エンジニアだけが優遇されるのではない組織をつくりたい - Unknown Error
※ 2つの意味で解釈できるようなタイトルだった*1ため、より伝えたいことが明確になるタイトルに訂正しました。ご指摘いただいた皆様ありがとうございました。お詫び申し上げます この記事はEngineering Manager Advent Calendar 2019の17日目の記事です。 手前味噌だが、所属している会社のエンジニア組織はだいぶ良い感じになってきているという自負がある。最近書いた自社のブログのエントリも多くの方に共感いただいた。 hackerslab.aktsk.jp 一つ一つの組織活動に対してこれって本当にあるべき姿なんだっけというのを問い続けながら地道な改善を続け、組織としての練度が大分高まってきた。 結果として、自社のあらゆる組織の中で、エンジニア組織は一番改善が進んでいる。*2 一方で、そこはかとなく、「このままで良いんだろうか」というモヤモヤがある。 会社はエンジニアの
退職しました - meg_nakagamiの日記
2019/10/31 を持って８年間勤めてきたドワンゴを退職しました。 ドワンゴ退職エントリの旬は過ぎているよう気もしますし、こんな何年も放置していたブログで今更何をと思わなくもないですが、なんとなく自分の気持ちの整理もかねて適当に綴ってみようと思います。 何をやってきたか 各種のゲームデバイス、PS Vita, Wii U, 3DS, Nintendo Switch 上でのニコニコプレイヤーの実装をずっとやってきていました。 それぞれのデバイスでのシステム部分というか、ゲームデバイス上での非ゲームアプリケーションフレームワーク、そんなものを作り続けてきた感じです。 これらのニコニコ動画クライアントは、私の手を完全に離れてしまうことになります。 もっとできることはたくさんあるし、改善すべき点もたくさんある。愛用してくれているユーザーに対して自分が出来るはずのすべてを提供することができなかっ
「ティール組織」日本における事例の可能性〜ソニックガーデンはティール組織だったのか？ | Social Change!
2018年を振り返ってみると、経営という観点で言えば「ティール組織」一色だったように思う。2018年1月24日に発売された「ティール組織――マネジメントの常識を覆す次世代型組織の出現」は多くのビジネスパーソンに読まれることになり、一過性のブームでなく年間を通して人々の話題にのぼった。 長時間労働や人手不足の問題が取り沙汰され、働き方の見直しが迫られる時流の中で、従来の組織やマネジメントとは違う、まったく新しいカタチを見せてくれたことが多くの人にとっての希望だったからではないだろうか。 しかし、いかんせんティールの本自体が非常に分厚く、最後まで読み切って理解するには困難が伴う。かくいう私も途中で挫折した。そんな折に年末になって発売されたのが、この「[イラスト解説]ティール組織―新しい働き方のスタイル」である。イラスト付きで、なにより簡潔にまとめてくれていて読みやすい。 そしてなんと、その日本
開発マシンの人権スペックについては俺にも語らせろ | anopara
Twitterで開発マシンの「最低限の人権」とされるスペックについての話題が広がっています。 発端はこれです。 対GAFAで研究者の処遇改善 NTT、流出に危機感 NTTでは優秀な人材はGAFA（Google, Apple, Facebook, Amazon）に引き抜かれるので処遇を改善しよう（具体的には給料をあげよう）という話です。 そこで、「いや、給料だけの問題じゃない。意思決定が遅い組織的な問題やITエンジニアの仕事そのものへの無理解に起因する開発環境のチープさに嫌気が差して止めていくエンジニアは多い」という話がぶり返されます。この問題はITエンジニア業を営む人にとっては本当によく見る問題であります。 そんな中、ネットで有名なエンジニアの一人がタイムリーにNTT（研究所）を退社しGoogleに入るというエントリを書きました。 6年勤めたNTTを退職しました これでこの開発環境周りの論
有能な人たちが「働きたくない」と嫌がる会社の特徴。
一つの会社に所属している会社員の時には気づきにくかったが、世の中には有能な人々が数多くいる。 一流の技術者。 一流のマーケターであり、ライターの彼女。 別の彼は、データ分析を専門とする。 人工知能の専門家。 保険とファイナンスのプロ。 彼らはフリーランス、経営者、会社員としてそれぞれ活躍している。 一見バラバラの経歴と所属ながら、彼らは「知識労働者」という共通点がある。自らの知識と手腕によって成果を出すことで、組織やプロジェクトに貢献している。 そして、彼らの考え方は驚くほど共通項がある。彼らが「働きたい」という会社は様々なのだが、「絶対にこの会社では働きたくない」ということはほぼ共通しているのだ。 有能な知識労働者に嫌われてしまう企業は、一流の人達を惹きつけることができない企業であり、衰退する会社だ。 奇しくもピーター・ドラッカーは1972年に既にこの状況を予言していた。※1 彼ら（知識
多くの企業が考える「仕事ができる人」の条件はこの9つ
仕事の能力は、組織において重視される。だが「仕事ができる」とは何か。これを明確に定義している組織は少ない。 もちろん会社の求めることはいうまでもなく「成果をあげること」なのだが、この成果は◯◯さんの、この成果は◯◯さんの、という切り分けができないものが多く、「成果を出した人ができる人」と定義してしまうと、評価の間違いを犯すリスクが高くなる。 くわえて、すぐに結果のでないような仕事も数多くあり、必ずしも短期的な業績を持って、「結果を出す力がある」とみなすのも早計である。 だから、多くの会社では「結果を出す能力とは何か」をできるだけ詳細に定義し、評価を結果のみに頼らないようにする。 では、一般的にどのような能力が「成果に繋がる」とみなされているのか。京セラおよびKDDIの創業者であり、多くの経営者に支持されている稲盛和夫氏は、 仕事の結果＝能力×熱意×考え方 と言った。 この考え方のポイントは
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