米フロリダ州中部でハンセン病が「風土病化」、感染経路不明の症例多数 医師が報告
（ＣＮＮ） 造園業を営む５４歳の男性が、痛みを伴う発疹の症状で米フロリダ州オーランドの皮膚科医を受診した。発疹は手足から顔まで広がっていたが、過去に診察した別の医師は原因を突き止められなかった。 皮膚科医のラジブ・ナトゥー氏は生検を行った結果、ハンセン病と診断した。教科書でしか見たことがないような症例だった。 ハンセン病は感染しにくい疾患で、この男性に明らかなリスク要因はなかった。このためナトゥー氏は、フロリダ州中部が予期せぬハンセン病の温床になっているのではないかとの疑問を抱いた。 同氏のチームは今、同様の症例に注意するよう、医療従事者に呼びかけている。 ナトゥー氏のチームが医学誌に発表した研究レターによると、フロリダ州中部で報告されたハンセン病の症例数は、米国の中で最も多い水準にある。 世界保健機関（ＷＨＯ）によると、２０２０年に報告された新規のハンセン病の症例数は、米国が１５９例、世
米ネブラスカで狂犬病の子猫発見 州内初の変異株、拡大防止急ぐ | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
米中西部ネブラスカ州ダグラス郡で、同州でこれまで確認されたことのなかった狂犬病ウイルスの変異株に感染した子猫が見つかった。当局は、この変異株が定着すれば人間にも危険がおよぶとして、対策を急いでいる。 子猫が感染した変異株は通常、アライグマに関連しているもので、米国の南東部では一般的であるものの、アパラチア山脈以西ではあまり見られない。感染したのは、生後わずか数カ月とみられる野良猫だった。 連邦政府と州、地元の保健・野生生物管理当局は、ダグラス郡でアライグマの捕獲・検査・ワクチン接種を実施すると発表。当面の目標として、同地域の個体数の約60％に相当する1000匹のアライグマを捕獲する予定だ。この地域でこれほどの規模の狂犬病予防措置が取られたのは初めてだという。 アライグマは都市部に多く生息しており、猫や犬などのペットや家畜と接触する機会が多いことから、特に懸念される動物となっている。ただアラ
新型コロナ発生源“中国の研究所から流出の可能性高い”米報道 | NHK
アメリカのメディアは新型コロナウイルスの発生源について、アメリカ・エネルギー省が中国 武漢のウイルス研究所から流出した可能性が高いと結論づけたと伝えました。バイデン政権は最終的な結論は出ていないとしていますが、今後、議会を中心に中国に対し、この問題で強い姿勢で臨むべきだとする声が高まることも予想されます。 アメリカの有力紙、ウォール・ストリート・ジャーナルは26日、アメリカ エネルギー省が、新型コロナウイルスの発生源について、中国湖北省の武漢のウイルス研究所から流出した可能性が高いと結論づける報告書をまとめ、ホワイトハウスに提出したと伝えました。 報道によりますと、これまでにFBI＝連邦捜査局も研究所から流出した可能性が高いとみている一方で、他の複数の省庁は動物からの感染だとみていて、政府内でも見解が分かれているとしています。 ウイルスの発生源について、ホワイトハウスのカービー戦略広報調整
Hospitals in the US are the fullest they’ve been throughout the pandemic – but it’s not just Covid | CNN
" data-check-event-based-preview="" data-is-vertical-video-embed="false" data-network-id="" data-publish-date="2022-11-11T13:24:07Z" data-video-section="health" data-canonical-url="https://www.cnn.com/videos/health/2022/11/11/when-to-take-kid-to-hospital-rsv-symptoms-doctor-contd-orig-aw.cnn" data-branding-key="" data-video-slug="when to take kid to hospital rsv symptoms doctor contd orig aw" data
WHO「サル痘」で緊急事態を宣言 “世界中に急速拡大している” | NHK
欧米などを中心に報告が相次ぐ「サル痘」についてWHO＝世界保健機関は、日本時間の23日夜に記者会見し、感染の拡大が続いているとして「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」を宣言しました。WHOは現在、新型コロナウイルスとポリオの感染拡大について緊急事態の宣言を継続していて「サル痘」は3つ目となります。 「サル痘」について、山際新型コロナ対策担当大臣はNHKの日曜討論で「政府として今週早々にも会議を開いて、適切な対応ができるような体制を整えていきたい」と述べました。 WHO テドロス事務局長 “世界中に急速に拡大している” WHOは今月21日、各国の専門家や保健当局の担当者による緊急の委員会を開催し、欧米などを中心に感染が拡大する「サル痘」の状況について検討しました。 この検討結果を受けて23日、スイスのジュネーブで記者会見したテドロス事務局長は、専門家などの委員会ではさまざまな意見が出さ
車中での性行為でHPV感染 自動車保険会社に7億円支払い命令
木づち（2003年10月19日撮影、資料写真）。(c)GIL COHEN MAGEN / POOL / AFP 【6月11日 AFP】米ミズーリ州の控訴裁判所は今週、車中での性行為でパートナーにヒトパピローマウイルス（HPV）をうつされたとして相手方の自動車保険会社ガイコ（GEICO）に損害賠償を求めていた女性の訴えを認めて同社に520万ドル（約7億円）の支払いを命じた仲裁裁定の結果を支持した。 女性は「過去と将来の医療費」および「過去と将来の精神的・肉体的苦痛」に対する損害賠償として990万ドル（約13億円）の支払いを求めていた。 女性は当初、パートナーは自身の感染を知っていたにもかかわらず、2017年に車内での避妊具を使わない性行為でHPVをうつしたと主張。パートナーの保険契約では自身の「損害」をカバーできるとしてガイコに示談を持ち掛けていたが、同社は受け入れを拒否。昨年、仲裁裁定に持
在日米軍「感染拡大の責任明確化 利益もたらさない」｜NHK 沖縄県のニュース
在日アメリカ軍司令部は、施設区域などでの新型コロナの感染拡大が周辺自治体で感染が広がる要因になったという指摘があることについて、ＮＨＫの取材に対し、世界的に感染者が増加しており「責任の所在を明らかにすることは利益をもたらさない」などと回答しました。 沖縄や山口など、在日アメリカ軍の施設区域などでの感染拡大を受けて、ＮＨＫは先月、在日アメリカ軍司令部に、これまでの感染対策への認識などを書面で質問し、回答を得ました。 この中で、在日アメリカ軍司令部は去年９月以降、日本側との合意に反して兵士らの出入国時の検査を取りやめるなど、感染対策を緩和したことについて、「継続的に対策の見直しと更新を行っていて、関係者の健康を守るという約束を放棄したわけではない」としています。 また、日本政府が、アメリカ側の対策の緩和を確認したのは去年１２月だと説明していることに関連し、すぐに日本側に情報共有しなかった理由を
“マスク着用率高い地域は感染率低い” 米大学など調査 | NHKニュース
マスクの着用が新型コロナウイルスの感染予防に効果があるかを検証するため、アメリカの大学などのグループがバングラデシュで大規模な調査を行ったところ、マスクの着用率が高い地域では新型コロナに感染する人の割合が低かったとする研究結果を発表しました。 この研究はアメリカ イェール大学などのグループが行い、科学雑誌の「サイエンス」で発表しました。 グループは、おととし11月から去年4月にかけて、バングラデシュの農村部のおよそ600の自治体を対象にマスクを配って着用の啓発を行った自治体と行わなかった自治体で新型コロナウイルスの感染に違いがあるかを調べました。 その結果、マスク着用の啓発を行わなかった自治体ではマスクの着用率は13.3％だったのに対し、啓発を行った自治体では着用率が42.3％と高くなり、新型コロナの感染が疑われる症状が出た人の割合は11.6％低くなっていたということです。 また、抗体の検
米国民の５人に１人が新型コロナ感染を経験
（ＣＮＮ） 米国で新型コロナウイルスに感染した経験がある人が国民全体の２０％に達したことが、米ジョンズ・ホプキンス大学のデータからわかった。 同大のデータによると、これまでの感染者数は６６３５万６３３６人に上る。死者は８０万人を超えた。 米国では現在、平均で１日当たり７７万７４５３人が新規感染し、１７９７人が死亡している。
オミクロン株感染、NYなど米大都市で収束の兆し
米テキサス州エルパソで、新型コロナウイルス検査を行う医療従事者（2022年1月12日撮影）。(c)PAUL RATJE / AFP 【1月15日 AFP】米国のニューヨークなど主要都市で、新型コロナウイルスの変異株「オミクロン株」による感染の波が収束し始めていることが、今週の公式統計から明らかになった。一方、感染者数の変動から一歩遅れて変化する入院患者数は、過去最多を更新した。 オミクロン株の感染者が爆発的に増加した後に急減するという傾向は、英国や南アフリカでも見られていた。ニューヨークでは、1日の新規感染者数の7日間平均が過去最多の4万人を記録した2日以降、減少を続けている。14日の公式データによると、10日には2万8500人にまで減ったが、過去の感染ピーク時を超える水準にとどまっている。 ニューヨーク州全体とニュージャージー州、シカゴ、首都ワシントンでも同様の減少が見られた。だが新規感
29カ国で平均寿命が第2次大戦以来のマイナス、米国に最大の影響 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
新型コロナウイルスのパンデミックは第2次世界大戦以降、最も大きく各国の平均寿命を短縮させる要因になっているもようだ。英オックスフォード大学の調査によると、最も大幅に寿命を縮めたのは、米国人となっている。 同大学の研究チームが先ごろ疫学ジャーナル「International Journal of Epidemiology」に発表した調査結果によると、人口統計データを調べた29カ国のうち、2020年の平均寿命が前年と比べて変化していなかったのは、デンマークとノルウェーのみだった。 寿命の低下が特に目立ったのは、スペイン、英国、イタリア、ベルギーなど西欧の各国だ。だが、男性、女性ともに最も大きく寿命を縮めたのは米国で、前年と比べてそれぞれ2.2歳、1.65歳短くなっていた。研究チームは、新型コロナウイルス感染症の流行により、生産年齢の死亡率が大幅に上昇したことが一因との見方を示している。 性別で
ワクチンパスポートでどうなる？「新幹線に乗れない」「死に目に会えない」ことも
ワクチンパスポートさえあれば──2回目のワクチン接種を完了し、つらい副反応を乗り越えた人なら、この思いはなおさらだろう。逆に、接種がまだ完了していない人からすれば、パスポートは“分断”の象徴にも映る。はたして提示が義務化された世界はどうなってしまうのだろうか。 最近、耳にする機会も増えたワクチンパスポートについて、国際医療福祉大学病院内科学予防医学センター教授の一石英一郎さんが説明する。 「ワクチンパスポートとは、ワクチンを接種したことを証明する書類などの総称です。これを持っている人はコロナに感染する可能性が低いため、パスポートを提示することで、さまざまな社会活動や日常生活が保障されます」 イタリアやフランス、イスラエルでは、美術館やカフェなどでワクチンパスポートの提示が義務化され、アメリカのニューヨーク州でも義務付けることが決定している。また、義務化はされていないものの、公共や民間の施設
“デルタ株「水ぼうそう」と同程度の感染力か” 米CDC内部資料 | NHKニュース
アメリカのCDC＝疾病対策センターが変異ウイルスの「デルタ株」について、「水ぼうそう」と同じ程度の感染力の可能性があるとする内部資料をまとめていたことが分かりました。 アメリカの複数のメディアは、変異した新型コロナウイルスのデルタ株について感染力や重症化のリスクなどをまとめたCDCの内部資料を先月入手し、公開しました。 内部資料では、デルタ株の感染力について1人の患者が平均5人から9.5人程度に感染させる可能性があるとしていて、従来のウイルスの平均1.5人から3.5人程度に比べ高くなっていると推定しています。 また、感染力が極めて強いとされる水ぼうそうの場合は、1人の患者から平均8.5人程度に感染させるとしたうえで、デルタ株は「水ぼうそうと同程度の感染力」の可能性があるとしています。 さらに、デルタ株に感染すると、重症化したり死亡したりするリスクが高くなるとする各国の研究結果や、ワクチン接
ファイザー製ワクチン「95％の感染予防効果」を米FDAが確認（小林 雅一） @gendai_biz
最初の1回だけでも効果はある 米FDA（食品医薬品局）は、米ファイザー製の新型コロナ・ワクチンの承認審査をするための資料の中で、同ワクチンの強い予防効果を改めて確認した。同ワクチンを共同開発したファイザーと独BioNTechは「95％の（感染予防）効果がある」とする臨床試験の結果をすでに発表している。 それに加えて今回は性別、人種、年齢、体重などによらず同等の予防効果が確認された。また同ワクチンは本来、3週間の間隔をあけて2回接種する必要があるが、最初の1回だけでも相当の予防効果が見られたという（図1）。 図1）ワクチンを1回投与した後の新型コロナ感染者の増加ペース：赤がプラシーボ（偽薬）、青が本物のワクチンを投与された被験者グループ 出典：https://www.fda.gov/media/144245/download 今回のFDAによる審査は、ファイザー／BioNTechが先月18日
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
When and Why to Wear a Mask
室月淳Jun Murotsuki on Twitter: "本日の押谷教授の講演でいちばんおもしろかった話．米英はPCRだけで行動制限を積極的に行わず，コロナ政策は大失敗でした．その高い死亡率を日本人口にあてはめると40万人弱になります．これは20年4月に発表された「行動制限なしなら42万… https://t.co/BsiW7zgRDu"
Covid will be a leading cause of death in the U.S. indefinitely, whether or not the pandemic is 'over'
バイデン氏、米国でのコロナ流行「終わった」
“バイデンノマスク”提供へ 3人に1人マスクせず
The Discovery and Reconstruction of the 1918 Pandemic Virus