。 一方で同社は、2018年から次世代のビジネスについて検討する

米国航空宇宙局(NASA)は2020年5月20日、開発中の次世代宇宙望遠鏡「WFIRST」に、ハッブル宇宙望遠鏡の生みの親となった天文学者にちなみ、「ナンシー・グレース・ローマン宇宙望遠鏡」と名付けたと発表した。 打ち上げは2020年代半ばの予定で、ハッブル宇宙望遠鏡の成果を受け継ぎ、宇宙の膨張や太陽系外惑星など、宇宙にまつわるさまざまな謎の解明を目指す。 ナンシー・グレース・ローマン宇宙望遠鏡の想像図 (C) NASA ナンシー・グレース・ローマン宇宙望遠鏡 ナンシー・グレース・ローマン宇宙望遠鏡(Nancy Grace Roman Space Telescope、略称「ローマン宇宙望遠鏡」)は、NASAが開発している次世代宇宙望遠鏡で、現在活躍中の「ハッブル宇宙望遠鏡」や、開発中の「ジェイムズ・ウェッブ宇宙望遠鏡」に続く、宇宙の天文台である。打ち上げは2020年代半ばに予定されている。

河野太郎防衛相は１５日、秋田県と山口県で進めていた地上配備型迎撃システム「イージス・アショア」の配備計画を停止すると発表した。イージス・アショアから発射される改良型迎撃ミサイル「ＳＭ３ブロック２Ａ」は発射後、ブースター（推進エンジン）を分離させるが、これを周辺住宅などに落下させないためには大幅改修が必要と判明したため。防衛省で記者団に語った。 【写真】イージス艦初の女性艦長として着任した大谷三穂１等海佐 安倍晋三首相には１２日に報告し、了承を得たという。今後は国家安全保障会議（ＮＳＣ）に報告したうえで、閣議で正式に計画停止を決定する方針。 ＳＭ３ブロック２Ａは日米両政府が共同開発中の最新鋭迎撃ミサイルで、陸上自衛隊新屋演習場（秋田市）と山口県の陸自むつみ演習場（萩市、阿武〈あぶ〉町）への配備を計画していた。米国側の情報に基づき、ブースターは演習場内か海上に落下させられるはずだと判断し、いず

紳士服やスポーツ用品メーカーなどが夏用のマスクの生産に参入する中、ユニクロは夏用の肌着の素材を使ったマスクを、今月19日から全国で販売することになりました。 ただエアリズムの特徴だとしている通気性のよさはないということで、会社では、炎天下や激しい運動をするときにはマスクの着用は控えてほしいとしています。 マスクは3枚入りの1パックが990円で、今月19日から全国の店舗とインターネットのサイトで販売するということです。 会社では、当面、週に50万パックを生産し、海外での販売も予定しているということです。 マスクの生産を巡っては、紳士服やスポーツ用品メーカーなども、独自の素材や縫製技術を生かした商品の開発を進めるなど、異業種からの参入が相次いでいます。

れいわ新選組の山本太郎代表は、きょう国会内で記者会見しました。 この中で、「新型コロナウイルスの影響で行き場を失った人たちに声をかけてきた中で、餓死する寸前の人にすぐにでも手立てを講じたいと思った。東京都から全国に困窮が広まらないようブレーキをかける必要がある」と述べ、今週18日に告示される東京都知事選挙に立候補することを表明しました。 そのうえで、東京オリンピック・パラリンピックの中止や、すべての都民を対象に10万円を給付することなどを公約に掲げる考えを示しました。 山本氏は45歳。俳優を経て、平成25年の参議院選挙の東京選挙区で初当選しました。去年、れいわ新選組を結成して代表に就任しましたが、夏の参議院選挙で議席を失いました。 東京都知事選挙をめぐっては、 ▽現職の小池百合子氏（67）が、再選を目指して立候補を表明しているほか、▽日弁連・日本弁護士連合会の元会長の宇都宮健児氏（73）、

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「爆買い」ではなく必要経費としての「入れ替え」　日本がF-35戦闘機を105機買うことに対して「爆買い」と批判されることがありますが、これは間違った言い掛かりです。実際には戦闘機の総数は変わらず40年も使った古い戦闘機を引退させて新しい戦闘機と入れ替えるだけで、必要経費に過ぎません。一般家庭でも自家用車を40年以上も使い続けたりしませんし、パソコンやスマートフォンに至っては数年で買い替えるのが普通です。性能的に限界が来たら買い替えるのと同じことなのです。 2011年12月20日　F-35戦闘機42機の購入を閣議決定（F-4戦闘機と入れ替え）2018年12月18日　F-35戦闘機105機の購入を閣議決定（F-15戦闘機Pre-MSIPと入れ替え）　ゆえに新旧の機材の入れ替えに対して「爆買い」という表現を用いたメディアの記事は全て間違いと見做して構いません。「爆買い」という表現を用いる政治家も

「ブラック・ライヴズ・マター(BLM)」を合い言葉に黒人差別への抗議を訴える運動が2020年5月から急速に広がっています。その中で、プログラミングの世界で使われている「マスター／スレイブ」や「ブラックリスト／ホワイトリスト」などの言葉が言い換えられ始めていることが報じられています。 GitHub to replace "master" with alternative term to avoid slavery references | ZDNet https://www.zdnet.com/article/github-to-replace-master-with-alternative-term-to-avoid-slavery-references/ 特定のユーザーや言葉を拒否する「ブラックリスト」、そして逆に許可するユーザーや言葉をまとめた「ホワイトリスト」という言葉が人種差別的だ

1基の人工衛星で日本列島全域をIoT（Internet of Things）通信のエリアにして、しかもSigfoxやLoRaなど920MHz帯を利用するあらゆる方式に対応する――。 常識を覆す新たな技術の確立にNTTとJAXA（宇宙航空研究開発機構）が取り組んでいる。JAXAが2022年度に打ち上げる高度500kmの低軌道衛星を使って両者は実証実験を進め、事業化を検討する考えだ。地上通信網が整備されていない海洋や山間部などを通信エリアにできる可能性がある。「超カバレッジ」をテーマの1つとする次世代通信方式「6G」の要素技術としても期待が高まる。 安価な920MHz帯IoT端末のデータを衛星で収集 人工衛星を使った通信サービスは1960年代から実用化されている。地上の通信網が整備されていない地域で通信できる一方、高価な衛星専用無線機が必要で、災害時など利用場面が限定されているのが現状だ。 「

保育所やこども園では新型コロナウイルスの影響で多くの保育士が休まざるを得なくなりましたが、東京大学の大学院が行ったアンケート調査の結果、通常の賃金が支払われるはずの認可施設でも、1割余りが非正規の職員に休業中の賃金を全く支払っていないことが分かりました。調査を行った研究者は所得補償について改めて周知する必要があると指摘しています。 このうち、認可の保育施設の園長や施設長200人余りを対象に、休園や登園自粛で仕事が減ったり、子どもの学校が休校になったりしたために園を休まざるを得なくなった職員に所得を補償したか尋ねたところ、「なし」という回答は、常勤の正規職員については8.1％、非常勤職員では10.2％、パートタイムの職員では14.7％にのぼりました。 認可保育所や認定こども園などは新型コロナウイルスの影響で預かる子どもが減っても、国や自治体から人件費なども含めてこれまでとほぼ同額の運営費用が

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