目からウロコの不眠症治療法：日経ビジネスオンライン
一般に流布されている「理想の睡眠は8時間」というのは間違いで、それだけ長い間眠ることができるのは、中学生くらいまでだそうだ。その人がまだ眠りを必要としているかどうかは、脳波の測定で分かり、成人後は7時間台、70歳で6時間くらいというのが平均値だ。しかし、日本では、「8時間神話」が根強いのか、眠れないのに眠ろうとする人が多いという。 不眠症について質問した時、三島さんがまず強調したのは、まさにその件だった。 「70歳近くなると、正味6時間くらいしか眠れないというのは、つまりそれで充分ということなんですね。だけど日本の65歳の人は、平均で寝床に9時間もいるんです。だから、3時間は寝床にいても眠れなくて、いったん眠ってもトイレに行った後しばらく起きていたりとか、そういうことを繰り返している。そんなの不眠が悪くなるに決まってるんですね」 眠れないのに寝床に長い時間いるから不眠が悪くなる。 これはど
米国大統領選で見たネット・ソーシャルと「本来の民主主義」の関係：日経ビジネスオンライン
日本でも選挙たけなわながら、いまだにネットを使った選挙運動すらできないというトホホな状況はとりあえず置いておく。11月の米大統領選では、民主党のオバマ大統領側がIT（情報技術）とネットによる情報収集力をフル活用し、接戦と伝えられた選挙戦を制する原動力となったともっぱらの評判だ。 「データ解析を駆使して、小が大に勝つ」の代名詞となった映画になぞらえて「マネーボール」作戦などとも称されている（「マネーボール」については、昨年11月21日の当コラムの記事「「マネーボール」から医療まで、難問を解決するデータの力」をご参照ください）。 伝統的な世論調査よりもはるかに正確に選挙結果予測を的中させたデータ学者のネイト・シルバーの話題と併せ、いよいよ政治にも「ビッグデータ」のパワーが押し寄せた、と注目しきりだ。 しかし、データ解析の力はその通りとはいえ、あまりに記事で煽られ、この現象が「何かの売り込みにビ
「山中ノーベル賞」で日本が科学大国と思うのは誤りです！：日経ビジネスオンライン
iPS細胞の研究成果で山中伸弥・京都大学教授がノーベル生理学・医学賞を受賞することに──。10月上旬に飛び込んできた明るいニュースに日本中が沸いてから、早2カ月が過ぎた。山中教授は本日、スウェーデンの首都ストックホルムで行われる授賞式に臨む。 物理学、化学を合わせた自然科学系で2000年以降の日本人受賞者は11人目（米国籍の南部陽一郎氏を含む）。受賞常連国とも言えそうな勢いに、「科学大国ニッポンの面目躍如」と胸を張る向きも多い。しかし、そう手放しで喜べる状況なのか。「科学大国ニッポン」の実情について、サイエンスライターの竹内薫氏に聞いた。 （聞き手は中野目 純一） 2010年にノーベル化学賞を根岸英一・米パデュー大学特別教授と鈴木章・北海道大学名誉教授が受賞して以来、2年ぶりに山中教授がノーベル生理学・医学賞を受賞することになりました。日本の基礎科学のレベルがいかに高いかを改めて世界に示し
「反日教育？ う～ん、受けた覚えがないんですが…」：日経ビジネスオンライン
●日本人男子Aくん（1989年生まれ）：江沢民の出身大学である上海交通大学修士過程に在学中。地方都市の出身で、今年、都内の大学を卒業して上海に留学にやってきた。父親は北京に駐在中のビジネスマン。日本人としては、中国とかなり縁のある一家の出身だ。 ●中国人男子大学生のBくん（1991年生まれ）：中国でベスト5に入る復旦大学で学ぶ。専攻は理系。日本に10カ月交換留学した経験あり。 ●中国人女子Cさん（1991年生まれ）：Bくんと同じく復旦大学で学ぶ。文系。日本語とは関係のない学科であり、日本のことに詳しいわけではないが、一度だけ日本に旅行に行ったことがある。 Bくん、Cさんとも上海市内の出身で、何不自由なく育った「都会っ子」的な雰囲気が漂う学生さんたちだ。 ちょっと不思議？ ニッポンの子育て、恋愛、結婚、仕事 N：日本に留学経験のあるBくんは、日本で不思議に思ったことがあったんだって？ 中国人
世界で「知の競争」に勝つには、ドラッカーを読んでいるヒマはない：日経ビジネスオンライン
米ニューヨーク州立大学バッファロー校で助教授を務めている筆者は先月、『世界の経営学者はいま何を考えているのか（以下、「世界の～」）』という本を上梓しました。この本では、米国を中心とした海外の経営学で、今どのような最先端の研究がなされ、どのような知見が得られているかを、日本のビジネスマンの方に興味を持ってもらえそうな話題に絞りエッセー風に紹介しています。幸いなことに、今のところ多くの方から好評をもって迎えられているようです。 しかし実は執筆時には構想していたものの、その本ではどうしても、面白くても書きれなかった話題がいくつか残っていました。日経ビジネスオンラインのこのコラムで数回にわたって、本とは別の切り口から「世界の経営学のフロンティアの知」を紹介していきたいと思っています。 とはいうものの、この第1回と次回だけは研究の話題ではなくて、「なぜ米国の経営学者はピーター・ドラッカーを読まないの
コンクリ－トが生んだ「作りっぱなし」の罪：日経ビジネスオンライン
溝渕：1980年代に米国で落橋事故が頻発したことで、補修を怠ってきたコンクリートが30年～50年前後で事故の原因になることが分かってきました。日本は米国からざっと30年遅れ、高度成長期に大量に使われたコンクリートがそろそろ危険域にはいります。専門家は危険を訴えていたのですが、最悪の形で実証されてしまいました。 そもそも、コンクリートはどの程度持つものなんでしょう。たとえば笹子トンネルの場合は。 溝渕：「耐用年数の30年から50年は楽に持つし、安全係数を高めに取っているから実際にはさらに長期間大丈夫」と考えていたはずです。ですので「なぜこんなに早く」と、専門家はみな驚いているんです。 ただし、コンクリートの寿命は使用環境で大きく変わってくるのです。 荷重などによってひび割れが発生しますし、材料そのものやひび割れから進入する大気や水によって、内部の鉄筋が錆びて劣化します。人間と同じで、年を取れ
ニッポンの就活はなんて恵まれているんだろう！：日経ビジネスオンライン
ご無沙汰しました。都内某大手私立大学の学生たちによる「若輩者から一言」突然の連載再開です。就職活動がついに始まり、不安の中で社会へのちいさな一歩を踏み出した彼ら彼女ら、選ぶテーマもやはり「働く」ことが多くなりそうです。不定期になりますが、前期同様どうぞご愛読、ご叱正をお願い申し上げます。 再開第1回は、お隣、韓国の就活事情を見てきた女子大生Sさんのリポートです。拙い部分もありますが、就活現場に身を置く彼女ならではの驚きや、違う視点を得た興奮などを読んでやって頂ければ幸いです。では、いざ開幕。（編集Y） 「日本の学生でよかった…」 韓国の大学生たちにインタビューを終え、私が1番初めに感じたことです。 バブル崩壊、さらにリーマンショック、東日本大震災を経て、日本では学生の就職難が叫ばれています。私も現在大学3年生で就職活動を控えていますので、夏休みの前くらいから、「自己分析」「筆記試験対策」「
新たなチャイナ・セブンに隠れた狙い－実は胡錦濤の大勝利：日経ビジネスオンライン
江沢民派の大勝利、胡錦濤は完全引退――。 中国の指導者の交代について、日本のメディアは一斉にこうした見方を報じていた。 と、書き出すと、お付き合いの長い日経ビジネスオンラインの読者の方々は次の台詞の予想がついているかもしれない。そう、私の意見はこれとは正反対。 「完全引退と、チャイナ・ナイン（9）をチャイナ・セブン（7）に持っていくことができたことこそが、胡錦濤の大勝利」。これが私の見解だ。 中国の中枢トップ「チャイナ・セブン」「チャイナ・ナイン」（どちらも、もともと今年出版した拙著における私の造語なのだが、最近はずいぶんと他の方にも使っていただけるようになったものだ）を見つめてきた、私の読み筋をご紹介しよう。なお、この話は『徹底予測 中国ビジネス2013』でも論じているので、興味がおありの方はご一覧いただきたい。 2012年11月15日、一中全会（第18回党大会第一次中央委員会全体会議）
「ガンプラ」の副産物、「ちきゅう」に挑戦したバンダイ：日経ビジネスオンライン
鵜飼 秀徳 ジャーナリスト、浄土宗僧侶 1974年、京都市生まれ。新聞記者、日経ビジネス記者、日経おとなのOFF副編集長などを歴任後、2018年に独立。「宗教と社会」をテーマに取材を続ける。正覚寺副住職、浄土宗総合研究所嘱託研究員、東京農業大学非常勤講師。 この著者の記事を見る
家電量販、「アマゾン価格」に怒り：日経ビジネスオンライン
家電製品に関するインターネット通販「アマゾン」の価格設定が波紋を広げている。仕入れ値を下回ると見られる価格に、家電量販店から「ルール違反」との声が上がる。「キンドル」を日本に上陸させる「黒船」の影響力はどこまで広がるのか。 「申し訳ありませんが、ウチではこれ以上の価格は出せません」 テレビ売り場の店員は、そう言って申し訳なさそうに頭を下げた。11月上旬、東京都心のある大型家電量販店で、シャープの薄型テレビ「LC-24K7」の値下げ交渉をした時のことだ。 交渉材料に使ったのはインターネット通販サイトの「アマゾン」。サイト上で販売元が「Amazon.co.jp」となっていた同型商品の価格は2万6543円だった。一方、量販店の値札に掲げられた価格は3万3100円で、10％のポイント付き。ポイント分を差し引いても3000円以上の開きがあった。 「ここまで下がりませんか」。アマゾンの価格を見せると、
ルミネに立ち向かった喫茶店：日経ビジネスオンライン
また1つ、大切な店が消えた。 連絡が来たとき、街は既に夕暮れ時を迎えていた。「今日中に出て行けと言われた」。都内某所にある行きつけのビストロの主人から、そうメールが入った。メディアにもたびたび登場し、ファンも多い人気店だ。10年近くの間、競争の激しい一等地で営業を続けてきた。 経営が赤字だったわけでも、契約違反があったわけでもない。ただ、スポンサー企業の業績が悪化し、急遽、店を閉めるよう言われたとのことだった。釈然としないまま、会食後、最終の電車でその店に向かった。店内では企業側の担当者や行きつけのファン、飲食店関係者らが渋面を作っていた。 荷造りには数時間を費やした。店の味を支え続けた鉄鍋やミルクパンや秤を抱えて店を出たとき、時計の針は明け方の4時を回っていた。虚脱感を覚えながら各々無言でタクシーに乗り、慣れ親しんだ店を後にした。 個人店が消えてゆく。 「先月まであった店が、今月行ったら
細谷りそな会長の「遺言」（上）：日経ビジネスオンライン
牛尾さんは、私が若いころから「細谷、今の社長と年が近過ぎるので、JR東日本で社長になれないかもしれない」と言っていました。あの人らしいというか。それで年に1回くらいウシオ電機に呼ばれて、最近の状況とか、同友会の副代表幹事の品定めみたいなのをやらされたりしていました。 東京駅の再開発計画がまとまりかけていたので、もうお前がいなくてもJRは誰がやってもやれるよなとか、天上がりをしないか、と。役人のポストに民間から人を出したいという意向を個人的に持っておられたんでしょうね。 だから、もうとにかく私の身の振り方に対してすごく関心を持っておられて、そういうこともあって、食事をしながら話をされたので、断るわけにはなかなかいかないので、じゃあ、1日だけ考えさせてください、と言って別れました。 その日のうちに銀行界で私の親しい人も何人か残っていたので、ちょっと会いに行って、ここだけの話だけどという相談で意
昨今のテレビ販売不振の影響はジャパネットたかたにも押し寄せている：日経ビジネスオンライン
もはや日本では『ジャパネットたかた』の髙田明社長を知らない人はいないんじゃないだろうか。テレビで商品を語るときの甲高い声、しゃべり方。その真率な雰囲気に親しみを覚え、読者のなかには思わず購入してしまった方もいるやもしれない。しかし、昨今のテレビ販売不振の波は確実に『ジャパネットたかた』にも押し寄せているという。 深刻なほどに、いまテレビが売れていない 「いまテレビは異常なほど売れていません。商談にお越しになるメーカーさんも弱気なんです。これまでにないぐらいに日本のメーカーさん自体が落ち込んでしまってるんです」 そう話す髙田明社長はこう続ける。 「いままでは液晶テレビの調子がよかったから、私たちの会社もすごくテレビの印象が強かったと思います。しかし、昨年エコポイントの終了と地デジ化移行が実施され、業界全体として、その後は5割売り上げが落ちると言われてましたけど、実際は8割でした。さらに、いま
「日式アニメに出てくる『部活』って、ほんとは存在しないよね？」：日経ビジネスオンライン
「日中関係が微妙なこういう時期、AKB48が好きだっていう若い中国人はすごくプレッシャーを感じるわけですよ。ほら、だって、彼ら一人ひとりは自称『プチ日本評論家』なわけですからね。板挟みになって、正直つらかったと思います」 あれは9月中旬、日経ビジネスオンラインから「えっ、『日本は中国と戦争したがっている』って？」の執筆を依頼されたころだ。尖閣問題で反日デモが激しく燃え上がる中、以前取材を通して知り合った王一凡（２９歳）と再会した。彼は、私が王に会った目的（尖閣問題についての意見）とは一見、無関係かに思える内容をいきなり話し始めた。 その話とは、「AKB48はなぜ、中国でこんなにも人気があるのか？」についてである。 王は以前、中国で雑誌記者をしていたことがあり、日本のオタク文化に非常に詳しい。 「中国でAKB48のファンは、百度（中国の大手ネットサービス）のBBSユーザーだけで約10万人、実
物言いは“すべからく”上品に：日経ビジネスオンライン
橋下徹大阪市長に関する特集記事が掲載された週刊朝日（10月26日号）を、私は、発売日の昼過ぎに入手した。 購入を急いだのは、ツイッターのタイムラインがちょっとした騒ぎになっていたからだ。 「これは早めにおさえておかないと売り切れになるぞ」 そう直感した私は、直近のコンビニに走った。 さいわい、店の棚には最後の一冊が残っている。運が良かったのだと思う。 周囲には、買いそこねた連中が結構いる。聞けば、翌日の朝には、どこの書店を探しても見つからない状態になっていたらしい。それだけ良く売れたということだ。 が、話は、売れ行き好調ということだけでは終わらない。 その後に起こった一連の出来事を考えれば、雑誌が完売したことは、悪夢のはじまりに過ぎなかった。 なんだか、大仰な書き方になっている。 昭和のルポルタージュの文体に影響されているのかもしれない。 怨嗟と情念。夜霧に浮かぶ影のような記憶。こういうも
陸上自衛隊が誇る4000人の精鋭部隊：日経ビジネスオンライン
チームプレーは日本の「お家芸」とよく言われる。一人ひとりの力は小さくても、チームとして各自の役割を決め、知恵を出し合い、励まし合って取り組めば、不可能を可能にすることもできる。それこそ組織の力だ。 「日経ビジネス」は10月22日号で「奇跡を起こす すごい組織100」と題した特集をまとめ、企業や団体から復興支援やスポーツ、先端科学研究のチームまで、成果を上げているすごい組織を100事例取り上げた。この特集と連動して、「日経ビジネスオンライン」では今日から5回にわたり、一般にはあまり知られていないすごい組織の実像を紹介する。 1回目の今回は、防衛省陸上自衛隊の中でも精鋭中の精鋭部隊と言われ、過酷な環境下で活動に従事する「中央即応集団（CRF）」に迫った。 一般にはあまり知られていないが、約15万人の防衛省陸上自衛隊には、国内でのテロやゲリラによる攻撃や大災害などへの対応、国連平和維持活動（PK
「EVはタクシーには向かないわ」：日経ビジネスオンライン
太陽の日差しが照りつける夏のある日。筆者は、EVタクシーに乗る機会があった。とある取材を終えて屋外に出たところにEVタクシーが停まっていたのだ。次の取材地まで徒歩で行こうと思っていたが、乗車してみることにした。 HV（ハイブリッド車）やPHV（プラグインハイブリッド車）をはじめとするエコカーの中でも、走行時に排気ガスを一切出さないEVは、「究極のエコカー」と言われる。これまで、自動車メーカーにEVの乗り心地などを聞いたりしたことはあったが、実際の利用者に話を聞く機会はなかった。「EV初体験」である。 日ごろの不満が大爆発 車は日産自動車のEV「リーフ」だ。車内をのぞき込むと、口ひげを蓄えた運転手が「どうぞ」と言って扉を開けてくれた。「近くで申し訳ないですが…」と言って行き先を告げると、運転手は「わかりました」と言ってアクセスを踏む。確かに、エンジン車の「ブルーン」という音がしない。なるほど
「日本の農業に、正しく絶望しましょう」：日経ビジネスオンライン
最近、神門教授は『日本農業への正しい絶望法』（新潮新書）という本を出された。かなりショッキングなタイトルだが。 神門：昨今、農業論議が華やかだが、ほとんどの人が農業問題の本質というのが分かっていない。そもそも農業自体が分かってない。農業の定義って分かります？ 農産物を作ることではないか。 神門：農産物というのは食用動植物だ。世界中どこを探しても、野菜なり米なりを自分の体で作る人間はいない。人間が光合成するわけではないのだから。農業の主人公はあくまでも動植物だ。ところが、巷で「識者」の顔をして農業問題の解説をしている人の中で動植物の生理がわかっている人がどれだけいるのだろうか。農業の本質はものすごく単純かつ深刻だ。それは日本の耕作技能が崩壊の危機に瀕しているということにほかならない。 農家の腕がどんどん落ちている 今、野菜の栄養価がどんどん落ちて、収量変動も大きくなっている。これは農家の腕が
日本人が想定外の問題に対応できない本当の理由：日経ビジネスオンライン
飯村 かおり 日経トップリーダー副編集長 2007年より「日経ビジネスオンライン」編集部に在籍。信頼できるおもしろいコラムを世に送り出すことを楽しみにやってきましたが、2015年よりクロスメディア編集長となり、ネットから紙の世界へ転身。書籍などの編集に携わっています。 この著者の記事を見る
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