さよならGoogle日本語入力、ただいまATOK - 35歳からの中二病エンジニア
僕は1年ちょっと前に、長らく使っていたATOKを離れて、Google日本語入力に乗り換えた。 ありがとうATOK。30年間お世話になりました。— aikawame (@aikawame) 2017年10月25日 そしてこの度、めでたく出戻りを果たすこととなった。 我慢の限界に達したのでATOKに出戻り。今回はプレミアムにしてみた。— aikawame (@aikawame) 2019年1月12日 出戻りの背景 ツイートにもあるように、僕は30年来のATOKユーザーだ。一太郎Ver.3（昭和62年発売）の頃から使っていて、人生で一番長く使ってきたソフトウェアなのは間違いない。 ただ、最近ではGoogle日本語入力のユーザーが増えていて、ATOKと比べても遜色ないという話もちらほらある。僕自身はATOKの変換精度に満足していたし、毎月300円払う価値は十分にあると思っていたけれども、他のIME
【経済インサイド】「それって働き方改革？」ツッコミどころ満載、農水省「一太郎」廃止報道に失笑（1/3ページ）
時事通信が１月１３日に配信したある記事に対し、農林水産省を中心に霞ヶ関がにわかに沸いている。その内容は、農水省が働き方改革の一環で、文書作成ソフトをジャストシステムの「一太郎」からマイクロソフトの「ワード」に統一する方針を決めた－といったものだ。唖然（あぜん）、失笑の各省庁を尻目に恥じらう農水省。インターネット上でもさまざまなツッコミが展開される事態となった。 「ワードを導入することを普通働き方改革とは言わない」「一太郎なんて久しぶりに聞いた」「一太郎は農水省で生きてたのか」－。ネット上では、農水省の時代錯誤を揶揄（やゆ）するような書き込みがあふれた。他の省庁からも、「まだ一太郎を使っているとは知らなかった」（財務省課長）、「記事を読んで、久しぶりに笑わせてもらいました」（経済産業省課長）といった声が相次いだ。 記事によると、農水省は１月からワードに順次切り替えを進めるという。これまでは、
いい加減ローマ字表記Rya, Ryu, Ryoは止めてほしい(追々記有)
仕事柄ちょくちょく海外に行くことがあるんだけども、自分の名前をどう呼んでもらうかで毎回非常に悩んでいる。 タイトルの通り、名前の一部にRyuが入っており、一部の外人には大変に読みづらいらしい。 この「リャ・リュ・リョ」問題で指摘されている事柄と自分が気付いたことをまとめる。 (A) 舌を巻く"R"の発音で「リャ・リュ・リョ」は物理的に発音できない小学校・中学校の頃に巻き舌の"R"の発音を習ったと思う。 舌を喉側に巻きながら「アール（アーゥ）」と発音するアレです。 これに基づいて"Ryu"の表記に従うのであれば、"Ryu"は、(1)"R"の巻き舌をしながら(2)「ュー」で舌の先を弾く必要がある。 つまり、『巻き舌をしながら舌の先を弾く』というパラドックスが"Rya,Ryu,Ryo"に存在するために、スペル通りの発音は絶対にできない。 ネイティブスピーカーうんぬんに関わらず、英語で"Rya,R
一太郎のジャストシステムがベネッセの情報漏洩の件で公表した文書がMicrosoft Wordで作られている件
【当初の公開内容に対し編集を加えています】 通信教育大手ベネッセホールディングスの顧客情報が大量に漏えいした問題で、その漏えいした情報を元にした名簿を購入し、ダイレクトメールを送信していた「ジャストシステム」の企業モラルを問う声が高まっていますが、これに関連してちょっとしたおもしろい発見がありました。 7月11日にジャストシステムが「ベネッセコーポレーションの個人情報漏洩の件に対する当社の対応につきまして」という文書を公表したのですが……。 この文書をダウンロードして、文書の属性情報を確認すると……。 なんと、文書タイトルが「Microsoft Word-ベネッセコーポレーションの個人情報漏洩の件に対する当社の対応につきまして」となっています。 この文書はPDFで公開されているのですが、どうやら元の文書はジャストシステムが提供しているワープロソフト一太郎ではなく、Microsoft Wor
ジャストシステム - 株主優待制度廃止に関するお知らせ
次の「あたりまえ」をつくる。 ジャストシステムは、 社会が真に必要とする、次の「あたりまえ」を 創造し続けます。 既に存在する「あたりまえ」を疑い、 あらゆる市場における、次の「あたりまえ」を 追求し続けます。 変化を恐れず、妥協を許さず、未来を見通し、 世の中にとっての「最高」を実現し続けます。
benli: 一太郎の終わりの始まり
「一太郎」で知られるジャストシステムがキーエンスの傘下に入ったというニュースは、今や昔といったところでしょうか。 先日の知的財産研究会で、「一太郎」特許事件においてジャストシステム側の代理人を務めた弁護士さんがレポーターとして研究発表をされていたのですが、官公庁を大口の顧客とする製品に関して、なぜしなくともよい冒険に敢えて踏み切ったのか（この事件で問題とされたところって、パッチを当ててプログラム本体から削除しても、特段の問題もなくプログラムを使える程度の些末的なところだったわけではないですか。）、「予防法務」という観点からは不思議でたまりません。このような技術が特許として認められていることが許せないというのであれば、特許無効審判を申し立てた上で、それが認められた段階で、次期バージョンからその技術を利用すればよかったはずであり、当時の一太郎のシェアからいえば、それで何の問題もなかったはずです
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