「Pixel 7／7 Pro」は日本市場の定番スマホになれる？ iPhone 14シリーズと徹底比較して分かったこと2022年のスマホ市場で存在感を増しているのが、GoogleのPixelシリーズだ。7月にau、ソフトバンクからも発売された「Pixel 6a」が、ハイエンドに近い性能で5万円台前半という安さを実現し、販売ランキングでも安さで存在感を放つiPhone SE（第3世代）に待ったをかけるモデルとなっている。そして、10月には新モデル「Pixel 7」シリーズを発売した。
20万円超えのスマホも安く持てる 4キャリアの「端末購入プログラム」を比較
多くのキャリアやMVNOが携帯電話の料金プランを見直し、選択肢も増えてきました。一方、ハイエンドスマートフォンを中心に、端末の価格は値上がりの傾向にあります。機種によっては20万円を超えるものも現れてきました。 そんな端末をお得に購入できる「残債免除プログラム（端末購入プログラム）」を、NTTドコモ、KDDI、ソフトバンク、楽天モバイルの4キャリアが提供しています。そこで今回は、各社の残債免除プログラムをまとめてみました。 ※記事内の価格は全て2022年7月28日の価格で税込みとなります。 残債免除プログラムとは何か まず、残債免除プログラムとはそもそも何かという点から説明していきます。 残債免除プログラムには大きく分けると「残債免除」と「残価設定ローン」の2種類の方法があります。 残債免除……機種を分割購入し、規定の期間（キャリアごとに異なる）が過ぎたら機種回収を条件に残りの機種代が免除
スマホ料金、分かりにくい「最大4割値下げ」表記 元Mobile記者が検証する
KDDIが5月13日に新料金プランを発表した。「最大4割おトク」な新しいデータ従量制プランやデータ容量無制限プランを打ち出し、ユーザーの選択肢を増やした。選択の幅が増えたのは素直に歓迎したいが、一方で記者が感じたのは、「最大4割おトク」や、「○カ月間○○円／月」といった料金表示の適用条件などが分かりにくいということだ。 「最大4割おトク」は本当か KDDIは今回の新料金プランで「最大4割おトク」を打ち出したが、「4割」という数字は去年8月の菅義偉官房長官による「携帯電話料金は4割値下げできる」という発言や、NTTドコモが先行して4月に発表した新料金プランで「最大4割値下げした」と発表したことに刺激を受けたと思われる。 KDDIとNTTドコモがいう「最大4割値下げ」。「最大」という表記が厄介だが、どの条件で何と比較して4割なのか。まずはKDDIから検証してみよう。 なお、料金の計算式は記事末
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