自社の人事評価制度を変えるためには、体制づくりや計画立案などで準備と時間が必要になる。また、比較的新しい評価制度(MBOやOKRなど)の導入においても、自社に最適な制度選びが問われることが分かった。ただでさえ、多種多様の業務をこなしている人事担当者にとっては、調査の時間すら惜しいと考えてしまうだろう。 そこで、@人事編集部は社員のモチベーションを高めるTips として、人事評価を含めた各種制度とサービスを調査。「評価制度をすぐ変えるのは難しい」と考えている人事担当者向けに、評価制度よりも比較的導入しやすいインセンティブや福利厚生系の制度やサービスをまとめた。今回は51のユニークな制度と14のサービスを紹介する。 ※情報は2018年9月1日時点。 【特集】“評価しない組織”の衝撃~ティール組織の解説、ホラクラシーやノーレイティング実践企業の事例紹介、人事評価のアップデートまで~ 社員のモチベ
2018年9月3日、経団連の中西会長が「就活ルールを21年度卒業予定者から廃止することを検討中」と発言し、大きな話題となった。採用活動の時期を定めた就活ルールの廃止に加え、新卒一括採用の見直しにも言及するなど、それなりに腹をくくった上での発言のように思える。 とはいえ筆者を含め、人事担当者であれば「やれやれ、ようやく動く気になったか」というのが正直な感想ではないだろうか。それほどまでに、新卒一括採用制度はすでに形骸化し、日本企業にとっても社会にとっても、メリットの無いお荷物だったためだ。 9月21日には「2021年春入社の学生については採用面接の解禁を6月1日とするスケジュールを維持する」という方針が発表されたが、就活ルールの形骸化の流れは、今後も進むと見るのが妥当だろう。(参考:就活、21年卒は6月解禁継続 経団連ルールは廃止-日本経済新聞) なぜ経団連の中西会長は今回「就活ルールの見直
特集 株式会社LIFULL 羽田幸広氏インタビューvol.1 「日本一働きたい会社」LIFULLに学ぶ、参加したくなる社内大学の作り方 日本最大級の不動産・住宅情報サイト「LIFULL HOME‘S」を運営する株式会社LIFULL。 同社では、社員が「この会社で働き続けたい」と感じられ、社外のビジネスパーソンが働いてみたい思う会社をつくることを目指した「日本一働きたい会社プロジェクト」を2008年から始動し、2017年には「ベストモチベーションカンパニーアワード(リンクアンドモチベーション社主催)」で第1位を獲得。GPTWが世界50カ国に対して行っている調査では「働きがいのある会社」ベストカンパニーに7年連続で選ばれました。 今回は、株式会社LIFULL人事本部長・羽田幸広氏にインタビューを実施し、「日本一働きたい会社プロジェクト」や、プロジェクトから派生した「LIFULL大学」、社内に人
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