苦戦している日高屋への“刺客”!? 増殖を続ける「中華食堂 一番館」の実力に迫る
苦戦している日高屋への“刺客”!? 増殖を続ける「中華食堂 一番館」の実力に迫る：長浜淳之介のトレンドアンテナ（1/6 ページ） 近年、東京都内を中心に店舗数を伸ばしているのが、「中華食堂 一番館」である。首都圏と長野県に33店をチェーン店展開している。そのうち東京都内に26店が集中している。 このチェーンの特徴は、とにかく安いことだ。首都圏の激安中華チェーンというと「熱烈中華食堂 日高屋」が有名だが、その日高屋よりもさらに安い。 安いのは、まずお酒だ。酎ハイとハイボールの中ジョッキは100円（税込、以下同）である。第三のビール「クリアアサヒ」の中ジョッキが200円、生ビール「アサヒ スーパードライ」は300円などとなっており、ちょい飲みはもちろん、1000円で心ゆくまで酔える“センベロ”が可能である（店舗によって価格が違うことがある）。だから、特に夜はアルコール比率が高く、ほとんどのお客
なぜ日本の飲食店ではお客にスマホを充電させないのか
1953年、上海市生まれ。85年に来日。『蛇頭』、『「中国全省を読む」事典』、翻訳書『ノーと言える中国』がベストセラーに。そのほかにも『日中はなぜわかり合えないのか』、『これは私が愛した日本なのか』、『新華僑』、『鯛と羊』など著書多数。 莫邦富の中国ビジネスおどろき新発見 地方都市の勃興、ものづくりの精度向上、環境や社会貢献への関心の高まり…中国は今大きく変わりつつある。先入観を引きずったままだと、日本企業はどんどん中国市場から脱落しかねない。色眼鏡を外し、中国ビジネスの変化に改めて目を凝らす必要がある。道案内人は日中を行き来する中国人作家・ジャーナリストの莫邦富氏。日本ではあまり報道されない「今は小さくとも大きな潮流となりうる」新発見をお届けしよう。 バックナンバー一覧 日本の飲食店に入ると、コンセントが塞がれていてスマホを充電できないようになっていることが多い。それは別に、電気代をケチ
外国人３千人が加入の労組結成 日高屋、大半が非正社員：朝日新聞デジタル
中華料理店「日高屋」を首都圏で約４００店展開する「ハイデイ日高」（本社・さいたま市）で、外国人従業員が約３千人加入する企業内労働組合が結成されたことが分かった。組合員の約３分の１を占めるといい、これだけ多くの外国人が入る労組は極めて異例だ。政府が外国人労働者の受け入れ拡大を進める中、外国人の待遇改善をめざす新たな動きとして注目を集めそうだ。 同社や労組関係者によると、名称は「ハイデイ日高労働組合」。今年５月に繊維・流通・食品業界などを束ねる産業別労働組合「ＵＡゼンセン」に承認され、労組の中央組織・連合の傘下に入った。店舗網の拡大による従業員数の増加を受け、社内で労組の結成が長く検討されていた。関係者は「今年ようやく話がまとまった」という。 組合員数は約９千人。パートやアルバイトなどの非正社員が８千人超を占め、このうち約３千人がベトナムや中国、ネパール、ミャンマーなどから来ている従業員だ。週
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「もうだめだ」と思ったら日高屋に行ってダブル餃子定食を頼みなよ。笑っちゃうから。
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