予想をはるかに超えた大不況。「店に来てやっているだけでも、ありがたいはずでしょ」という心情で来店するお客さんも、このご時世ですから増えているかもしれません。お店にとっては確かにありがたい話です。ですが、そういった気持ちが透けて見えてしまうと店側の気持ちも萎えてしまいます。 「店がお客を選ぶなんて言語道断」 「金を払う側が優位」 「お客様は神様だ」 と、絶対的に思い込む人がますます増えそうです。 そして店側の人間で、この言葉を額面通りに信じている店長や責任者がいるとしたならば、それはオーナーシェフや実質的な経営者ではない人たちでしょう。すくなくとも「良いお店」の人ではなさそうです。 良いものは高い。これは基本中の基本 「お金を払う側が偉い」と考えているお店の人間が、よしんば経営者であったならば、飲食を利潤追求のための単なる手段としてしか捉えていない、おそらく大型店や、多店舗展開をしている事業

テレビ東京が社運を賭けてプッシュしていた「世界卓球」は、あんまり盛り上がらなかった。残念。個人的には、面白く観戦していたのだが。 放送を見ていて思い出したことがある。私には、卓球部員だった過去があった。そう。中学生になってすぐ、私は、卓球部に入部したのだ。 体育館の壁に立てかけられている卓球台を見て、ガキだった私は 「おお、卓球部に入れば毎日ピンポンで遊べるぞ」 と考えた。 その愚かな目論見は、入部したその日に瓦解する。 新入部員は、一日中素振りばかりやらされることになっていたからだ。 私は、2日ほどで退部した。ほかの幾人かの惰弱な仲間たちとともに。「ちぇっ」とか言いながら。 いまにして思うのは、あの、無意味に思えた素振り練習にもきちんとした役割があったということだ。 フォームを固める？ まあ、そういう効果はある。全身を使ってラケットを振る感覚を覚えることは、ある意味、実際にピンポン球を打

私は、メディアでの司会・インタビュアー歴が長い。その“実力”はちょっと横に置かせていただいて、そこで実感してきたことを申し上げると、インタビュアーを唸らせるゲストはなかなかいらっしゃらないということ。 だが、唸らせる人に巡り会えたら、私の中では感嘆符が飛び、それは仕事の喜びを感じられる一瞬だ。 本番前に「私はちゃんと喋れるか、自信なくて…」と言うゲストは多い。 だが結論から言うと、そういう人に限って、「勘弁してください」とこっちが悲鳴を上げたくなるほど話が長いことは普通にある。 ラジオの30分番組で、1つの質問につき、30分間「一人喋り」をしかねないゲストも珍しくない。他にゲストが数人スタジオにいても、“他の人が全く喋っていない”ことにその人は気づかない。 インタビュアーの私はそうなると、いかにご機嫌で喋っていらっしゃるゲストの話の腰を折るか、が、腕の見せどころにもなる。 ある老齢の上品な

今さらかもしれませんが、我が国の生活のレベルは世界でもトップクラスとなり、日本人は犯罪という意味でも、戦争やテロという意味でも、世界で最も安全な暮らしを営める幸福を手に入れました。寒さをしのぐ衣服、そして空腹を満たす食事がとりあえず確保されると、人間は様々な形でさらに贅沢な欲求を感じるようになります。 その贅沢は、豪華な衣装や食事を追い求める方向がある一方で、恥じらいを感じるという上品な方向にも進みます。「ちょっとした恥ずかしさを隠したい」という気持ち。これは、人間に固有なとても高次な贅沢の1つ。寒さに震え、食うにも困る状況では、どんなことでも恥ずかしいなんて言っていられません。「衣食足りて礼節を知る」なのです。 その贅沢な欲求をストレートに満たすことを狙った「音姫」という有名な商品があります。名前は知らなくても、女性ならば皆さんどこかで使ったことがあるものです。今をさかのぼること約20年

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 顧客の囲い込みなどマーケティング上の効果を狙って、航空会社や家電量販店がマイレージやポイントを発行するようになってから久しい。これらのマイレージやポイントは、当初は自社のサービスでの利用に限られていたが昨今は、他社が展開するポイントサービスや日本では「エディ」「スイカ」といったいわゆる電子マネーに交換が可能になるなど、より利便性の増したものになっている。 こうしたポイントサービスやマイレージプログラムは、今や消費者にとっては普段の生活で当たり前の存在になっており、また企業にとっても収益力の強化に欠かせないツールになっている。だが同時に、無計画なポイントやマイレージの発行はその後の企業の財政上の負担となり、収益力の強化よりも、むしろ収益性を悪化

（前回から読む） 前回の記事「日本の今の住宅は、80年前の米国に及ばない」では、私が想像していた以上に反響があり、正直驚きました。コメントをお寄せいただいたおかげで、日経ビジネス オンライン読者の関心分野を少しは理解できたかと思いますので、今後もできるだけ、皆さんの疑問に答えるような形で、コラムをお届けしていきたいと思っています。 さて今回は、前回の最後で触れた「住宅ローンの日米の差異」について話を進めてまいります。 日本の新築住宅の多くは、購入した途端に、その価格価値が1割も2割も下がってしまいます。生涯賃金の数割もの巨額の長期ローンを組んで思い切って購入したのに、なぜそんなことになるのか、納得いかない方も多いはずです。これは、日本の住宅ローンや住宅価格の決め方が、世界から見れば特異で変則的な仕組みとなっている点が大きく影響しています。 長期の住宅ローン誕生は世界大恐慌の後 そもそも、「

素晴らしいお話を紹介して戴き有り難うございます。今回の逸話が御本に載っていないのは残念です。著者ご自身も二訂版以降は別の本になるぐらい書き直したいのが本音かもしれません。今回強く感じたのは、教育は科学教育よりもなによりもまず「精神」を育てるべきものであるという事です。数学者の藤原正彦先生も「論理力」ではなく「情緒力」が重要なのだと強調されています。そしてそれは生涯に亘り向上に向けて努めるべきものなのだと思います。道元禅師も、ただ食を目的とする（食べて生き延びるだけのことや経済的な存続を目的とする）中に未来はなく、「道」を求める事（人の生き方の理想を高く追求する事）の中に結果的に食がある（つまり経済的安定と発展もついてくる）という趣旨の教えを残しています。しかし、「汝・・・するなかれ」と宗教的戒律を強制しても精神は伝わるものではなく、ただ自分自身が先人に倣い後輩や子どもにどの様な生き方をみせ

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 先日、「厚労省、『子育てで残業免除』を正式提示」といった内容のニュースがインターネットや新聞、テレビで報道されました（参考記事はこちら）。 28日の厚生労働省の労働政策審議会雇用均等分科会で提示された育児・介護休業法改正の原案に、「3歳未満の子供を持つ従業員が希望すれば残業が免除されたり、短時間勤務ができたりするようにする」ということが盛り込まれていたためです。 厚生労働省がこの法改正を進めてきた背景は、以下の通りです（2008年8月27日、第82回労働政策審議会雇用均等分科会議事録からの要約）。 「平成3年に育児・介護休業法が制定され、女性の育児休業取得率は上昇。しかし、女性の就業におけるM字型カーブは依然として残っており、第1子の出産を契

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 元厚生事務次官連続殺傷事件の犯人とされる、小泉毅容疑者の自首と自供が論議を呼んでいます。そもそもこうした犯行自体、あってはならないものですが、さらに34年前に保健所で殺処分された「家族」である飼い犬の仇討ち、という自供が「犯行動機として弱い」とされているようです。 でも、果たしてそうなのでしょうか?　私はどうしても別の背景を考えてしまいます。それは「情報の生活習慣病」としての「セルフ・マインドコントロール」そして「個人カルトの先鋭化」への一般的な懸念です。 「異常な事件の異常さ」をきちんと考える 警察、検察はもとより、厚生労働大臣の舛添要一さんなどもどうしても、事件を合理的に理解しようとしているようです。彼の職位としてはその立場は堅持されるべ

11月26日、合計475億円の資金調達を発表したパシフィックホールディングス。元産業再生機構の冨山和彦氏が設立した経営共創基盤の関連会社に対して、普通株、優先株と社債を発行することを決めた。不動産価格の下落で経営危機に追い込まれていたパシフィックはこれで一息ついたと言えるだろう。 だが、不動産市場の混乱が収束したわけではない。パシフィックのように増資に成功したところは少数派。不動産デベロッパーやREIT（不動産投資信託）の中には、融資の借り換えに奔走しているところも少なくない。この数年の不動産市場の膨脹が急だった分、その落差も大きいということだろう。不動産市場の過熱。その裏側では何が起きていたのか。不動産会社やファンド運用会社は何をしていたのか。 外資系金融機関や外資系ファンドとの関連業務を数多く手がける不動産コンサルティング会社、インデックスコンサルティングの植村公一社長に聞いた。

実はこの指摘はほかでもなされていて、私も以前、『2週間で英語が耳に飛び込んでくる! 奇跡の音、英語聴覚セラピー』を読み、その付属CDで試したことがある。 同書では各国の言語によって音声の主音域（パスバンド）が違うとし、日本語では1500ヘルツ以下だが、英語では2000ヘルツ以上だとしている。それが本当なら、日本語の聴き取り能力と英語の聴き取り能力では対応する音声周波数がまったく異なることになる。 同書添付のCDでは、通常の読み上げ音声、2000ヘルツから4000ヘルツを強調した音声、8000ヘルツ以上を強調した音声が含まれているのだが、率直なところ、英文が単純すぎて、どのバリエーションを聴いてもまるで訓練にならず、村上氏の指摘を読むまで忘れていた。 英語学習のレベルによっては、『奇跡の音、英語聴覚セラピー』の添付CDでもよいのかもしれないが、よりビジネス英語の耳を効率よく鍛えるにはもう少し

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「平成21年5月21日から裁判員制度が実施されます。裁判員制度とは，国民のみなさんに裁判員として刑事裁判に参加してもらい，被告人が有罪かどうか，有罪の場合どのような刑にするかを裁判官と一緒に決めてもらう制度です。国民のみなさんが刑事裁判に参加することにより，裁判が身近で分かりやすいものとなり，司法に対する国民のみなさんの信頼の向上につながることが期待されています」 最高裁のホームページでは裁判員制度についてそう説明されている。あれよあれよというまに採用が決定され、実施も目前にせまっている裁判人制度は、独特の法システム社会である日本に果たしてなじむのだろうか。 ＊　　＊　　＊　　＊ 郷原　まず国民の司法参加は、やった方がいいのか、やらなくてもいいのか、二分法なんですよ。そうしたら、やった方がいいということになる。なぜなら、外国の多くの国でやっているから。 武田　最高裁のHPでも「国民が裁判に

下村さんの仕事を「日本伝統の有機化学に裏打ちされた業績」とする野依さんのコメントを著者は「やや強引な我田引水」とされていますが、クラゲの発光物質の発見（研究中にはタンパクとは分かっていなかった）は平田義正研究室のフグ毒・スナギンチャク毒・ウミホタル発光物質など海産天然有機化合物の構造と作用解明の方法論による研究ですので野依さんのコメントはあながち的外れではないと思われます。「化学賞とは思わなかった」との下山さんの感想はGFPの応用的価値は化学の領域で認められたものではないとの意味でしょう。 (2008/10/29)

英文を読んでいて知らない英単語が出てきた時どう音読したらよいか。正しい答えを知りたければ辞書を使って音声表記を確認するしかない。しかし、英語圏の国民でも知らない英単語もあるはずだ。けれども彼らは、辞書を引かずに何となく音読してしまう。自然に習得した音読規則があるからだ。 日本人もその規則を理解すると知らない英単語が出てきてもそれなりに音読できるようになる。またその規則を知ると、英語圏の国民がローマ字を変なふうに音読する理由が分かるようになる。 この規則の存在に気がついた個人的な思い出話がある。大学生の頃、日本語を勉強している米国人の同級生が、「日本語も英語も母音は5つなので同じだ」と話してくれた。もちろん間違っているのだが、なぜそう思うのかと問い返したところ、英語でも母音は「AIUEO」だけだと答えた。 それは違うでしょ、と話し込んでいって分かった。「A」を日本人はアルファベットとして「エ

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン ルネッサンスとも、バブルとも称されるほど活況を呈しているのが原子力ビジネス。 世界市場で熾烈な受注競争を繰り広げる企業群の中で現在、原子力プラントを建設できる企業群は4つしかない。 ・東芝―米ウエスチングハウス（WH） ・仏アレバ―三菱重工業 ・米ゼネラル・エレクトリック（GE)―日立製作所 ・アトムプロム（ロシア） この中で突出した存在なのが仏アレバ。それを猛追しているのが東芝というのが現在の勢力図だろう。 アレバの強みはなにか？　第3世代の最新鋭PWR（加圧水型原子炉）を持っている上に、ウラン燃料の供給から使用済み核燃料の再処理まで一貫したサービスを提供できる点にある。 フランスは原子力大国である。原子力は国を挙げて取り組む、つまり取り分

私は外車に乗っている。各地にディーラーが配置されている安心感が、私がその車を選んだ理由だった。遠隔地の仕事には主にその車を使用していた。 京都でのことだった。たたんだサイドミラーが突然開かなくなった。 私が車を購入した大阪のディーラーに電話すると整備士が「保険会社のサービスを利用して京都のディーラーに運んでもらってください」というので、「京都市内にいるのだから、京都のディーラーに来てもらえないか聞いてくれる？」と頼むと「はい聞いてみます」と答えた。 数分後、大阪のディーラーの今度は営業から電話が入り、「聞いてみましたがあいにく人手がなく迎えにはいけないとのことでした。JAFでしたら2万円以内で移動できますが」と言った。 「目と鼻の先の移動で、ミラーが開かないだけなのだから自分で運転します」と答えた。 不自由な運転で京都のディーラーに着くと、8人ばかりの整備士と営業がぞろぞろと私を迎えに出て

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「世界同時株安」を背景に、日米の選挙と金融・財政政策を情報の観点から見る、というのが、ここ数週間のこのコラムの通しテーマなわけですが、そこに「ノーベル賞」が飛び込んできました。物理学賞の南部陽一郎先生、小林誠・益川敏英の両教授、そして1日遅れて化学賞の下村脩教授と、日本の報道は「日本人」が4人受賞と大はしゃぎですが、ノーベル財団の公式ホームページでは、米国籍の南部先生は米国人としています。同じく化学賞も、ノーベル財団のホームページで下村さんは「日本国籍」となっていますが、所属と学術業績についてはUSAとなっています。 「暗い話題の中に明るいニュース」「日本人の快挙!」などと見出しが躍りますが、「日本人」として本当に喜ぶべきポイントは、実は報道

このままでは皇位継承者がいなくなってしまうかもしれない──そうした危機意識のもと、2005年1月から有識者会議で検討されてきた皇室典範改正案は、2006年9月、秋篠宮家の紀子妃に男の子、悠仁親王が誕生したことで見送りとなった。 目の前の局面が回避されたおかげで皇室存続をめぐる騒動は緊張感を失いすっかり下火になったけれど、根本的に解決されたわけではないのは子供でもわかるリクツで、遠からず（といってもたぶんけっこう遠いが）再燃するのはあきらかである。 皇統が断絶の危機に瀕しているのは、戦後改正された皇室典範のせいだ。 新典範は旧典範をおおよそ引き継いでおり、有識者会議で議論の焦点だった「男系男子の世襲」や「女帝の否定」なども明治の典範を踏襲したものなのだが、問題は、典範改正にあたり、天皇直系の秩父宮、高松宮、三笠宮以外の11の宮家が皇籍から離脱させられると同時に、側室制度（お妾さんですな）も廃

予想に違わない猛暑に熱帯地方のスコールを思わせる突然の大雨と、異常気象も当然の光景になってしまった観のある今年の夏だ。 突然降り出す雨に向けて10分単位の予報や地図から絞り込んだ気象情報など、新しい情報技術を活かした天気予報を目にするようになった。多くの場合、天気予報を外出にあたって傘を持つかどうかや服を選ぶ参照程度に考えていないだろうか。 しかし、天気は身近でありながら意外なほど奥が深い。その最たる例の1つが、天気と病気との関係だ。天気の変化は、実は身体の機能に大きな影響を与えている。今回お話をうかがった福岡義隆さんは、気象と人との関係を研究する「生気象学」を研究している。気象の変化というストレスがいったい人体にどういう影響を及ぼしているのだろうか。 －－現代では、病気を個人の肉体の中で起きた出来事として考えるのが一般的で、気温や湿度の変化と結びつける視点はあまりないようです。先生が研究