2016年にヘッダー入札が市場に登場したとき、Google以外の全員がウィン・ウィンになれるもののように見えたかもしれない。だが、あっという間に今日を迎え、状況は少し変わった。ヘッダー入札の採用が進むにつれて、意図しなかった長期的結果がいくつか出てきている。今回は長期的な勝者と敗者を見てみることにしよう。 2016年にヘッダー入札が市場に登場したとき、Google以外の全員がウィン・ウィンになれるもののように見えたかもしれない。だが、あっという間に今日を迎え、状況は少し変わった。この方法は、パブリッシャーがプログラマティック広告を売買するのに非常にうまい方法だと思われる一方で、アドテクベンダーのインフラストラクチャに負担をかけ、アドサプライのコモディティ化を加速させてきた。 ヘッダー入札は、アドサーバーへのコールを行う前に、パブリッシャーが複数のアドエクスチェンジに同時にインベントリー（在

私の20代は、アルコール依存症だった。そんな私にとって、メディアとは、「光」だった。メディアがなければ、私はおそらく、暗闇から抜け出すことができなかった。そして、その経験を通じて、メディアとは身体の「拡張」であるという、メディア論で有名なマーシャル・マクルーハンの言葉の意味を、私なりに理解した。 Advertisement 19歳の夏、私は交通事故に遭った。2カ月ほど入院し、無事に退院した。そこまでは良かったのだが、その後、しばらくして、私は、フラッシュバックに苦しめられた。繰り返し襲ってくる交通事故の映像。頭の中で、その映像が繰り返す。 このフラッシュバックによって、私の精神は蝕まれ、人として、壊れていった。ときに、手足がガタガタと震え、滝のような汗でシャツを着替える。止まらない動悸。息をすることさえ苦しく、自分の生きる意味が分からなくなった。 テレビは「光」だった 私は、アルコールに逃

アドフラウド、ビューアビリティ、ブランドセーフティは、もはやデジタルマーケティングを語る際に欠かせない言葉となりました。それに対応するツールも、どんどん進化しています。デジタルマーケティング用語をわかりやすく説明する「一問一答」シリーズ。今回は「リアルタイムアドセーフティ」について解説します。 アドフラウド、ビューアビリティ、ブランドセーフティは、もはやデジタルマーケティングを語る際に欠かせない言葉となりました。そうした課題に対応する、いわゆるアドベリフィケーションツールも、どんどん進化しています。 デジタルマーケティングの未来に示唆を与える用語をわかりやすく説明する「一問一答」シリーズ。今回は、アドベリフィケーションツールの進化形、「リアルタイムアドセーフティ」について解説します。 以下、いつものように、一問一答形式でお伝えしますね。 ――「リアルタイムアドセーフティ」。ひと言で表現する

米日刊紙「ワシントン・ポスト（The Washington Post）」は、流出した覚書によると、「目覚ましい」売上を達成しているようだ。同紙は、レガシーメディアにしては珍しく、オンラインニュースの持続可能なモデルを作り上げてきた。その背景には、オーナーであるAmazon創業者ジェフ・ベゾス氏の影響がある。 9月6日に流出したこの覚書を書いたのは、ワシントン・ポストで最高売上責任者（CRO）を務めるジェッド・ハートマン氏だ。同氏は覚書のなかで、「我々のビジネスは成長している」との楽観的な見通しを示した。本記事では、その覚書の中身を検証していこう。 米日刊紙の「ワシントン・ポスト（The Washington Post）」は、流出した覚書によると、「目覚ましい」売上を達成しているようだ。 ワシントン・ポストの財務状況は、Amazonの創業者ジェフ・ベゾス氏が3年前に同社を非公開企業にして以来

デジタル化の波の中で、出版業界ではコンテンツのディストリビューションと顧客維持機能を果たしていた取次や書店が弱体化。デジタル領域で独自に読者データの保有し、流通・広告配信の最適化に取り組むことが急務だ。 スマホシフトがかつてないスピードで進む中、コンテンツのデリバリーや広告ビジネスのあり方はどう変わるのか、講談社 第一事業局 局次長の長崎 亘宏 氏に聞いた。同社は2016年3月に『クーリエ・ジャポン』を完全デジタル化し、有料定期購読モデルに移行した。 デジタル化の波のなかで、出版業界ではコンテンツのディストリビューションと顧客維持機能を果たしていた取次や書店が弱体化している。創業107年の老舗講談社もデジタル領域のビジネスを立ち上げることが急務になっている。 同社は2016年3月に『クーリエ・ジャポン』を完全デジタル化し、有料定期購読モデルに移行。JIAA（日本インタラクティブ広告協会）ネ

ソーシャルメディアに投稿された情報は、データとして有用ではない。人間は自分を良く見せようと嘘をつくからだ。そうしたデータにGoogleの検索データやAmazonの商取引に関するデータを組み合わせて初めて、それぞれのデジタル行動の目的を知ることができる。Google幹部ルディ・アンゴノ氏による寄稿コラム。 この記事は、Googleニューヨーク支社のクリエイティブ・ヘッドである、ルディ・アンゴノ氏による寄稿です。 ◆　◆　◆ すでに「またデータに関する記事か？」という、うめき声が聞こえる。そんなご心配は、無用だ。私は本稿で、ROI（投資利益率）やKPI（重要業績評価指数）などについて、取り沙汰すつもりはない。 Advertisement 今回、言及したいのは、あまり人に知られていないデータの別の側面についてだ。特に、ソーシャルメディアで収集された情報について、である。これらの情報には、2面性が

設立9年目のIBTメディア（IBT Media）が有名になったのは、低迷していた「ニューズウィーク」を買収した2013年のことだ。アグリゲーションと検索を重視したサイトで急成長した同社は、パブリッシャーの世界では新参者だった。しかし、直近の数カ月間にスタッフの4分の3近くを解雇しているという。 編集部門や営業部門の元従業員へのインタビューから浮かんできたのは、オーナーであるジョナサン・デイビス氏らの経験不足と、猛烈なペースで変化し続ける業界で、最先端のパブリッシャーであり続けることの難しさが、悪い形で組み合わされたという事実だ。その経緯を追った。 2年前、IBTメディア（IBT Media）の共同創設者、ジョナサン・デイビス氏は、型破りな牧師との関係や同性愛の人々は治療できるという自分の考え方について弁明し、自分の仕事と信念は別のものだと述べた。同氏のこうした経歴、そして対応は、大手ニュー

英経済メディア「フィナンシャル・タイムズ（The Financial Times：FT）」は、ブランド向けのコンテンツ制作部門を拡張し、総合的な広告サービスを提供するエージェンシーに変えるという大がかりな計画を進めている。 FTはこれまで、ブランデッドコンテンツの配信や販売を得意としてきたが、クリエイティブな仕事は得意ではない。だが、コンテンツマーケティング動画を手がけるアルファ・グリッド・メディア（Alpha Grid Media）を6月に買収したことで、状況は大きく変わってきた。また、有料コンテンツのパブリッシャーとしては自然な考えだが、購読者データをさらに活用してコンテンツを最適化する取り組みを積極的に進めようとしているという。 英経済メディア「フィナンシャル・タイムズ（The Financial Times：FT）」は、ブランド向けのコンテンツ制作部門を拡張し、総合的な広告サービス

英国民投票前夜の木曜日、フィナンシャル・タイムズはブレキジット（Brexit：英国のEU離脱問題）関連ニュースをすべて、24時間閲覧無料化。そのため、トラフィックは当然のごとく、うなぎ登りとなった。 しかし、人々はコンテンツを週末のあいだ、タダ読みして去っていくだけではなかった。なんと彼らの多くは、購読契約も行ったのだ。 実際、その週末における、フィナンシャル・タイムズのデジタル版購読契約の売上は、通常の週末と比較して、600％に跳ね上がったという。つまるところ「何千もの」新規契約の獲得につながったのだ。 世界中に影響を与える、大きなニュースがあるときはいつもそうだが、英国民投票が導いた驚くべき結果により、大手パブリッシャーのトラフィックは軒並み急騰した。しかし、ことフィナンシャル・タイムズ（Financial Times）においては、それだけにとどまらなかったという。良質なニュースジャー

このコラムの著者、マーク・ダフィ（54）は、広告業界辛口ブログ「コピーランター（コピーをわめき散らす人）」の運営人。米大手Webメディア「BuzzFeed」で広告批評コラムを担当していたが、2013年に解雇を通達された、業界通コピーライター。今回は、業界を跋扈する「ソートリーダー」たちを斬る。 ーー昨今のデジタル時代には、スマートな思想をもった、スマートな人が大勢いる。あんたも、そんなひとりかもしれないな。だが、そんなあんたでも、「ソートリーダー（thought leader：思想的リーダー）」と言えるだろうか？ このコラムの著者、マーク・ダフィ（54）は、広告業界辛口ブログ「コピーランター（コピーをわめき散らす人）」の運営人。米大手Webメディア「BuzzFeed」で広告批評コラムを担当していたが、2013年に解雇を通達された、業界通コピーライター。 ◆　◆　◆ 昨今のデジタル時代には、

Facebookのようなソーシャルプラットフォームの助けを借りて膨大なオーディエンスを確保することは、パブリッシャーが打つべき定石となってきた。だが、必ずしも、オーディエンススケールの拡大と同じ歩調で収益が増加するわけではない。 匿名の条件で歯に衣着せずに語ってもらう「告白」シリーズ最新回では、英新聞社のパブリッシング担当上級幹部にインタビューした。発言内容は、明確になるよう若干編集されている。 Facebookのようなソーシャルプラットフォームの助けを借りて膨大なオーディエンスを確保することは、パブリッシャーが打つべき定石となってきた。 だが、必ずしも、オーディエンススケールの拡大と同じ歩調で収益が増加するわけではない。最近は、ガーディアン（The Guardian）やザ・テレグラフ（The Telegraph）のような新聞社からVice Mediaやマッシャブル（Mashable）のよ

この10年、出版社にとっての経営環境は急激に変化してきた。Amazonが流通システムに激変を起こし、「面」を売ってきた従来の広告モデルは、デジタルでのユーザー体験を最適化したニューメディアの台頭や、「コンテンツは無料」というネットの常識の中で苦戦を強いられている。 そこで問われるデジタル時代の「コンテンツの価値」について、小学館取締役マーケティング局・デジタル事業局担当の大西豊氏に聞いた。 この10年、出版社の経営環境は急激に変化してきた。 Amazonが流通システムに激変を起こし、「面」を売ってきた従来の広告モデルは、デジタルでのユーザー体験に最適化したニューメディアの台頭や、「コンテンツは無料」というネットの常識の中で苦戦を強いられている。 そこで問われるデジタル時代の「コンテンツの価値」について、小学館取締役マーケティング局・デジタル事業局担当の大西豊氏に聞いた。以下、一問一答にて展

ニューヨークで20年以上の経験をもつベテラン広告マン、マーク・ダフィ氏（54歳）がつづる、辛口エッセイ。これを読めば米広告業界の裏側がよく見えてくる？　今回のテーマはカンヌ広告祭の内幕話。 ーー賞の選考委員たちは、だいたいがピュブリシス、オムニコム、WPPの三大広告グループのどれかが所有する広告代理店の社員である。2012年、WPPのCEOであるマーティン・ソレルは、オムニコムがいわゆる「ブロック投票」をしたと非難した。つまり、同グループ所属代理店の社員である選考委員が、共謀して自社グループの作品に票を集め、他のエントリ作品を潰したというのである。オムニコム系代理店DDBのワールドワイド・チーフ・クリエイティブ・オフィサーであるアミル・カセイは、これまたびっくりの反応を見せ、わかりやすく言い換えると、「うるさい、ブロック投票したのはそっちだろ！」と返している。 このコラムの著者、マーク・ダ

Facebookプラットフォーム上で動画広告を配信しているブランドにとって、第一の選択肢は依然としてFacebookかもしれない。しかし、同社傘下のソーシャルネットワークで、画像や動画に特化したインスタグラムも、徐々に追いつきつつある。 ブランドネットワークス（Brand Networks）の調査によると、インスタグラム上の総インプレッションのうち動画広告が占める割合は、2015年12月には30％だったが、2016年3月には65％に急増したという。本記事では、インスタグラムを独創的な方法で活用している6つのブランドを紹介しよう。 Facebookプラットフォーム上で動画広告を配信しているブランドにとって、第一の選択肢は依然としてFacebookかもしれない。しかし、同社傘下のソーシャルネットワークで、画像や動画に特化したインスタグラムも、徐々に追いつきつつある。 ブランドネットワークス（B

米老舗日刊紙「ワシントン・ポスト（The Washington Post）」のプランデッドコンテンツ担当チームは、この1年間に同紙がデジタル分野で目立つ存在になったと感じはじめている。 広告主と同紙のオーディエンスを結びつけるプラットフォームである「WPブランドスタジオ（WP BrandStudio）」によると、この1年間にスポンサードコンテンツキャンペーンを展開する広告主の数が倍増した。 米老舗日刊紙「ワシントン・ポスト（The Washington Post）」のプランデッドコンテンツ担当チームは、この1年間に同紙がデジタル分野で目立つ存在になったと感じはじめている。 広告主と同紙のオーディエンスを結びつけるプラットフォームである「WPブランドスタジオ（WP BrandStudio）」によると、この1年間にスポンサードコンテンツキャンペーンを展開する広告主の数が倍増した。PCメーカーの

Snapchatは、同社が「3Vi」（vertical video views and interactive）広告と名付けた製品に対して、視聴1回あたり最低4セント（約4.4円）の料金を請求しようとしている。インタラクティブという部分は目新しく、クリック可能な広告であることを意味している。上方向にスワイプすれば、もっと長い動画の視聴やアプリのインストール、買い物ができるという。 広告主は現在、インタラクティブでない動画に対して視聴1回あたり2セント（約2.2円）以上支払っており、CPMは20ドル（約2200円）だ。それが、インタラクティブ広告については、人々が何らかのアクションを起こしたかどうかに関係なく、40ドル（約4400円）以上のCPMを支払うことになる、と広告主は述べている。 業界関係者によると、Snapchat（スナップチャット）は、新しいインタラクティブ動画広告のリリースに便

現在、「インフルエンサー」が注目バズワードとなっている。インフルエンサーというソーシャルメディアのスターを中心にエコシステム全体が進化を続けてきたが、ブランド、エージェンシー、そしてインフルエンサーの関係には不協和音が生じつつある。今回の「告白シリーズ」では、微妙になってきたインフルエンサーとの関係について、匿名のソーシャルメディア担当管理職が語る。 現在、「インフルエンサー」が注目バズワードとなっている。インフルエンサーというソーシャルメディアのスターを中心に、エコシステム全体が進化を続けてきたが、ブランド、エージェンシー、そしてインフルエンサーの関係には不協和音が生じつつある。今回の「告白シリーズ」では、微妙になってきたインフルエンサーとの関係について、匿名のソーシャルメディア担当管理職が語る。 インフルエンサーフィーバーはいつからはじまった？ 2014年の夏だ。つまり、ソーシャルメデ

デジタル化は加速する一方であり、ブランドのデジタル戦略を首尾一貫させるためには、それを支えるさまざまな才能を適切に組み合わせる必要がある。 米DIGIDAYがフロリダ州キー・ビスケーンで開催した「DIGIDAYブランドサミット（DIGIDAY Brand Summit）」では、デジタルマーケティングとデジタルメディアの人材について、いちばんフラストレーションを感じている点は何か、ブランドの幹部たちに尋ねた。 彼らの回答では、データの扱いが得意で、しかも好奇心と適応力がある人材を見つけ出すことだという声が多かった。 デジタル化は加速する一方であり、ブランドのデジタル戦略を首尾一貫させるためには、それを支えるさまざまな才能を適切に組み合わせる必要がある。 米DIGIDAYがフロリダ州キー・ビスケーンで開催した「DIGIDAYブランドサミット（DIGIDAY Brand Summit）」では、デ

去る5月2日から13日まで、2週間に渡ってニューヨークで開催された、デジタルメディア広告枠の販売イベント「デジタルコンテンツ・ニューフロンツ 2016（Digital Content NewFronts 2016）」。広告主たちを前に、おびただしい数の企業がプレゼンテーションを行い、「動画コンテンツの未来を担うのは自分たちだ」という理由を訴えかけていた。 だが、Hulu（フールー）が自信ありげに披露したのは、やや時代遅れな感じがするもの、つまりテレビの未来だった。Huluは自社のプレゼンテーションに、テレビ広告枠の販売イベント「アップフロント（Upfront）」の名を含む「Hulu Upfront 2016」というタイトルを付けて来場者を歓迎していたのだ。 去る5月2日から13日まで、2週間に渡ってニューヨークで開催された、デジタルメディア広告枠の販売イベント「デジタルコンテンツ・ニューフ

2015年、BuzzFeedが試験的にレシピ動画の専門チャンネルとしてローンチした「テイスティ」。それから、わずか1年足らずで、BuzzFeedの動画再生数を牽引する存在になった。 Facebookページの「いいね！」は536万件。BuzzFeedによれば、まるでスパムチャンネルのような急増によるFacebookの不具合で、一時的に増加にストップがかかるほど、世界的な人気を呼んでいるという。いまでは、ディナー、デザート、ジュニアなど、たくさんの派生カテゴリーも誕生。食を飛び越えて、同じモデルとなるDIY愛好家向けの動画サイト「ニフティ（Nifty）」もできた。そして「テイスティ」は、広告業界にも扉を開きはじめたのだ。 BuzzFeedの動画責任者ゼ・フランク氏は2016年5月2日、IABのイベント「ニューフロンツ（NewFronts）」において、テイスティをテーマにしたプレゼンテーションを