1日の終わりに疲れ果ててビールでも飲もうと思い、冷蔵庫に冷やしていないのを発見した時の悲しみよ。でも大丈夫。氷を入れればいいのだと、東南アジアを旅行して身に付けました。暑い国の人の知恵は尊い。
1日の終わりに疲れ果ててビールでも飲もうと思い、冷蔵庫に冷やしていないのを発見した時の悲しみよ。でも大丈夫。氷を入れればいいのだと、東南アジアを旅行して身に付けました。暑い国の人の知恵は尊い。
アナフィラキシーショックを経験後、今はピアノを弾けるまでには回復したという大江氏(2月17日、自宅で撮影)SENRI OE <モデルナ社のコロナワクチンを接種した大江千里氏。2度目を接種して数時間後に異変が訪れた。モデルナワクチンのアナフィラキシーショックは40万人に1人とされる。大江氏自身がつづった、壮絶のワクチン体験> ニューヨークでは、あるベニューでジャズライブをやる場合、その前後1カ月は他の会場でのライブが禁じられている。新型コロナウイルスのワクチンも同じだ。 先日、肝炎のワクチン接種の予約があった僕はついうっかり病院へ行き、ワクチン接種前に何気なく「そういえばコロナワクチンを打ったんだ」と報告をしたら「え? まだ1カ月経っていない。しかも2回目があるでしょ?」と接種せずに帰された。 僕の頭はコロナワクチンだけにフォーカスされていたため、他のワクチンとの兼ね合いには気付けなかった。
「綿棒を入れられ…」体験者が語った検査 ひとたび新型コロナウイルスの感染者が判明すると、即地域を封鎖し、近隣住民らに対し大規模なPCR検査を行い、感染者のあぶり出しを行う中国。今年1月、中国北部を中心に再拡大の兆候が見られた際、中国当局は更に対策を強化した。喉や鼻のPCR検査に加え、肛門からの検体採取を始めたのだ。 肛門PCR検査は1月ごろから感染者が判明した地域の住民や濃厚接触者らに対して行われるようになった。北京市の発表によると、無症状の9歳男児の感染が判明した際、同じ学校の全生徒、教職員約1300人に対し、鼻、喉、肛門のPCR検査と血清検査が行われた。 北京市は学校の全生徒、教職員約1300人に対しても検査を行ったと発表 この記事の画像(4枚) 急遽始まった検査方式に、中国の庶民の間でもどんな検査なのかと話題となっている。河北省の女性は中国メディアの取材に対し、「喉、鼻の検査が終わり
2021年2月16日、仏国際放送局RFIの中国語版サイトは、中国で新型コロナ発生源調査をしている世界保健機関(WHO)専門家メンバーのうち、3人が中国当局とつながりがあるとするオーストラリアメディアの報道を伝えた。 記事は、オーストラリアのテレビ局が14日、WHOの新型コロナウイルス発生源研究専門家チームのメンバーのうち、少なくとも3人が中国政府系機関と「はっきり説明できない関係」を持っており、WHOによるウイルス起源に関する報告の公正性が疑われると報じたことを紹介した。 そして、チームのメンバーで食品安全と動物疾病の専門家であるピーター・ベン・エンバレク氏が2017年に中国食品科学技術学会などによる「科学精神賞」を受賞していたこと、病原体の専門家であるピーター・ダザック氏がかつて中国科学院武漢ウイルス研究所の研究員とコウモリの研究で長期的な協力関係にあったこと、ウイルス学者のマリオン・ク
中国の専門家によると、肛門の検体検査によって感染者の検出率を高めることが出来るとしています。 http://www.afpbb.com/articles/-/3328730 中国、コロナ検査で肛門から検体採取 写真3枚 国際ニュース:AFPBB News 検体採取は主に、喉や鼻から行われる。しかし新型ウイルスの痕跡は気道よりも肛門により長く残るため、肛門で検体採取を行うことで「感染者検出率を高めることができる」と、北京の病院の医師がCCTVに語っている。 http://www.fnn.jp/articles/-/145147 日本人も対象…中国で始まった「肛門PCR検査」のワケ 「前年に行われた検査では多くの感染者が、喉のPCR検査で陰性になった後も、肛門のPCR検査では陽性を示し、しかも長期間に渡り続くケースがあった」と指摘する。 中国広東省の小児科医は『肛門のPCR検査では陽性の期間が
中国の自動運転スタートアップ「Pony.ai(小馬智行)」がシリーズC+で1億ドル(約104億円)を調達した。出資者はブルネイの政府系ファンド「ブルネイ投資庁(Brunei Investment Agency)」と「中信産業基金(CITIC Private Equity Funds Management;CPE)」。 2020年11月、Pony.aiはシリーズCで2億6700万ドル(約280億円)を調達し、資金調達後の評価額は53億ドル(約5540億円)に達した。同社は設立以降これまでに、主に世界トップクラスの機関投資家や自動車メーカーから総額11億ドル(約1150億円)超の資金を調達している。 2016年12月に設立されたPony.aiは、主にフルスタックの自動運転技術を提供しており、これまでに米シリコンバレー、広東省広州市、北京市、上海市に研究開発センターを設立している。またトヨタ自動
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東北経済連合会は九州経済連合会と連携して26日、東日本大震災で被災した宮城県山元町産のサツマイモを香港へ輸出する。香港でおやつの定番品として人気の高いサツマイモのニーズに応え、震災から再起した生産者…
<民族弾圧を続ける「犯罪国家」が五輪を開催することに抗議の声が広まっている> 2月4日、東京都内の日本外国特派員協会で日本在住のモンゴル人とウイグル人の代表による記者会見が行われた。小規模ではあったが、2022年の北京冬季オリンピックのボイコットを呼び掛けた声明は瞬時に世界を駆け巡った。 今夏にオリンピック開催予定の日本が武漢発・新型コロナウイルスの猖獗(しょうけつ)に苦しむのを横目に、中国政府は着々と自国での2度目のオリンピック開催に向け準備を進めている。しかしボイコットの訴えは、中国にオリンピック開催の正統性を付与してもいいのかという問題を改めて世界に突き付けた。中国の異質性があまりにも目立ってきたからで、対内的にも対外的にも中国の政治手法が国際社会から理解されるか疑わしくなっている。 08年に夏季オリンピックを開催した際も、同様の問題はあった。チベット人弾圧の実態が暴露され、聖火リレ
なかじま・けい/山梨県生まれ。中国、香港、台湾、韓国など東アジアのビジネス事情、社会事情などを新聞・雑誌などに執筆。著書に『中国人の誤解 日本人の誤解』、『中国人エリートは日本人をこう見る』、『なぜ中国人は財布を持たないのか』『日本の「中国人」社会』、『中国人は見ている。』(いずれも日本経済新聞出版社)『なぜ中国人は日本のトイレの虜になるのか?』『中国人エリートは日本をめざす』(ともに中央公論新社)『爆買い後、彼らはどこに向かうのか?』『中国人富裕層はなぜ「日本の老舗」が好きなのか』(ともにプレジデント社)、『中国人のお金の使い道』(PHP研究所)、『いま中国人は中国をこう見る』(日経プレミアシリーズ)、『中国人が日本を買う理由』(日経プレミアシリーズ)などがある。 著者サイト http://www.keinaka.com/index.html News&Analysis 刻々と動く、国内
国際UPSは17日、欧米から香港向けの「UPSワールドワイドエクプレス」を強化すると発表した。 2月22日から香港島、九龍、新界など197か所で同サービスを利用できるようになるほか、リードタイムが従来と比べて最大2時間短縮されるという。「UPSワールドワイドエクプレス」は、UPSが通関手続きを行い、配達指定時間に間に合わなかった場合に料金を返金する保証付き国際宅配サービス。
香港でMott 32やLimewoodなどの人気レストランを展開するレストラングループ、Maximal Conceptsが、香港を代表するラグジュアリーホテル、マンダリンオリエンタル香港とタッグを組み、同ホテル最上階(25階)に「居酒屋」をコンセプトにした新しいレストラン、The Aubreyをオープンした。 このコラボは、マンダリンオリエンタル香港の最上階を一新するプロジェクトの一環として実現したもの。2020年、同ホテルは最上階で営業していた三つの店舗のうち、PierreとM Barを閉店。2021年2月頭には、残った中国料理店Man Wahをリニューアルし、また同じタイミングで23階に新しいクラブラウンジをオープンしていた。 Pierreがあった空間を引き継いだThe Aubreyは、2021年2月17日(水)に正式オープン。「エキセントリックな日本の居酒屋(An eccentric
北京市北部延慶で行われている氷雪まつりの会場で、ライトアップされた北京冬季五輪のエンブレム=3日(共同) 【ワシントン=黒瀬悦成】ポンペオ米前国務長官は16日、FOXニュースの番組に出演し、来年2月に開催予定の北京冬季五輪に関し、中国共産党体制が新疆(しんきょう)ウイグル自治区でウイグル族などのイスラム教徒少数民族の「ジェノサイド(民族大量虐殺)」に関与しているとして、開催地を変更すべきだと訴えた。 ポンペオ氏は、ヒトラー率いるナチス・ドイツが1936年に主催したベルリン五輪を引き合いに出し、「中国にプロパガンダ(政治宣伝)上の勝利を許してはならない」と述べる一方、国際舞台での活躍を目指す選手たちのことを考慮し、「別の場所で開催すべきだ」と呼びかけた。 また、ポンペオ氏は「(開催まで)まだ1年近くある。主催したい国で、五輪の理想を真の意味で掲げる国はあるはずだ」とし、国際オリンピック委員会
香港紙、蘋果(ひんか)日報電子版は17日、香港国家安全維持法(国安法)の「外国勢力との結託による国家安全危害罪」などで公判中の同紙創業者、黎智英(ジミー・ライ)氏=勾留中=が16日、別の国安法違反容疑などで再逮捕されたと報じた。 国安法での再逮捕容疑は「外国勢力との結託による国家安全危害共謀」の疑い。容疑の詳細は不明だが、ネットメディア「香港01」は外国政府に香港との犯罪人引き渡し協定を取り消すよう求めていた疑いがあると伝えている。 黎氏は、昨年8月下旬に台湾密航を図った香港の民主活動家ら12人のうちの1人、李宇軒氏の逃亡に協力した容疑でも再逮捕された。香港メディアによると、黎氏の再逮捕容疑と同じ容疑で、新たに弁護士助手の男性(29)が逮捕、起訴され、17日に初公判が行われた。(共同)
海外の金融機関や投資家を呼び込む政府の国際金融都市構想をめぐり、兵庫県が香港や中国・広東省などで新たに金融分野の企業誘致を進めることが17日、分かった。金融とITを組み合わせたフィンテック分野を中心に、国内初の企業の進出を神戸市をはじめとする県内へ促す方針だ。 神戸はネット金融大手のSBIホールディングスが大阪とともに国際金融都市の拠点にすることを目指しており、自治体の取り組みが加速することで構想実現へ大きな弾みとなる。 国際金融都市である香港の政情不安を受け、政府は受け皿となる基盤整備を進めており、兵庫県は香港の現地事務所を通じて情報収集を進めていた。今後は、成長性がある金融機関やフィンテック企業の県内誘致に向けて既存の支援制度や立地環境をアピールする。従来の欧米中心の誘致活動から、香港や中国にターゲットを広げた形だ。 井戸敏三知事はこれまでも国際金融都市を目指す上で「兵庫がポテンシャル
特区政府食物及衛生局の徐徳義・副局長は新型コロナウイルス感染症(COVID―19)感染リスク通知アプリ「安心出行」の使用をあらためて呼びかけた。2月14日の香港メディアによると、徐副局長は「安心出行」の使用に当たっては個人情報の登録は必要なく、関連情報も暗号化されてスマートフォン内に保存され、31日後には自動的に削除されると指摘。すでに70万人がダウンロードしたことを明らかにした。また「安心出行」は感染者を探し出すためのものではなく、感染者と一定の時間に同じ場所にいたことを知らせるもので、潜在的な感染リスクを通知して警戒を高めてもらうとの用途を説明した。
特区政府が先に2月18日から条件付きで防疫措置を緩和すると発表したことから、飲食業界従事者がコミュニティー検査センターに殺到している。15日付香港各紙によると、制限緩和によって飲食店では1テーブルの利用制限が4人までに拡大するが、スタッフは14日ごとにウイルス検査を受けなければならないなどの条件が設けられる。餐飲業商会は業界にまずウイルス検査を受けるよう呼びかけたことから、多くの地区の検査センターでは行列ができた。14日は旧正月3日目だったが多くの検査センターは混雑し、オンライン予約システムを見ると19カ所の検査センターで15、16日の予約は満員となっている。医院管理局と衛生署は市民が検査サンプルを持ち込む便宜を図るため、一部の診療所の営業時間を延長する。当局はスタッフが出勤再開前の7日と出勤再開後7日の間に検査を受ければいいので、慌てる必要はないと呼びかけている。
ドイツのバイオNテック社の新型コロナウイルス感染症(COVID―19)ワクチンの第1陣100万本が2月末までに香港に到着する予定で、手配が順調に進めば3月初めにワクチン接種プログラムが開始される予定だ。2月15日付香港各紙によると、これは特区政府公務員事務局の聶徳権・局長が明らかにしたもの。当局は優先接種グループや予防接種の予約時間など、スキームの詳細を近日中に発表する。政府は香港18区の各区に少なくとも1カ所のコミュニティー・ワクチン接種センターを設置する予定。政府は16日に請負業者と会合を持ち、ワクチン接種センターの準備について話し合う。早ければ3月1日からワクチン接種センターの運営が開始されるため、センターの請負会社はスタッフを増員して対応しているという。
特区政府公務員事務局の聶徳権・局長は2月14日、ドイツのバイオNテックと復星医薬によるワクチン「復必泰」が2月末までに香港に到着して3月初めから接種が可能になることを明らかにした。16日の香港メディアによると、政府は先にコミュニティー・ワクチン接種センターの行政作業をサポートする公務員を募集し、16日に参加する公務員への説明を行った。コミュニティー・ワクチン接種センターの稼働日時についてはまだ確定しておらず、市民は2月末または3月初めに接種が可能となる。コミュニティー・ワクチン接種センターは18区の各区に設置され、各コミュニティー・ワクチン接種センターは1種類のワクチンだけを提供する。第1陣のワクチンは60歳以上の高齢者への接種を優先することとなるが、同伴者も同時に接種することが可能となる見込みだ。
香港政府観光局(HKTB)の彭耀佳・主席はラジオ番組に出演した際、新型コロナウイルス感染症(COVID―19)流行第4波が抑制されてきた今、トラベルバブルを正式に始動させることに言及した。2月13日の香港メディアによると、彭主席は昨年香港を訪れた旅行者はわずか約357万人で、前年比90%余りの大幅な減少になったことを明らかにした。その多くは親類訪問か仕事のために香港に来なければならなかった人たちに過ぎず、観光市場は前例のない最悪の状況と形容した。香港で直接・間接的に観光に関連する業界に従事している市民は80万人に上り、航空、小売り、飲食、交通などの従業員は来港者の大幅な減少によって影響を受けていると指摘した。さらに彭主席はワクチン接種が始まることが1つの契機となり、加えて香港のコロナ流行が下火になったことでトラベルバブルを正式に始動できるとみる。中国本土・マカオとの出入境が解禁されれば、香
日本貿易振興機構(香港)(ジェトロ香港)は日本企業の商品販売ルート開拓をサポートするためオフィスに展示場を設けた。2月10日の香港メディアによると、ジェトロは昨年9月にオフィスの受付を改装し、元々の蔵書スペースを日本食品のサンプルを展示するショールームに変え、バイヤーとサプライヤー間のビデオ会議に通訳を提供した。これまでに200社余りの日本企業の商品が展示され、香港の日本食品輸入業者約100人が訪れている。日本食品の香港への配送は輸出用コンテナの不足で遅れている。ジェトロが食品輸入業者に問い合わせたところ、平均的な配送日数は以前よりも5~7日ほど長くなっていることが分かった。一般的に輸出用コンテナで配送される食品は、加工食品やリンゴなどの根菜類や果物など賞味期限が長いものが多い。しかしジェトロではコンテナや貨物船を早期に手配することで、配送の手間が省ける可能性があるとも指摘している。
1 16日、ソフィア・チャン衛生局長官は記者会見を行い、現行の防疫措置について18日(木)から以下の通り一部緩和する旨発表しました。 (1)レストラン等飲食店の防疫措置緩和 ・店内飲食可能時間を午後6時→午後10時まで延長。 ・1テーブル2名→4名までに緩和。 (2) 一部特定施設の防疫措置緩和 ・以下の一部特定施設の営業を再開。 スポーツ施設(室内外)、ジム、エステ・ネイルサロン、マッサージ店 、娯楽施設(劇場、テーマパーク、博物館、展覧会場、映画館等)、遊技場(ビリヤード場、ボーリング場、スケート場)、ゲームセンター ・以下の特定施設は引き続き営業停止。 サウナ、パーティールーム、ナイトクラブ、カラオケ、麻雀店、プール (3) 防疫措置緩和にあたっては、飲食店及び特定施設利用者は“安心出行”アプリを利用するか、個人情報を登録しなくてはならない。 2 また併せ、チャン長官は、2名までの集
広東省深圳市内の核酸検体採取所で、検体を採取する医療従事者(2021年1月26日撮影)。(c)Xinhua News 【2月17日 Xinhua News】中国国家衛生健康委員会は17日、31省・自治区・直轄市と新疆生産建設兵団から受けた報告として、新型コロナウイルスの感染者が16日、新たに7人確認されたと発表した。内訳は広東省6人、四川省1人で、全て「輸入症例」だった。新たな死者は確認されず、感染の疑いがある患者は5人(上海市での輸入症例)増えた。 16日の新たな退院者は55人で、経過観察が解除された濃厚接触者は1212人だった。 輸入症例の患者は現在223人で、うち重症者は2人。感染の疑いがある患者は6人だった。累計感染者数は4892人で、うち4669人が既に退院している。輸入症例での死者は確認されていない。 17日午前0時時点の中国本土の感染者数は557人で、うち重症者は10人。感染
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