東京工大、電源不要のミリ波帯5G無線機を開発
東京工業大学は、無線電力伝送で生成される電力で動作させることができる、「ミリ波帯5G中継無線機」を開発した。電源が不要となるため基地局の設置も容易となり、ミリ波帯5Gのサービスエリア拡大につながるとみられている。 1素子当たり30μWでビームフォーミングを実現 東京工業大学工学院電気電子系の白根篤史助教と岡田健一教授は2021年6月、無線電力伝送で生成される電力で動作させることができる、「ミリ波帯5G中継無線機」を開発したと発表した。電源が不要となるため基地局の設置も比較的容易となり、ミリ波帯5Gのサービスエリア拡大につながるとみられている。 開発したミリ波帯5G中継無線機は、28GHz帯の5G無線通信と同時に、ISMバンドの24GHz帯を使って無線電力伝送を行い、無線通信に必要な電力を供給することができる。具体的な動作はこうだ。壁などに設置したミリ波帯5G中継無線機が無線通信信号を受信す
勢力図広げるLoRaWAN、日本では防災で高いニーズ (1/2) - EE Times Japan
LoRa Allianceのメンバー企業は現在、グローバルで500社以上に上る。LoRaWANのネットワークカバレッジは100カ国に及び、過去12カ月間の伸び率は100％だという。注目すべきは、LoRa Allianceの設立が2015年、つまり、設立されてからまだ3年しかたっていないということだ。LoRa AllianceのCEO兼会長であるDonna Moore（ドナ・ムーア氏）は、「通常、LoRaWANのような通信規格というのは、立ち上げてからグローバルな展開に行き着くまでに8年くらいかかる。LoRaWANは、それをたった3年で実現した。IoT（モノのインターネット）というトレンドがLoRaWANの技術を後押ししたからだ」と語った。 「IoTによって後押しされている」というMoore氏の言葉通り、LoRaWANを導入している市場は、電力サービスから農業、ビルオートメーション、アセット
2018年の世界8大技術トレンド、IHSが予測
IoT（モノのインターネット）、クラウド、人工知能（AI）――。産業界を一変させる可能性が高い技術とは何か。IHS Markitが2018年の世界8大テクノロジートレンドを予測した。 事業改革や技術革新、そして新たな事業機会とその脅威 市場調査会社のIHS Markit（以下、IHS）は2018年1月、2018年に産業界の改革／革新に大きな影響を与える可能性が高いテクノロジーとして、8個のトレンドを発表した。 IHSは、最新のホワイトペーパーで、技術の新潮流と最新テクノロジーが集約されることによって実現可能となる、事業改革や技術革新の加速、新たな事業機会の創出や新たに生じる脅威などについて、専門家の見解などをレポートとしてまとめた。この中で8大テクノロジートレンドを予測した。 IHSが挙げた8大テクノロジートレンドは、「AI（人工知能）」「IoT（モノのインターネット）」「クラウドと仮想化
次世代iPhoneのカメラは一眼レフ並みになる？ Appleがカメラアレイメーカーを買収
次世代iPhoneのカメラは一眼レフ並みになる？ Appleがカメラアレイメーカーを買収：ビジネスニュース M＆A Appleが、カメラアレイを手掛けるイスラエルのLinX Computational Imagingを買収したことが分かった。LinXは、マルチアパーチャ機構を採用したカメラモジュールを開発していて、これが次期「iPhone」に搭載されれば、一眼レフ並みのダイナミックレンジや色再現性を実現できる可能性もあるという。 Appleは2015年4月15日（米国時間）、イスラエルのLinX Computational Imaging（以下、LinX）を買収したことを明らかにした。LinXは、モバイル機器向けのカメラアレイの開発を手掛ける新興企業である。買収額は、約2000万米ドル（約24億円）と推定されている。 LinXは2009年に設立された企業だ。マルチアパーチャ機構を採用する同
フリースケール 日本でのパートナー連携を強化――完成度の高い解決策を産機やIoTに提供
フリースケール 日本でのパートナー連携を強化――完成度の高い解決策を産機やIoTに提供：ビジネスニュース 企業動向（1/3 ページ） フリースケール・セミコンダクタ・ジャパンは、ソフトウェアベンダーや開発ツールベンダーといったパートナー企業との協業を一段と強化する。同社の半導体製品を活用して、システム機器メーカーなどが、より簡単かつ迅速に新製品を開発し、タイムリーに市場に投入できるよう、より完成度の高いソリューションを提供していく。 15日に都内でイベント開催 フリースケール・セミコンダクタ・ジャパンは、ソフトウェアベンダーや開発ツールベンダーといったパートナー企業との協業を一段と強化/拡大していく。同社の半導体製品を活用して、システム機器メーカーなどが、より簡単かつ迅速に新製品を開発し、タイムリーに市場に投入できるよう、より完成度の高いソリューションを提供していくのが狙いだ。 フリースケ
体の熱や動きで駆動するウェアラブル医療モニター、米研究チームが開発に本腰
米国の研究チームは、環境発電（エネルギーハーベスト）を利用するウェアラブル医療モニターの開発を進めている。体温や身体の動きを利用してフレキシブルセンサーを駆動し、生体信号をモニタリングすることを目指すという。 米ノースカロライナ州立大学（North Carolina State University）の研究チームは、ナノテクノロジーを使った超低消費電力センサー向けエネルギーハーベスト（環境発電）/ストレージデバイスの開発を進めている。この研究は連邦政府の資金の下、身体の熱や動作で電力を供給する、バッテリーが不要なウェアラブル医療モニターの実現を目指して行われている。 ノースカロライナ州立大学が主導するASSIST（Advanced Self-Powered Systems of Integrated Sensors Technologies、統合センサー技術の先端自己出力型システム）センタ
量子の非局所性の厳密検証に成功――新方式の量子コンピュータにも道
量子の非局所性の厳密検証に成功――新方式の量子コンピュータにも道：アインシュタイン提唱の「物理学の100年論争」が決着！（1/3 ページ） 東京大学 教授の古澤明氏らの研究チームは2015年3月、約100年前にアインシュタインが提唱した「量子（光子）の非局所性」を世界で初めて厳密に検証したと発表した。検証に用いた技術は、「新方式の超高速量子暗号や超高効率量子コンピュータへの応用が可能」（古澤氏）とする。 東京大学 教授の古澤明氏らの研究チームは2015年3月24日、約100年前にアインシュタインが提唱した「量子（光子）の非局所性」を世界で初めて厳密に検証したと発表した。検証に用いた技術は、「新方式の超高速量子暗号や超高効率量子コンピュータへの応用が可能」（古澤氏）とする。なお、この研究成果は、英国の科学雑誌「Nature Communications」（2015年3月24日［現地時間］オン
Intelが中国に15億米ドルを投じる4つの理由
Intelは、中国Tsinghua UniGroupに15億米ドルを投じることを明らかにした。何としても自国の半導体産業を発展させたい中国と、中国でモバイル機器関連のビジネスを拡大したいIntelの思惑が合致したのである。 中国政府による国内半導体産業拡大の取り組みが、突如として成果を出し始めている。Intelが最大90億人民元（約15億米ドルに相当）を投じ、Tsinghua UniGroup傘下の半導体企業の株式を約20％獲得する計画が明らかになったためだ。中国政府系の未公開株式（プライベート・エクイティ）投資会社であるTsinghua UniGroupは、半導体設計を手掛ける中国企業のSpreadtrum CommunicationsとRDA Microelectronicsを管理している。 中国は財力を駆使して世界半導体市場に進出している。早い段階でIntelを引き入れたことにより、
量子コンピュータ実現に向け大きな前進――超大規模量子もつれの作成に成功
東京大学大学院工学系研究科の古澤明教授らは、光での量子もつれ生成を時間的に多重化する新手法を用いて、従来に比べ1000倍以上となる1万6000個以上の量子がもつれ合った超大規模量子もつれの生成に成功したと発表した。古澤氏は「量子コンピュータ実現に向け、大きな課題の1つだった『量子もつれの大規模化』に関しては、解決された」とする。 東京大学大学院工学系研究科の古澤明教授らは2013年11月18日、光での量子もつれ生成を時間的に多重化する新手法を用いて、従来に比べ1000倍以上となる1万6000個以上の量子がもつれ合った超大規模量子もつれの生成に成功したと発表した。量子コンピュータの実現に向け超大規模量子もつれが不可欠とされ、古澤氏は「今回の成果により、量子コンピュータ研究は新たな時代に突入した」という。 これまで最高14量子間だったところ、一気に1万6000量子間の量子もつれの生成を実現 実
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