この連休はなんだかSIerについて考えることが多かったのですが、そういうことを考えると、なぜアメリカのソフトウェアが強いのかがわかってきた気がします。 まず、もちろんSIerの技術力が低いといっても技術力が高いSIerもいるわけで、とくにこのブログを見てる人だと技術力の高い側にいる人が多いと思います。 けれども、DX白書2023によればSIerのIT人材というのは75万人いて、技術力の高い人はその一部で、多くは技術力の低い側にいるんじゃないでしょうか。 https://www.ipa.go.jp/publish/wp-dx/gmcbt8000000botk-att/000108046.pdf 2014年、ちょうど10年前に、プログラマはSIerと自社サービスで2分化するんではないかというブログを書いていますが、そのまま現実になった形です。 プログラマ業界の二分化 - きしだのHatena

by David Orban アメリカのジョー・バイデン政権が2024年6月20日に、ロシア製アンチウイルスソフトであるKasperskyの国内販売を禁止することを発表し、9月29日までに他社製品に切り替えるよう要請しました。背景には、ロシア政府が自国企業を通じてアメリカの機密情報を収集し、軍事転用することに対する安全保障上の懸念があります。 Commerce Department Prohibits Russian Kaspersky Software for U.S. Customers | Bureau of Industry and Security https://www.bis.gov/press-release/commerce-department-prohibits-russian-kaspersky-software-us-customers Biden bans Ka

いぐぞー ✈️ 旅するプログラマー @igz0 旅とプログラミングをこよなく愛します。 アメリカ大陸🇺🇸を横断しました！！小学生からプログラミング→新卒SIer→Webに目覚め個人事業主兼会社員。テレビ出演経験あり。 Webサービス制作者。読書・IT関連を中心にツイートします！！ネタツイート有。アイコンは@ixy先生に利用許諾済み。Amazonアソシエイト参加。 note.com/igz0/ いぐぞー ✈️ 旅するプログラマー @igz0 Microsoftの専門家「ウォーターフォールは一切メリットがないのでやめておきなさい」 > アメリカでは、アジャイルやスクラムの進め方が「常識」としてソフトウェア開発の場で浸透している これマジ？？ 日本のIT企業が、米国では「時代遅れ」のウォーターフォールを未だに信奉してるってコト！？ pic.twitter.com/jRofJKmAKM

米ホワイトハウス「将来のソフトウェアはメモリ安全になるべき」と声明発表。ソフトウェアコミュニティに呼びかけ 米ホワイトハウスの国家サイバー局長室（The White House Office of the National Cyber Director：ONCD）は、サイバー空間における攻撃対象領域を積極的に削減する目的で、テクノロジーコミュニティやソフトウェアコミュニティに対してメモリ安全（Memory Safe）なソフトウェアの実現を積極的に呼びかけるプレスリリース「Future Software Should Be Memory Safe」（将来のソフトウェアはメモリ安全になるべき）を発表しました。 プレスリリースの中で、国家サイバー局長Harry Coker氏は「私たちは国家として、サイバースペースにおける攻撃対象領域を減らし、あらゆる種類のセキュリティバグがデジタルエコシステムに

はじめに 前提 アメリカで働くためのビザ 業務経験 2023年のアメリカのテック業界の状況 具体的な就活のステップ ソフトウェアエンジニアのインタビューで求められることの抽象的な理解 レジュメ Job Descriptionから逆算してレジュメを作る 一枚におさめる 数字を用いてスケールとビジネスインパクトを示す なるべく隙間を埋める フォーマット添削ツールにかける レビューを受ける ネットワーキング・リファラル 応募する アメリカの就活はNumber Game 採用のトレンドを追う 時期を見計らう Linkedinで最新の求人を見つける方法 Promotedをすべて非表示にする "Most Recent"順にする 検索クエリを工夫する 設定をブックマークする 時間を決めて巡回する コーディングインタビュー対策 アルゴリズムの地図を脳内に作る 大学やCouseraでアルゴリズムの授業を取る

Adobeのソフトウェアをサブスクリプション方式で利用できるサービス「Creative Cloud」をキャンセルする方法について、アメリカの連邦取引委員会(FTC)が調査を行っていると報じられています。 Difficulty Canceling Adobe Subscriptions Under Fire From FTC - Bloomberg https://www.bloomberg.com/news/articles/2023-12-13/difficulty-canceling-adobe-subscriptions-under-fire-from-ftc Adobe Says Significant Costs, Penalties May Arise Out of FTC Investigation - MarketWatch https://www.marketwatch.

今週は、Thanksgiving はお休みムードなので考える時間や、自分の本についてディスカッションしている バンクーバーのえんじに屋さんのPodcast なんかを聞かせていただいたりしてるうちに、思い出したことがあって、記録に残してみることにした。それは、エンジニアの育成方針でこれはめっちゃくちゃ違うことに気づきましたので、シェアさせていただきたいと思います。 日米でエンジニアの育成戦略が正反対だと気付いた話 採用の段階での違い 良く知られているように、新卒のケースで考えると、こちらの場合は「コンピュータサイエンス」の学位を出ていることが前提で、中途採用の場合も、「コンピュータサイエンス」の学位を出ている、もしくはそれ相当する知識が求められる。だから、新人でも少なくともプログラムが結構組めることを期待されます。 一方、日本では文系でも理系でもプログラマになれます。採用されたときに「スキル

アメリカの職場にいると、日本にいるときよりも身近でレイオフだとか、職を変えるというのを頻繁に見かける。先日もそういう場面があったのだが昔日本で働いていた時のことを思い出した。 ドキュメントを書く理由　日本のソフトウェア企業にいたときは、「納品物であるから」という理由以外にも、「人がいなくなったときに会社が困るから」という理由でもドキュメントを書くことが推奨されていた。しかし、少なくとも今の職場ではそんな理由でドキュメントを書くのは推奨されていないのに、なぜ問題にならないのだろうとふと思った。 うちのマネージャは、バディ制ににして、みんな休暇できるようにしようとは言っているが、多分本当に退職対策ではないと思う。 チームのメンバーが抜けたときも、「とても残念で、ワークロードをどうしようという問題はあるけど、彼女の門出を祝福しよう」言っていた。つまり、こちらでも「工数」は問題になるけど、「引継ぎ

アメリカでは2023年4月18日までに税金の確定申告書を提出して納税しなければなりません。しかし、アメリカの税務申告プロセスは非常に複雑。そこで、恋愛シミュレーションゲームの見た目でありながら、確定申告の書類を簡単に作成できるゲーム「Tax Heaven 3000」が2023年4月4日に登場する予定でしたが、なぜかSteamから販売ページが突如削除されたと報じられています。 MSCHF’s Tax Heaven 3000 is a dating simulator that can prepare your taxes - The Verge https://www.theverge.com/2023/3/22/23651802/mschf-tax-heaven-3000-dating-simulator 以下のTax Heaven 3000の予告ムービーを見ると、どんなゲームなのかがわか

米空軍のドローン（無人機）の「ＭＱ９リーパー」/Senior Airman Christa Anderson/U.S. Air National Guard （ＣＮＮ） 黒海の公海上空を飛行していた米空軍のドローン（無人機）の「ＭＱ９リーパー」が墜落した問題で、米国はロシアがＭＱ９から機密情報を入手することがないよう墜落前に機密性が高いソフトウェアを遠隔操作で消去した。米当局者２人が明らかにした。 ソフトウェアの削除措置は、ＭＱ９がロシア軍のＳｕ２７戦闘機２機に遭遇した後に取られた。 ＭＱ９の墜落をめぐっては、米国はロシアの戦闘機がＭＱ９に燃料を放出し、その後、戦闘機１機がＭＱ９に接触したと発表。これによりＭＱ９はプロペラを損傷し、米国は黒海に墜落させることを余儀なくされた。 一方、ロシアは米国の主張を否定し、ロシア安全保障会議のパトルシェフ書記は墜落したＭＱ９の回収を試みると明言した。パ

米司法省、アドビのフィグマ買収計画阻止に向け訴訟を準備－関係者 Leah Nylen、Anna Edgerton、Brody Ford ソフトウエアメーカーの米アドビがスタートアップ企業、米フィグマを約200億ドル（約２兆6900億円）で買収する計画について、米司法省が反トラスト法（独占禁止法）違反で提訴する準備を進めていることが、事情に詳しい複数の関係者の話で分かった。 部外秘情報を理由に匿名で語った関係者の１人によると、訴訟は来月にも提起される見込み。買収計画は複数の反トラスト当局の承認が必要で、合意では、当局の審査が長引いた場合の手続き完了期限として2024年３月が設定されている。別の関係者によれば、アドビは米司法省と22日に会合を持った。 買収計画は欧州連合（ＥＵ）の審査にも直面。ＥＵの反トラスト当局は各国の当局から審査を求められたと説明している。英競争・市場庁（ＣＭＡ）もこの計画

コンピュータは非常に便利なのだが、ほとんどのコンピュータユーザーがその能力の1%も使えてないのではないか。そんな気がするのだ。 というか、コンピュータの能力が人類の進歩に比べて上がり過ぎてる。 おかげでゲームもAIもビデオ編集も手軽になった。 MacBookの新しいCPUが発表されたのだが、40%高速化したというニューラルエンジンを一体全体何に使えばいいのか、人工知能の研究者である吾輩にもわからないので、これを使いこなすことができる人は将来登場するのだろうか。 コンピュータの能力を真に最大限引き出すには、残念ながらプログラマーになるしかない。しかも、マシン語レベルの最適化ができるプログラマーである。 プログラムさえ丁寧につくればコンピュータの持つ潜在能力は圧倒的に高い。だがコンピュータに比べて人間は頭が悪すぎる。 結局のところ、道具がどれだけ進歩しても使う側の人間の想像力が追いつかないと全

オープンソースのWebサーバーソフトウェアとして知られる「Apache」を運営するApache Software Foundation(ASF)に、北アメリカ先住6部族の1つであるアパッチ族を念頭に「アメリカ先住民への敬意と独自の行動規範を守るため」として名称変更の要請が出されていることがわかりました。 Apache® Appropriation https://blog.nativesintech.org/apache-appropriation/ Native Americans ask Apache foundation to change name • The Register https://www.theregister.com/2023/01/11/native_american_apache_software_foundation/ 「Apache」の名称変更を求める声明を

FAA＝アメリカ連邦航空局は11日、システム障害の影響で、国内線のすべての便の出発をアメリカ東部時間の午前9時、日本時間の今夜11時まで、見合わせるよう指示するとともに、システムの復旧に取り組んでいると発表しました。 バイデン大統領は、記者団に対し「ブティジェッジ運輸長官と話をしたが、何が原因かはわかっていないとのことだった。航空機は今も安全に着陸できているが、現時点で離陸はできない。数時間以内に原因が見えてくると思う」と述べました。 また、ホワイトハウスのジャンピエール報道官はツイッターに「現時点で、サイバー攻撃があったという証拠はないが、大統領は運輸省に対し、原因について徹底した調査を行うよう指示した」と投稿しました。

Microsoftが中国で制定された2021年の法律によって、中国のサイバー攻撃の能力が向上したと指摘しています。 China likely is stockpiling vulnerabilities, says Microsoft • The Register https://www.theregister.com/2022/11/07/china_stockpiles_vulnerabilities_microsoft_asserts/ 中国政府が制定した2021年の法律では、企業がセキュリティー上の脆弱(ぜいじゃく)性を公表する前に地元当局に報告することが義務づけられました。一方でこの法律では政府が現地の報告を利用することで脆弱性に関する情報をため込むことができるとされています。 2022年には、アトランティック・カウンシルの研究者が、中国から報告される脆弱性の減少と匿名の報告の増

アメリカのレモンド商務長官はアメリカの技術で製造された半導体を中国がロシアに提供した場合、「実質的に製造停止に追い込むことができる」と中国を牽制（けんせい）しました。 レモンド商務長官は23日、ロイター通信のインタビューで「アメリカがロシアに課している輸出規制に違反した企業はいかなる国の企業でも厳しく対処する」と述べました。 また、中国で製造される半導体はすべてアメリカのソフトウェアを使っているとして輸出規制の対象になるとの認識を示しました。 そのうえで、レモンド商務長官は中国がロシアに半導体を提供すれば、「ソフトウェアの使用を拒否し、実質的に製造停止に追い込むことができる」と牽制しました。 これまでのところ、中国による輸出規制違反は「ない」と答える一方、調査などが確定する前に商務省が違反を公表することはないとも指摘しています。

米国防総省、オープンソースをプロプライエタリより優先的に採用する調達方針を明らかに。同省CIOが書面で通知 米国防総省は「Software Development and Open Source Software 」（ソフトウェアの開発とオープンソース）と題する同省CIO John B. Sherman氏の1月24日付けの書面を公開し、プロプライエタリな製品を購入する前に、既存の政府ソリューションやオープンソースソフトウェアの採用を優先する方針を示しました。 この書面は、セキュアなオープンソースソフトウェアや商用ソリューションの採用を増やすことを同省に指示した2018年7月発表のサイバー戦略の下で、どのようにオープンソースソフトウェアを位置づけるかを説明するものです。 書面の本文で、オープンソースを採用する上で2つの懸念を示した上で、付録のガイドラインで具体的な方針を明らかにしています。

パナソニックは、アメリカのソフトウエア会社「ブルーヨンダー」を71億ドル、およそ7600億円で買収し、完全子会社化すると発表しました。ものづくり主体の事業構造から脱却し、ハードとソフトを一体化して収益性を高めるねらいです。 発表によりますと、パナソニックが買収するのは、アメリカのソフトウエア会社「ブルーヨンダー」です。 この会社は、工場や倉庫と売り場を効率的につなぐ、いわゆるサプライチェーンのシステム開発を手がけていて、アメリカの飲料大手コカ・コーラやドイツの物流大手DHLなど、世界76か国で3000社を超える顧客を持っています。 パナソニックは去年、860億円を出資して株式の20％をすでに取得しており、今回、残る株式をすべて買い取り、完全子会社化するということです。 投資額は71億ドル、およそ7600億円で、2011年に三洋電機とパナソニック電工をおよそ8000億円で完全子会社化したとき

アメリカが凄いのは疑いようがないが、日本がどうしてアメリカに肩を並べられるほど高度な工業力にならなかったのかが気になっている。 iPodはホイールの使い心地に極振りし、あの当時はまだ余力はあったように思う。 iPhoneが出て部品の割合が日本製が多かったことがあり、差別化の要因はソフトウェアと言われた時代があったが、 今はAppleが独自に作っている半導体が差別化要因になった。 GoogleもAppleほど上手くできていないが、独自半導体が差別化要因になった。 日本の場合、ガラケーと言われていた頃は、各社独自技術を詰め込んでいて差別化していた。 ソフトウェアに関しても、数字を入力するとリンク先に飛べるというのは、日本人には古臭く感じるだろうが、 インドだとQVGAが主流でありKaiOSに取り入れられようとしてる。 QRコードや絵文字もルーツをたどれば日本だ。 探せば日本からというのはあるが