パスワードは手書きでメモに残せ：日経ビジネスオンライン
この原稿は昨日買ったばかりのiMacで書いている。 例によって、パソコンが壊れたからだ。 いま、「例によって」と書いたのは、事実として、パソコンの死が、私にとって日常の出来事だからだ。 放置しておいた正月の餅にカビが生えるのとまったく同じように、パソコンは、ごくごく日常的にクラッシュする。私は驚かない。どちらかといえば、去年の暮れに金魚が死んだ時の方が動転したかもしれない。 実体験から申し上げるに、パソコンは、あるタイミングで頓死するものだ。あれは、徐々に壊れるような柔軟な機械ではない。天寿をまっとうすることもない。大往生もしない。デジタルのこしらえものは、ある日突然、箱の中のカブトムシみたいに急死する。それも、多くの場合、働き盛りの一番忙しいときに。 とはいえ、注意深く観察していれば、かすかにではあるが、予兆が無いわけではない。 たとえば、ハードディスクがクラッシュする前段階では、ディス
「ブラック企業」が日本の若者を使いつぶす：日経ビジネスオンライン
西頭 恒明 日経ビジネス副編集長 1989年4月日経BP社入社。「日経イベント」を経て、96年8月「日経ビジネス」編集部に異動。2008年10月日経ビジネス副編集長。2009年1月日経情報ストラテジー編集長。2012年1月より現職。 この著者の記事を見る
悪いこと言わないから、会社なんて始めるべきではありません：日経ビジネスオンライン
グーグル、フェイスブック、ツイッターなど、人々の生活や働き方を変える技術と衝撃をもたらすインターネット企業を数多生み出してきた米シリコンバレー。この地にまた1つ、世界を変えようとするネット企業が脚光を浴びている。 その名は、エバーノート。パソコンやスマートフォンなど、様々な情報端末で作成した「メモ」をインターネット上に一元管理できる「Evernote」を提供する。極めてシンプルなコンセプトと使い勝手の良いサービスは瞬く間に心を捉え、利用者は急増。2008年のサービス開始から4年で、世界の利用者数は約4000万に到達し、日本、中国、ヨーロッパなど、世界的なサービスとなった。 当然、投資家もエバーノートを放っておかない。セコイアキャピタルやメリテックキャピタルパートナーズなど、シリコンバレーの著名なベンチャーキャピタルが同社に出資している。会社評価額は既に10億ドル（約800億円）規模となり、
「優秀な中間管理職」が壊れていく必然：日経ビジネスオンライン
海外版「家族ゲーム」を見た 海外出張から戻られたばかりのお忙しいところすみません。今回は何の映画にしましょうか？ 押井：何にしようかなあ。考えるヒマがなかったよ。 外国に行く飛行機の中で何か映画は見なかったんですか？ 押井：行きの飛行機は酒飲んで「アベンジャーズ」見て寝ちゃったんですよ。帰りは「インモータルズ」か。これアクションはすごかったけどお話はなにもないし（笑）。あとカナダで映画を3本見まして。 そんな時間あったんですか？ 押井：夜は暇だったから。その中の一本で、ウイリアム・フリードキンの最新作「Killer Joe」が面白かった。殺し屋ジョー。ポスターで渋いおっさんが自動拳銃構えてたから、ハードボイルドが見れるかなと思ったんだけど、全然違ってて、めちゃくちゃな家族の話だった。 台詞が英語だから細かいところはわからないんだけど、父親とその新しい彼女のおばさんと、息子が結託して、殺し屋
世界で580万「いいね！」を獲得した日本のベンチャー：日経ビジネスオンライン
米シリコンバレーで活躍する、日本のベンチャー企業「Tokyo Otaku Mode（トウキョウ・オタク・モード）」をご存知だろうか。漫画やアニメ、ゲームといった日本のオタク文化のニュースを集めて英語で発信し、日本のサブカルに傾倒するファンの熱烈な支持を受けている。彼らの開設するフェイスブックページには、約580万の「いいね！」がついており、日本人が運営するフェイスブックページでは圧倒的なトップに立つ。ユーザーは海外からが99%を占め、今も1日1万5000人以上のペースでファンが増え続けている“お化けサイト”だ。 1年半前に始動したばかりのベンチャーが、その名を一躍業界に知らしめたのは今年、シリコンバレーの著名エンジェルファンド「500スタートアップス」から出資を受けたことにある。さらに、8月にはマサチューセッツ工科大学メディアラボ所長である、伊藤穣一氏がアドバイザーに就任したことも話題を呼
日本人の得意領域・「ゲーミフィケーション」がやってきた！：日経ビジネスオンライン
グローバリゼーションが避けて通れない時代だ。グローバルなビジネスに取り組むということは異なる文化、異なる強みを持つグローバルな競争相手との戦いを意味する。日本人ビジネスマンにとってはある意味でしんどい土俵である。 ところがグローバルな成長領域のキーワードの中に一つ、日本人が本質的に非常に得意なものが登場してきた。それが今回取り上げるゲーミフィケーションである。 IT（情報技術）の世界では毎年のようにビジネスの新しいトレンドを生み出すキーワードが示されて、大企業はこぞってそのキーワードに投資を始める傾向がある。IT分野のトレンドに強いコンサルティング会社のガートナーが2011年に、新たな有力トレンドの一つだとしてゲーミフィケーションを取り上げたことで注目度が高まった。 ゲーミフィケーションとはゲームにすることではない ゲーミフィケーションの定義には論者によって幅があるようだが、私なりに定義を
「IT中毒」の会社が陥る会議漬け：日経ビジネスオンライン
IT企業の 営業： 「こちらが他社システムと比較した、当社サービスのメリットをまとめた資料でございます」 企画部課長： 「ふーん。この他社さんのシステムも聞いたことがあるよね」 IT企業の 営業： 「ええ。他社さんのシステムも悪くはないと存じますが、御社の課題を解決するためには当社のシステムのほうがよろしいかと」 企画部課長： 「うーん」 IT企業の 営業： 「ところで経営会議で話していただけましたでしょうか」 企画部課長： 「いやいや、まだだよ。うちの部長がもっと検討しろというものだからね」 IT企業の 営業： 「そうですか…。それではどうでしょう。来月、展示会がありますので、そちらにお越しいただけたらと」 企画部課長： 「それに参加すると何が分かるの」 IT企業の 営業： 「他社の豊富な成功事例が紹介される講演がございます。ぜひ部長さんとご一緒に来られてはと存じますが」 企画部課長：
情報分析の正しい深掘りの極意：日経ビジネスオンライン
第3回目は「分析の深掘りの仕方」である。ワンページで相手を納得させるためには、スライドの見た目が良いことよりも、内容が重要なことは言うまでもない。しかも、表面的な事象をなぞるだけでなく、本質をえぐり出していなければ分析としては失格だ。 MBAの授業でも様々なケースで表面的な問題点（症状）が描かれているが、私が学生に毎度強調していることは、症状→メカニズム→真因→解決策→実行、というドリルダウン（深掘り）である。問題点（症状）が発生している背後には、それが発生する構造（メカニズム）が存在する。その構造を解き明かさないと真因は決して得られない。そして真因を捉まえて初めて正しい解決策が策定される。 しかし現実に私がコンサルや経営で携わった会社では、症状→解決策と飛んでしまうことが如何に多かったことか。そのような「飛び」によって、間違った解決策を拙速に行っている会社が本当に多いのだ。 そのような「
シューカツ準備で単位が取れる大学！？：日経ビジネスオンライン
かつては「就職課」「就職部」、いまは「キャリアセンター」。キャンパスの内側と外側のつなぎ役でもある組織の職員として、複数の大学を渡り歩いてきた人物が、『大学キャリアセンターのぶっちゃけ話 知的現場主義の就職活動』という本を初めて著した。 その著者が、本には収めきれなかったトピックについて、隔週ペースで綴っていく当連載。初回のコラムでは、大学中退者の増加問題を取り上げ、驚くほど大勢の読者に恵まれた。 今回は、そのフィードバック・コメントに対する思いを述べ、そして、大学生の学力低下が止まらない中、幾つもの大学で就職活動生向けのSPI（筆記試験と適性検査を組み合わせた選考ツール）対策講座が単位つきの正規科目となっている状況を紹介、考察する。 まず、初回の拙稿を読んでくださった皆さんに、心から感謝申し上げます。コメント欄のご意見やご感想は、一つひとつ興味深く読ませていただきました。 中退者増加を含
「チョコレート」と職場の相性はバッチリ：日経ビジネスオンライン
B to B、 B to C、 いやいやC to Cと、マーケティングの構造に関する議論も多いのですが、マーケティングの基本は、いつの時代も消費者の心を動かして、ブランドへの好感をつくることに変わりはありません。それどころか、そうでなければビジネスは成立しない時代に突入したような気がします。 この構造を見ていて、お気づきと思いますが、ベクトルが一方的。マーケティング・コミュニケーションの方向がまるで変化していないのです。消費者にどういう情報を与えればいいのかという考えに固定している。消費者は、既に自立しているということが理解されていないのでしょうか。 インターネットの普及はもちろんですが、人と人のつながり、絆が思いのほか浮上してきた状況を考えると、マーケティングも新しい構造をつくらなければならない時に来ているのです。 1つの答えが「B with CでありB with B」 そのひとつの答え
「テレビ会議」という愚行：日経ビジネスオンライン
「福岡の山田さーん、聞こえてますかぁ」 「はーい、こんにちは。聞こえてま～す」 「札幌の水野さんはどうですかぁ」 「はーい。こちらも大丈夫でーす」 「名古屋の吉田さんもいいですかぁ」 「はいはい。大丈夫ですよ」 「はい。それでは回線、いいみたいですね。じゃあ、これから会議を始めます。よろしくお願いしまーす」 これはテレビ会議システムを活用した会議の幕開けシーンである。 「ついで参加者」や「せっかく参加者」 以前も書いたが、テレビ会議やビデオ会議、Web会議などは議論が深まらない会議の代表選手である。 テレビ会議は、遠隔地にいる人を会議に参加しやすくする環境を提供してくれる。これによって、主に出張旅費や、移動時間という時間コストをカットすることができる。しかし、投資した以上は回収したくなるという「サンクコスト効果」が働いてしまう。 「せっかくだから、大阪支店の支店長にも顔を出してもらおうか」
デジタル家電に「冬」の兆し：日経ビジネスオンライン
HOYAのデジカメ事業をリコーが買収する。背景にあるのは、国内デジカメ市場の急速な悪化だ。国内市場の縮小は、デジタル家電全般で始まっている。 リコーは7月1日、HOYAが「ペンタックス」ブランドで展開するデジタルカメラ事業を10月に買収すると発表した。リコーの近藤史朗社長は「世界で戦う機会を得られた」と意気込む。 とはいえ、両社ともデジカメ市場では“負け組”だ。販売台数の国内シェアはHOYAが3.6％で8位、リコーは2.6％で9位（BCN調べ）。合計しても6.2％で、順位は8位にとどまる。よほど相乗効果を高めない限り、買収後も苦戦を免れない。それでもリコーが事業統合を決断した背景には、国内デジカメ市場の急速な環境悪化がある。 まず、コンパクト型デジカメは値崩れが著しく、2010年6月以降、金額ベースの市場規模が前年同期を下回る状況が続く（BCN調べ）。画素数などではもはや差別化しにくく、廉
「やらせメール」と人を無能にする組織：日経ビジネスオンライン
九州電力によるいわゆる「やらせメール」問題は、発覚以来、拡大し続けているように見える。以下、これまでに報道されたところを、時系列に沿って列挙してみる。 ・6月26日:佐賀県のケーブルテレビ局が、運転停止中の玄海原発（2号機と3号機）の再稼働について理解を求める県民向けの説明番組（←経産省主催）を放送した。 ・7月2日:日本共産党の党機関紙「しんぶん赤旗」が、26日の放送で紹介された視聴者からのメールの中に、九電の関係者の働きかけによる「やらせメール」が含まれていた旨を報道。 ・7月4日:佐賀県議会原子力安全対策等特別委員会において、共産党の議員が「やらせメール」問題を追及。これに対し、参考人として呼ばれた九電の中村明・原子力発電本部副本部長は、「（社内や関係会社に）どうこうしろと言った事実はございません」と「やらせ」疑惑を否定した。 ・7月6日:九電の社内調査で、同社幹部が再開賛成の意見を
地域が強くなれば、自社も強くなれる：日経ビジネスオンライン
企業の競争戦略論の第一人者であるマイケル・ポーター米ハーバード大学教授が新たに提唱した「Creating Shared Value」（以下、CSV）。同教授はこのコンセプトにおいて、企業は社会と共有できる価値の創出を目指すべきだと主張し、大きく3つの方向性を示した（図1）。 これまで取り上げた「社会課題を解決する製品・サービスの提供」、「バリューチェーンの競争力強化と社会への貢献の両立」に続いて、今回は3つ目の方向性である「事業展開地域での競争基盤強化と地域への貢献の両立」について考察する。 なお、特定の地域において、特定の産業の成長を促すよう競争基盤が集積している状態を「クラスター」と言う。スタンフォード大学やベンチャーキャピタル、IT関連企業などが集積する米シリコンバレーがその典型例である。 自らの競争基盤を強化すること、さらに政府などと協力してクラスターを形成することは、一般に地域の
「普通のトップ」が活躍できる組織とは：日経ビジネスオンライン
前回は「わざわざ」と「対立」について考えてみました。見渡すと「逆わざわざ」をしている会社のなんと多いことか。「ヒトが大切だ」とわざわざ言っておきながら、いざ業績が苦しくなると真っ先に人件費の削減に走ったりするのはその一例です。 さて、これまで8回、本校では「現場力から組織力へ」という視点で、どのようにして日本の組織の力を上げることができるかを考えてきました。具体的には、（1）トップの役割、（2）組織の在り方、そして（3）組織的コミュニケーションについて問題点と提言をしてきました。今回、こうした3つの視点を、もう一度組織力の根幹である「役割分担」と「統合」という軸、そして「フォーマル」と「インフォーマル」という軸で構成された「組織力ポートフォリオ」を使って、整理しておきたいと思います。 これまでの「組織力ポートフォリオ」 これまでの「組織力」の考え方として、特に章を設けて語ってはいませんが、
「大衆の名門ゴルフ場」を目指す：日経ビジネスオンライン
ゴルフは不要不急の代表と言っていい。したがって、多くの観光地のように、ゴルフ場も客激減に苦しんでいる。 今回はこのゴルフ場を栃木県と静岡県で4カ所運営する鹿沼グループの取り組みを紹介する。栃木県にある1コースは決定的な打撃ではないが、地震の直接的な被害を受けた。他のコースも、地震直後から始まった交通機関の混乱、高速道路の通行止め、ガソリン不足、そして消費の自粛によって客足が遠のいた。 何も手を打たなければ7月には資金ショートする。そんな危機意識から、鹿沼グループが打つ手は早かった。施設の修繕をすぐに行い、営業を地震後1日も休まずに継続することを決めた。雇用を守るために、単に業務効率を高めるだけでなく、仕事のやり方を変え、合わせて顧客満足を一緒に高めるようにしていった。 さらに、地震後の消費者行動を冷静に分析して、短期的な利益追求ではなく、長期的経営のための「顧客像」を明確にした。この結果、
国際的リーダーが求められる資質を磨く：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「子供の中学受験がようやく終わって、4月から私立中学の1年生になったんだ。これでようやくホッとできるね」 「できない、できない！ うちの子は中学2年生だけど、大学受験のために塾に行かせようと思っている。今から勉強をさせ、旧帝国大学を目指させようと考えているよ」 「すごいね。わが家の子供にも早慶、MARCH（明治、青山学院、立教、中央、法政）には行ってほしいとは思っているけど」 子供の教育について、上記のような話を居酒屋で友人とすることはないでしょうか？ こんな時、隣の席から 「米国の一流大学は目指さないの？」 と口を挟むとどうなるでしょうか？ おそらく、 「考えていないよ」 ということでおしまいでしょう。 では、こう続けたらどうなるでしょうか
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