三菱商事エネルギー社長が「戦える集団になった」と力説、新マネジメント法「識学」が生んだ共通言語とは
識学大全 思考法・スキル・リーダーシップ 今、最も会社を成長させる独自のマネジメント論として注目を浴びる「識学」。シリーズ126万部突破の識学3部作のエッセンスを、本にはない図解や導入企業の具体例を交えて、一挙に伝授する。さらに、著者の安藤広大・識学代表取締役社長が「3部作で語り尽くせなかったこと」を特別インタビューで明らかに。経営者から管理職、若手社員まで、仕事で悩みを持つ全てのビジネスマン必読の“強化書”だ。 バックナンバー一覧 識学の導入企業の一つが、三菱商事の子会社である三菱商事エネルギーだ。南浩一社長は、識学を導入し組織に“共通言語”が生まれたことで「戦える集団になってきた」と口にする。特集『識学大全』（全12回）の＃6では、同社が識学を導入した経緯やその効果について詳しく解説する。（ダイヤモンド編集部 山本 輝） 共通言語で「ずれ」を修正 三菱商事エネで起きた変化 「戦える集団
TSMCが日本にもたらす「半導体バブル」以上の価値、ラピダスとの決定的な差とは
京都大学経済学部卒業。1997年ソニー株式会社入社後、映像関連機器部門で商品企画、技術企画、事業本部長付商品戦略担当、ソニーユニバーシティ研究生などを歴任。筑波大学大学院（修士（経営学））、京都大学大学院（博士（経済学））で経営学を学び、神戸大学経済経営研究所准教授を経て2011年より早稲田大学ビジネススクール准教授。2016年より早稲田大学大学院経営管理研究科教授。早稲田大学IT戦略研究所研究員・早稲田大学台湾研究所研究員を兼務。ハーバード大学客員研究員、東海大学（台湾）訪問教授、京都大学経営管理大学院研究員、組織学会評議員、国際戦略経営研究学会理事などを歴任したほか、ソニー株式会社外部アドバイザー、台湾奇美実業グループ新視代科技顧問、ハウス食品グループ本社株式会社中央研究所顧問、(財)日本台湾交流協会貿易経済部日台ビジネスアライアンス委員なども務めた。現在、ビジネス・ブレークスルー大学
ローム、旭ダイヤモンド、オキサイド…「パワー半導体」次世代市場で逆襲期待の最強技術企業【15社】
2002年にアイザワ証券に入社し、支店での個人投資家向けコンサルティング営業などに従事したのち、調査部門で日本株のアナリスト業務を経験。2020年QUICKに入社。エクイティコメントチームでライターとして個別銘柄や株式市況などのプロ向けの記事を担当。前職から半導体・テクノロジー企業をメインに担当しており、半導体の技術や業界動向について知見を有する。日本証券アナリスト協会検定会員。 半導体 投資列島 日本株のバブル後最高値のけん引役は半導体だ。「生成AI（人工知能）」ブームによる需要爆発を受けて、世界中の半導体メーカーが急ピッチで増産にかじを切る中、日本の半導体製造装置・材料メーカーにも強い追い風が吹いている。半導体復活の最後のチャンスとみた国も動き、空前の規模の巨額補助金で「技術に強み」を持つ企業の支援に乗り出した。2024年の日本株市場で注目を集めそうな最強技術を持つ“お宝企業”を、業界
長期投資の根幹をなすグランドデザインを解説。配当収入とその再投資による株数増加で資産を形成。株価下落も配当利回りの上昇によって長期収益に貢献
トップ ＞ 超成長株投資で資産10倍計画！ ＞ 長期投資の根幹をなすグランドデザインを解説。配当収入とその再投資による株数増加で資産を形成。株価下落も配当利回りの上昇によって長期収益に貢献 長期投資が成功する必然的な理由とは？ 本コラムでは、成長株の長期投資に興味がある方に向けて、今回から数回に渡ってその意義や基本を伝えていきます。 私が考える最も成功しやすい投資とは、複数の成長株銘柄でポートフォリオを構築し、それを長期で運用することです。その理由は、ポートフォリオを組むことで個別銘柄に起きる偶発的な失敗を小さくし、さらにそれを長期で運用することでリスクとリターンの関係が良化するからです。 継続的に得られる配当収入が長期投資のリターンの源泉 長期投資で得られるリターンは、配当というインカムゲインの継続性を利用するものと言い直すことができます。そして、そのインカムゲインは事業が継続することに
上場企業の成長と株価の関係をBPSで説明。確実なBPS成長と安定した配当収入の両取りで大きな株価成長をゲットしよう！
配当＆株価が10倍株！ NISA投信グランプリ ふるさと納税 6月号4月19日発売 定価780円（税込） ◆購入はコチラ！ [配当＆株価が10倍になる株！] ◎第1特集 配当＆株価が10倍になる株！ 10年持ちっぱなしで「配当が10倍」になる株や「株価10倍」になる大型優良株を発掘 ・誰もが知ってる大型株・優良株で実現 ・新興国に進出／AI・半導体／ 高齢化・人手不足／環境・EV ・番外編：1年で株価2倍になる株 ◎第2特集 ダイヤモンド・ザイ NISA投信グランプリ2024 2回を迎える、投資信託のアワードを発表！ NISAの投信選びや保有投信のチェックに最適 ・NISAで運用できる投資信託のみが対象 ・個人投資家が選びやすいよう、本数は30本のみ！ ・個人投資家がわかりやすい部門で表彰 ◎第3特集 ふるさと納税 日本3大グルメ&生産地 返礼品60 日本3大和牛、3大地鶏、といったブラン
成熟国家の日本の上場企業に投資して大丈夫？上場企業は圧倒的な優位性で中小零細を淘汰。適切なストックピックで投資成績は大きく伸びる
「失われた30年」の日本で成長し続ける上場企業が存在する理由 今回は長期投資をデザインするコラムの３回目です。１回目は企業の永続性について、２回目は株価が長期で上昇する根拠について解説しました。今回は成熟国家である日本の上場企業に投資することが優れているのかを検証します。 1970年～1980年代、喫茶店といえば個人経営店が多数を占めていましたが、今はどうでしょうか。ドトールやコメダ珈琲など大手飲食チェーンが席巻しています。また、地方にある駅前通り商店街の多くはシャッター街と化し、そこにあった魚屋や八百屋は大手スーパー、電器屋は大手家電量販店、酒屋はコンビニに取って代わられるなど、多くの個人経営店が淘汰されました。つまり、成熟産業にも新陳代謝はあり、市場シェアを取れる企業は成長余地があるのです。 中小企業は全国に約300万社ありますが、ほとんどは利益が出ていません。その理由は、オーナー経営
企業の成長性を測る最も重要な指標がBPS。黒字でBPSが増加していれば、株価下落は怖くない。正しいナンピンで資産を大きく増やすことができる
トップ ＞ 超成長株投資で資産10倍計画！ ＞ 企業の成長性を測る最も重要な指標がBPS。黒字でBPSが増加していれば、株価下落は怖くない。正しいナンピンで資産を大きく増やすことができる 不景気や株価暴落時こそ資産を増やすチャンス 長期投資をデザインするコラムの４回目です。１回目は企業の永続性について、２回目は株価が長期で上昇する理由について、３回目は上場企業の優位性について解説しました。最終回となる４回目は、不景気や株価暴落時を利用して資産を増やすという考え方を紹介します。 ガバナンスがしっかりと効いた企業であれば、不景気や経済危機などに陥った際、経営者は手綱を締めて、経営を舵取りします。例えば、コストコントロールもその一つです。業績の見通しが悪化すれば、経営者は「まずい」と思い、削れる経費をごっそり削ります。利益率を落とさぬよう、悪い時は悪いなりの振る舞いをするのです。投資家もそれをよ
IR活動には100億円単位の価値がある
株式会社ニコン取締役専務執行役員CFO 慶應義塾大学卒業。ペンシルベニア大学経営大学院（ウォートン・スクール）Advanced Management Program for Overseas Bankers修了。三菱UFJフィナンシャル・グループCFO（最高財務責任者）、米国ユニオンバンク取締役を経て現職。日本IR協議会元理事。米国『インスティテューショナル・インベスター』誌の投資家投票でベストCFO（日本の銀行部門）に2020年まで4年連続選出される（2016年から2019年の活動に対して）。本業の傍ら執筆活動を行い、ペンネーム「北村慶」名義での著書は累計発行部数約17万部。朝日新聞コラム「経済気象台」および日本経済新聞コラム「十字路」への定期寄稿など、金融・経済リテラシーの啓発活動にも取り組んでいる。本書は本名での初の著作。 CFO思考 なぜCFOが「企業成長」と「日本経済復活」の鍵な
IR活動には100億円単位の価値がある
株式会社ニコン取締役専務執行役員CFO 慶應義塾大学卒業。ペンシルベニア大学経営大学院（ウォートン・スクール）Advanced Management Program for Overseas Bankers修了。三菱UFJフィナンシャル・グループCFO（最高財務責任者）、米国ユニオンバンク取締役を経て現職。日本IR協議会元理事。米国『インスティテューショナル・インベスター』誌の投資家投票でベストCFO（日本の銀行部門）に2020年まで4年連続選出される（2016年から2019年の活動に対して）。本業の傍ら執筆活動を行い、ペンネーム「北村慶」名義での著書は累計発行部数約17万部。朝日新聞コラム「経済気象台」および日本経済新聞コラム「十字路」への定期寄稿など、金融・経済リテラシーの啓発活動にも取り組んでいる。本書は本名での初の著作。 CFO思考 なぜCFOが「企業成長」と「日本経済復活」の鍵な
IR活動には100億円単位の価値がある
株式会社ニコン取締役専務執行役員CFO 慶應義塾大学卒業。ペンシルベニア大学経営大学院（ウォートン・スクール）Advanced Management Program for Overseas Bankers修了。三菱UFJフィナンシャル・グループCFO（最高財務責任者）、米国ユニオンバンク取締役を経て現職。日本IR協議会元理事。米国『インスティテューショナル・インベスター』誌の投資家投票でベストCFO（日本の銀行部門）に2020年まで4年連続選出される（2016年から2019年の活動に対して）。本業の傍ら執筆活動を行い、ペンネーム「北村慶」名義での著書は累計発行部数約17万部。朝日新聞コラム「経済気象台」および日本経済新聞コラム「十字路」への定期寄稿など、金融・経済リテラシーの啓発活動にも取り組んでいる。本書は本名での初の著作。 CFO思考 なぜCFOが「企業成長」と「日本経済復活」の鍵な
【経営の神様】成長の遅い経済で速く成長する方法
ウォール・ストリート・ジャーナル、ニューヨーク支局記者。2017年よりGEをはじめとするコングロマリットを担当。ロンドンでコピーエディター、報道記者として働いたのち、ダウ・ジョーンズでバイオテクノロジーや製薬業界を担当。その後ウォール・ストリート・ジャーナルに移り、現在に至る。マサチューセッツ大学アマースト校（歴史学）卒業。ダウ・ジョーンズ在職中にコロンビア大学ナイトバジョット・フェロー（ビジネス・ジャーナリズム）。1年間のドイツ留学経験もある。妻と子どもたちとともにニュージャージー在住。 GE帝国盛衰史 エジソンが興した世界最大の総合電機メーカーとして1世紀以上の栄華を誇ったゼネラル・エレクトリック（GE）。パナソニック、東芝、ソニー、日立製作所、三菱電機、三菱重工、IHIといった日本の電機業界を中心とした大企業にとって常にお手本であったGEの頂点から解体へと向かう歩みを綴った。 バック
「生成AI」でビジネスを成長させるために不可欠な、ヒトとAIの“共創”戦略
SI事業会社などで業務系システムにかかる企画・開発プロジェクトを多数経験後、Big4 コンサルティングファームのデジタルトランスフォーメーション部門のマネジャーおよび 米系のコンサルティングファームのシニアマネジャーを歴任。大手企業のデジタルトラン スフォーメーション(DX)戦略策定および実行支援における豊富な経験を有する。2021年 に現職であるフロンティア・マネジメントに入社し、デジタル変革コンサルティング部門 の一員として活動を続けている。 企業サバイバル最前線 金融、電機、小売、外食、運輸、不動産……グローバル競争やビジネス構造の変化により、 あらゆる業界で企業の生き残り競争が激化している。そこにふりかかった新型コロナ禍は、 企業に根本的なビジネスモデルの見直しを迫っている。羅針盤のない「ニューノーマル時代」 をサバイバルするために、企業関係者はどうすればいいのか。事業再生やM&A
ESGを会計に反映させる「ESG EBIT」
柳 良平：早稲田大学大学院 会計研究科 客員教授、アビームコンサルティング エグゼクティブアドバイザー 京都大学博士（経済学）。米国公認管理会計士、米国公認財務管理士。公職として東証上場制度整備懇談会委員、日本生産本部「経営アカデミー」経営財務コース委員長等を務める。銀行支店長、メーカーIR・財務部長、UBS証券エグゼクティブディレクター、エーザイ専務執行役CFO等を経て現職。早稲田大学会計研究科客員教授として10年以上大学院で教壇に立つ。2017年度早稲田大学Teaching Award総長賞受賞。2022年9月より早稲田大学「会計ESG講座」の共同責任者を務める。Institutional Investor誌の2022年機関投資家投票でヘルスケアセクターのthe Best CFO第1位（5回目）に選出される。主著に、“Corporate Governance and Value Cre
「インパクト加重会計イニシアティブ」(IWAI)の日本第1号としての従業員インパクト会計の開示
京都大学博士（経済学）。米国公認管理会計士、米国公認財務管理士。公職として東証上場制度整備懇談会委員、日本生産本部「経営アカデミー」経営財務コース委員長等を務める。銀行支店長、メーカーIR・財務部長、UBS証券エグゼクティブディレクター、エーザイ専務執行役CFO等を経て現職。早稲田大学会計研究科客員教授として10年以上大学院で教壇に立つ。2017年度早稲田大学Teaching Award総長賞受賞。2022年9月より早稲田大学「会計ESG講座」の共同責任者を務める。Institutional Investor誌の2022年機関投資家投票でヘルスケアセクターのthe Best CFO第1位（5回目）に選出される。主著に、“Corporate Governance and Value Creation in Japan”（Springer）、『ROE経営と見えない価値』（編著）、『CFOポリシ
「インパクト加重会計イニシアティブ」(IWAI)の日本第1号としての従業員インパクト会計の開示
京都大学博士（経済学）。米国公認管理会計士、米国公認財務管理士。公職として東証上場制度整備懇談会委員、日本生産本部「経営アカデミー」経営財務コース委員長等を務める。銀行支店長、メーカーIR・財務部長、UBS証券エグゼクティブディレクター、エーザイ専務執行役CFO等を経て現職。早稲田大学会計研究科客員教授として10年以上大学院で教壇に立つ。2017年度早稲田大学Teaching Award総長賞受賞。2022年9月より早稲田大学「会計ESG講座」の共同責任者を務める。Institutional Investor誌の2022年機関投資家投票でヘルスケアセクターのthe Best CFO第1位（5回目）に選出される。主著に、“Corporate Governance and Value Creation in Japan”（Springer）、『ROE経営と見えない価値』（編著）、『CFOポリシ
日本企業が保有する100円は50円の価値になる？：ESGのGが企業価値に影響する
京都大学博士（経済学）。米国公認管理会計士、米国公認財務管理士。公職として東証上場制度整備懇談会委員、日本生産本部「経営アカデミー」経営財務コース委員長等を務める。銀行支店長、メーカーIR・財務部長、UBS証券エグゼクティブディレクター、エーザイ専務執行役CFO等を経て現職。早稲田大学会計研究科客員教授として10年以上大学院で教壇に立つ。2017年度早稲田大学Teaching Award総長賞受賞。2022年9月より早稲田大学「会計ESG講座」の共同責任者を務める。Institutional Investor誌の2022年機関投資家投票でヘルスケアセクターのthe Best CFO第1位（5回目）に選出される。主著に、“Corporate Governance and Value Creation in Japan”（Springer）、『ROE経営と見えない価値』（編著）、『CFOポリシ
日本企業が保有する100円は50円の価値になる？：ESGのGが企業価値に影響する
京都大学博士（経済学）。米国公認管理会計士、米国公認財務管理士。公職として東証上場制度整備懇談会委員、日本生産本部「経営アカデミー」経営財務コース委員長等を務める。銀行支店長、メーカーIR・財務部長、UBS証券エグゼクティブディレクター、エーザイ専務執行役CFO等を経て現職。早稲田大学会計研究科客員教授として10年以上大学院で教壇に立つ。2017年度早稲田大学Teaching Award総長賞受賞。2022年9月より早稲田大学「会計ESG講座」の共同責任者を務める。Institutional Investor誌の2022年機関投資家投票でヘルスケアセクターのthe Best CFO第1位（5回目）に選出される。主著に、“Corporate Governance and Value Creation in Japan”（Springer）、『ROE経営と見えない価値』（編著）、『CFOポリシ
見えない価値を見える化するPBR仮説と「柳モデル」
柳 良平：早稲田大学大学院 会計研究科 客員教授、アビームコンサルティング エグゼクティブアドバイザー 京都大学博士（経済学）。米国公認管理会計士、米国公認財務管理士。公職として東証上場制度整備懇談会委員、日本生産本部「経営アカデミー」経営財務コース委員長等を務める。銀行支店長、メーカーIR・財務部長、UBS証券エグゼクティブディレクター、エーザイ専務執行役CFO等を経て現職。早稲田大学会計研究科客員教授として10年以上大学院で教壇に立つ。2017年度早稲田大学Teaching Award総長賞受賞。2022年9月より早稲田大学「会計ESG講座」の共同責任者を務める。Institutional Investor誌の2022年機関投資家投票でヘルスケアセクターのthe Best CFO第1位（5回目）に選出される。主著に、“Corporate Governance and Value Cre
見えない価値を見える化するPBR仮説と「柳モデル」
柳 良平：早稲田大学大学院 会計研究科 客員教授、アビームコンサルティング エグゼクティブアドバイザー 京都大学博士（経済学）。米国公認管理会計士、米国公認財務管理士。公職として東証上場制度整備懇談会委員、日本生産本部「経営アカデミー」経営財務コース委員長等を務める。銀行支店長、メーカーIR・財務部長、UBS証券エグゼクティブディレクター、エーザイ専務執行役CFO等を経て現職。早稲田大学会計研究科客員教授として10年以上大学院で教壇に立つ。2017年度早稲田大学Teaching Award総長賞受賞。2022年9月より早稲田大学「会計ESG講座」の共同責任者を務める。Institutional Investor誌の2022年機関投資家投票でヘルスケアセクターのthe Best CFO第1位（5回目）に選出される。主著に、“Corporate Governance and Value Cre
見えない価値を見える化するPBR仮説と「柳モデル」
柳 良平：早稲田大学大学院 会計研究科 客員教授、アビームコンサルティング エグゼクティブアドバイザー 京都大学博士（経済学）。米国公認管理会計士、米国公認財務管理士。公職として東証上場制度整備懇談会委員、日本生産本部「経営アカデミー」経営財務コース委員長等を務める。銀行支店長、メーカーIR・財務部長、UBS証券エグゼクティブディレクター、エーザイ専務執行役CFO等を経て現職。早稲田大学会計研究科客員教授として10年以上大学院で教壇に立つ。2017年度早稲田大学Teaching Award総長賞受賞。2022年9月より早稲田大学「会計ESG講座」の共同責任者を務める。Institutional Investor誌の2022年機関投資家投票でヘルスケアセクターのthe Best CFO第1位（5回目）に選出される。主著に、“Corporate Governance and Value Cre
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