博報堂DYホールディングスは、全国のスマートフォンユーザーを対象にユーザーの実態を把握するアンケート調査を実施。5月24日、調査結果を発表した。「最初に購入したスマートフォン」を基にユーザーを3つのグループ(世代)に分類し、比較したところ、世代によって特徴があった。全体の28%を占め、2010年10月ころから現在までにAndroid端末を最初に購入した「第三世代」は、スマートフォンを進化した従来型携帯ととらえており、実際の使い方も通話やメールなど、従来型携帯でもできることが中心になっていた。調査は2月15~17日に、高校生~69歳の全国の男女スマートフォンユーザー515人に対しインターネットを利用して実施。また震災後の4月8~10日にも東京、神奈川、埼玉、千葉の同年代の男女スマートフォンユーザー309人に対して追加調査を行った。 調査では、第三世代以外に、2008年7月~2010年6月ころ
米IDCが米国時間2011年5月5日までにまとめた最新の市場調査によると、同年第1四半期の世界スマートフォン出荷台数は9960万台となり、前年同期の5540万台から79.7%増加した。メーカー各社が最新モデルを次々リリースしたこと、旧モデルの価格が下落して広く市場に出回ったこと、エンドユーザーの需要が引き続き旺盛なことなどが要因と分析している。 第1四半期のメーカー別出荷台数シェアを見ると、フィンランドNokiaが24.3%で首位を維持したが、前年同期と比べて14.5ポイント縮小した。Nokiaは出荷台数の伸びも12.6%にとどまっている。一方、2位の米Appleのシェアは同3ポイント増の18.7%となり、出荷台数は同114.4%増と大幅な伸び。Nokiaとの出荷台数の差は550万台に縮まった。 3位のカナダResearch In Motion(RIM)のシェアは同5.1ポイント減の14.
「男性のデジタル領域における行動・意識に関する調査」を発表 ~10代20代はコミュニケーション、30代40代は購買に関する情報取得にネット活用~ 株式会社アイ・エム・ジェイ(JASDAQ 4305)のグループ会社である株式会社IMJモバイル(本社:東京都目黒区 代表取締役社長:川合 純一)のモバイルナレッジラボ(※)は、「男性のデジタル領域における行動・意識に関する調査」を実施いたしました。 調査期間は2011年2月25日~2月26日、有効回答数は1240名から得られました。 【調査結果概要】 男性とのデジタルコミュニケーションを図る際のヒントを探るため、普段インターネットを利用している男性を対象に、サイト閲覧態度などのデジタル領域に関する調査を実施しました。 調査結果より、10代20代男性では友人のクチコミをきっかけにサイトを閲覧したり、友人情報の取得やネタになる情報取得を目的としてサイ
米Cisco Systems社のレポート『Global Mobile Data Traffic Forecast』(PDF)によると、2009年から2010年で、全世界のモバイルデータは2.6倍に増えた。3年間連続で、ほぼ3倍という増加が続いている。 Cisco社は、2015年までには、全世界のモバイルデータ・トラフィックは26倍に増え、「モバイルのみ」のインターネット・ユーザーも7億8800万人になると予測している。 スマートフォンの影響 モバイルデータの急増は、モバイルの導入が初めて行なわれている地域だけで起こっているわけではない。イタリアのTelecom Italia社は、モバイル・データ・トラフィックは2007年から2010年で15倍に急増したとしている。ヨーロッパのTeliaSonera社も、モバイル・データのトラフィックは今後5年間で毎年2倍ずつ増えると予想している。 米AT&
米Gartnerが米国時間2011年4月7日に発表した調査報告書によると、2011年の世界のスマートフォン販売台数は約4億6800万台となり、2010年から57.7%増える見通し。なかでも米Googleが開発を主導する「Android」が普及し、そのシェアは年末までに38.5%、2012年には49.2%と世界スマートフォン販売台数のほぼ半数がAndroid搭載機になると予測する。 Gartner主席アナリストのRoberta Cozza氏は、「メーカー各社が競ってAndroid端末を市場投入することから、価格はさらに下がっていく。Androidは今後も高機能端末に搭載されるが、長期にわたって膨大な数が市場投入されることから、新興国市場の中・低価格帯で浸透していく」と述べている。 米Appleの「iOS」も販売台数が伸び続けるが、そのシェアは2011年をピークに緩やかに減少するとGartne
あなたは自分の子どもに何歳から携帯電話を持たせますか?――メディアインタラクティブは、『子どものケータイ利用に関する実態調査』を実施。その結果、5歳~12歳の子どもたちの携帯電話所持率は24.6%にものぼることがわかりました。調査は、全国の5~6歳の未就学の子どもまたは小学生の子どもがいる親(男性48%、女性52%)を対象に、同社が運営するアンケートサイト『アイリサーチ』によるウェブアンケートで行われました。期間は2011年3月11日~14日、有効回答数は1400名。 「お子様にケータイを持たせていますか?」という質問に「YES」と回答したのは24.6%、携帯電話の利用料金は「0~999円」が32.6%と最も多く、「1000~1999円」が24.1%、「2000~2999円」が15.7%と続き、「8000~8999円」という回答も1.7%見られました。 子どもに携帯電話を持たせた理由として
ケータイ2台持ち iPhoneユーザー 42.5% Androidユーザー 32.0% スマートフォンをメインで使用 85.8% 月に1本以上 有料アプリをダウンロード iPhoneユーザー約4割 Androidユーザー約3割 アプリ購入平均額 iPhoneユーザー567円/月 Androidユーザー674円/月 年収600万円以上は「ビジネス」アプリのダウンロード率高い ソフトバンク・ヒューマンキャピタル株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長兼CEO 木崎 秀夫)が運営する転職サイト『イーキャリア』は、2011年3月23日~3月24日の2日間、iPhoneもしくはAndroidケータイを所有している20歳~49歳の正社員・契約社員・派遣社員に対し、スマートフォンに関する調査をインターネットリサーチにて行い、計400名の有効回答を得ました。 回答者の年齢は、20代:39.8%、30
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