【読売新聞】 僕は小学校までは兵庫県西宮市の 夙川 （ しゅくがわ ） というところに住んでいて、中学校に入ったときに隣の芦屋市に引っ越した。川（夙川）をひとつ渡るだけの引っ越しで、新旧の住居は距離的にもほんの数キロしか離れていなか
大森一樹くんのこと、村上春樹さん寄稿…同じ空気の中で過ごした十代と「駆け出し」だった頃の記憶
【読売新聞】 僕は小学校までは兵庫県西宮市の 夙川 （ しゅくがわ ） というところに住んでいて、中学校に入ったときに隣の芦屋市に引っ越した。川（夙川）をひとつ渡るだけの引っ越しで、新旧の住居は距離的にもほんの数キロしか離れていなか
博士たちは今 「科学技術立国」の現実
【読売新聞】ＰＯＩＮＴ ■理化学研究所などで３０００人規模の雇い止めの危機が表面化した。問題を先送りして、対策を怠っていたツケがまわってきた。 ■幅広い分野で活躍する博士を育成するのは、大学だけの問題ではない。社会全体で考える必要が
「国際卓越研究大学」に年数百億円支援・大胆なガバナンス改革も義務付け…ファンド最終案
【読売新聞】 政府の専門調査会は１９日、世界トップレベルの研究力を目指す１０兆円規模の「大学ファンド」について、制度設計などの最終案を取りまとめた。ファンドの運用益で支援する大学の呼称を「国際卓越研究大学」とし、年数百億円ずつ支援す
新大阪駅に鉄路を集結「西日本最大の玄関口に」 : 経済 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
大阪市の吉村洋文市長は３０日、ＪＲ新大阪駅周辺のまちづくりを検討する、官民の協議会を設ける方針を明らかにした。駅周辺が税制面や容積率緩和などで優遇される国の「都市再生緊急整備地域」の候補地になったのを踏まえ、来年度中に将来像をまとめて指定に向けた手続きを進める。 ２０３７年にリニア中央新幹線、４６年には北陸新幹線の大阪延伸計画があり、いずれも新大阪への接続が見込まれる。阪急電鉄は新大阪と十三間で新線を検討中で、交通結節点としての機能が高まる可能性がある。 協議会は国や府、経済界のほか、ＪＲ西日本や阪急にも参加を呼びかけ、年内に設置する。新大阪を中心に、東は阪急淡路、西では十三を含む地域を検討対象とする方針だ。 吉村市長は記者会見で「西日本最大の玄関口として、人が集まるエリアにしたい」と語った。
新元号、少ない画数に…１文字１５画上限の方針 : 政治 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
政府は、皇太子さまの即位に伴う２０１９年５月１日の改元を巡り、新たな元号は画数ができるだけ少なく、なじみやすい漢字を用いる方針だ。 国民の「元号離れ」を防ぐ狙いがある。新元号は最終的に３案に絞り込んだ上で、有識者や衆参両院議長らの意見を踏まえて決定し、１８年中に事前公表する見通しだ。 天皇陛下は特例法に基づき１９年４月３０日に退位し、皇太子さまが翌５月１日に即位して、元号も同時に改められる。 政府は元号選定にあたり、〈１〉国民の理想としてふさわしい意味を持つ〈２〉漢字２字〈３〉書きやすい〈４〉読みやすい〈５〉これまでに元号やおくり名として用いられていない〈６〉俗用（日常的に使用）されていない――という基準を要領で定めている。 これを踏まえ、１文字１５画を上限とし、できる限り画数の少ない漢字を選ぶ方針だ。
トップ級研究、来春補助終了…京大など規模縮小 : ニュース : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
阪大は自力で継続資金調達 世界最高水準の研究拠点づくりを目指し、文部科学省が２００７年度に始めた補助事業「世界トップレベル研究拠点プログラム」に選ばれた５研究所のうち、来春の補助期間終了後、京都大など三つの研究所が現体制のままでの研究続行が難しいことがわかった。それぞれの研究所に年間１３億～１４億円もの巨費を投じ、論文などの評価も高かったが、補助延長が認められた東京大と、自力で資金調達に成功した大阪大以外は、所員を削減し、研究規模を縮小せざるを得ず、１０年たって明暗が分かれた形となった。 ５研究所は、３大学のほか、東北大と物質・材料研究機構（物材機構、茨城県つくば市）に設置。年間１３億～１４億円の補助金は主に人件費として使うことが決められており、国内外から優秀な研究者を集めて最先端の研究を進めてきた。引用数が多い論文の割合では米国の２大学に次いで世界３位（５研究所の平均）で、いずれも研究拠
東京駅近くに国内最大級ＡＩ研究拠点…文科省 : 科学・ＩＴ : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
文部科学省は９月以降、国内最大級となる人工知能（ＡＩ）研究拠点を東京駅近くに新設し、産学官による次世代ＡＩ技術の開発をスタートさせる。 今年度の約３倍にあたる約１５０億円の予算を２０１７年度概算要求に盛り込む方針で、国内外の研究機関や企業と連携、ｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）など日本が誇る先端技術とＡＩとの融合研究を加速させる。 同省は今年４月、理化学研究所の下にＡＩ研究の中核拠点となる「革新知能統合研究センター」を設けることを決め、国際的に活躍する若手研究者の杉山 将 （ まさし ） ・東京大教授（４１）をセンター長に選んだ。現在は研究員の選定を進めており、１００人規模となる見通しだ。この新センターは、交通の便の良い東京駅近くに設ける。
大阪バイオ研が解散へ…補助金廃止、理研に譲渡 : ニュース : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
大阪市出資の財団が運営する生命科学の世界的な研究機関「大阪バイオサイエンス研究所」（ＯＢＩ、大阪府吹田市）が、３月末で解散する。市が今年度限りで補助金を打ち切るのを受け、存続が困難になったためだ。市所有の土地・建物は理化学研究所（理研、埼玉県和光市）に無償譲渡されるが、研究員らは引き継がれず、３０年近い歴史に幕を閉じる。 ＯＢＩは１９８７年、大阪市制１００周年を記念し、「市民生活と福祉の向上、国際都市大阪の機能強化」などを目的に市と民間企業などが設立した。建物は建築家・丹下健三氏の設計。年約１２億円の事業費は、国から支払われる科学研究費補助金（約６億円）のほか、市が負担する約６億円で賄ってきた。 歴代所長には、体内で重要な働きを持つ酵素を発見した早石修氏、がんウイルス研究で有名な花房秀三郎氏（故人）らノーベル賞候補とも言われた研究者が就任し、脳や神経の基礎研究で実績を重ねた。２０１３年５月
「ポスドク」就業、国が支援…研究ポストを拡大 : 科学 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
政府は、博士号取得後も助教などのポストに就けず研究をしている「ポストドクター（ポスドク）」が、正規の職に就けるよう国立大に促す方針だ。 安定した職を得られない研究者が増えれば、研究開発の基盤が揺らぎかねないためだ。「ポスドク対策」の実績に応じ、大学に配る予算（運営費交付金）に差をつけ、対策の効果を高める考えだ。 財務省と文部科学省が調整し、６月下旬にまとめる政府の「骨太の方針（経済財政運営の基本方針）」に反映させ、２０１５年度にも実施したい意向だ。ポスドクが学内外で正規の研究職に就けるようにするため、国立大に〈１〉学内で若手向けのポストを増やす〈２〉産学連携を強化し、企業も含め安定した職に就けるようにする――ことなどを求める。国立大の運営費交付金（約１・１兆円）の配分が硬直化しているとの声もあり、「対策」の成果を踏まえ配分を見直す方向だ。 大学院生は１９９１年度の９万８６５０人が１３年度に
モンキーセンター、京大霊長類研の運営が好評 : 科学 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
生きた霊長類の展示施設としては世界最大の日本モンキーセンター（愛知県犬山市）が京都大学霊長類研究所が運営の中心となって様変わりし、好評を博している。 同センターは名古屋鉄道が中心となって設立された財団法人が運営してきた。しかし、公益法人制度改正で営利と公益の区分が明確化され、今年４月、併設する遊園地を切り離し、京大霊長類研究所を中心とする公益財団法人が設立され、運営母体となった。 新たなセンターには博士号か同等の知見を持つ学芸員が５人配置され、絶滅が危惧される霊長類の保全など、研究体制を充実させた。また、全職員が参加するゼミの開催や、サルの生息地での研修も実施し、年に一度、飼育員を２人ずつアフリカに派遣し、１０日間、野生のサルを学ばせる予定。展示方法も変わった。なるべく自然に近い状態で生息している姿を見てもらおうと、ロープや棒１本１本の設置方法を見直すほか、餌のやり方も工夫している。 京大
小保方氏以外の博士論文２８０本も調査へ…早大：科学：読売新聞（YOMIURI ONLINE）
早稲田大先進理工学研究科が、博士号を授与したすべての博士論文を対象に、盗用など不正の有無を確認する調査に着手したことが６日わかった。 悪質な論文が見つかれば、学位の取り消しも検討する。複数の早大関係者が明らかにした。 同研究科は２００７年に設置され、学位を授与した博士論文は約２８０本ある。ＳＴＡＰ（スタップ）細胞の作製を発表した理化学研究所の小保方（おぼかた）晴子ユニットリーダー（３０）は同研究科に博士論文を提出し、１１年に学位を取得した。早大は、この博士論文の記述に海外のホームページから盗用した疑いがあるとして、先月、調査委員会を設置した。 同研究科は、小保方氏以外の博士論文についても、盗用や捏造（ねつぞう）、改ざんなどの不正の有無を調べる。今年７月頃に全体の予備的な調査を終え、悪質な不正が疑われる論文が見つかれば、さらに精査する方針だ。
京大、学長を国際公募…しがらみ離れ指導力期待 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
世界中の優秀な研究者や学生が集う大学を実現するために、学部など部局のしがらみから離れた強いリーダーシップを発揮できる人材が必要と判断した。文部科学省によると、国立大学が学長を国際公募する例はなく、日本トップクラスの京大の判断が他大学に与える影響は大きい。 現在の松本紘学長は今年９月３０日に任期満了となる。関係者によると、早ければ４月中に米・ハーバードや英・ケンブリッジ、東京大などの学長らに学長候補者の推薦を依頼する。教職員５０人以上の推薦などがあれば学内からも推薦することができる。 推薦を受け、門川大作京都市長ら学外の６人と学内の教員６人でつくる選考会議が、世界をリードできる京大の学長にふさわしいかどうかを審査し、最終決定する。最初に絞られた候補者を対象に、教職員の意向を探る調査の実施も検討している。
ハーゲンダッツ、カップ容量減らし６％値上げへ : ニュース : マネー・経済 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
ハーゲンダッツジャパンは２４日、スーパーなどで販売するアイスクリーム（ミニカップ）の容量を７月出荷分から減らし、実質で約６％値上げすると発表した。 果物など原材料価格が高騰したためだ。値上げは２００８年６月以来約６年ぶり。 全１４商品の容量を１２０ミリ・リットルから１１０ミリ・リットルに減らし、税抜き価格を２７０円から２６３円とする。価格変更は４月出荷分から行い、「消費増税後も（税込み）総額が変わらない価格設定にした」（広報）という。 カップアイスの変更にあわせ、「クリスピーサンド」など２商品計６種類も４月出荷分から約１％値上げし、税抜き価格を２６０円から２６３円とする。
「総合科学技術会議」を機能強化…名称も変更 : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
政府の科学技術政策の司令塔である「総合科学技術会議」を強化するため、内閣府は、同会議の名称を「総合科学技術・イノベーション会議」に変更し、研究成果による技術革新を推進する体制を整えることを決めた。 今国会に内閣府設置法の改正案を提出する。 改正案では、総合科学技術会議の業務に、従来の科学技術振興のほか、「研究成果による産業創出を進めるための環境整備」を追加、基礎研究を経済成長につなげる機能を強化する。有識者議員の任期は２年から３年に延長する。 同会議は、新年度から始まる府省横断型の大型研究プロジェクト「戦略的イノベーション創造プログラム（ＳＩＰ）」で中心的な役割を果たすことが決まっている。同様の法案は民主党政権時代の２０１２年にも提出されたが衆院解散で廃案になった。
小保方さん、熱意違った…共同研究の若山教授 : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
理化学研究所発生・再生科学総合研究センター（神戸市）が１月２９日に発表した「ＳＴＡＰ（スタップ）※」。血液細胞に外部刺激を与えるだけで、様々な組織や臓器に変化する能力である「多能性」が生まれるという新発見は、生物学の常識を覆す現象として世界中を驚かせた。 同センターの小保方晴子さんの共同研究者として研究チームに名を連ねる山梨大生命環境学部の若山照彦教授（４６）に、新発見までの道のりなどを聞いた。（聞き手・笹本貴子） ――ＳＴＡＰ研究における若山教授の役割は。 「小保方さんは今回、酸性溶液に浸すことで多能性の細胞を作ったが、酸性溶液という条件を発見する前、いろいろな刺激方法を模索していた。私は、小保方さんが作った細胞が多能性を持っているかどうか、マウスを使って判定する実験を２０１０年７月頃から手伝った」 ――なぜ、手伝うことになったのか。 「小保方さんが博士課程の３年生で米ハーバード大に留学
新万能細胞、サルの治療で実験中…ハーバード大 : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
【ワシントン＝中島達雄】細胞に強い刺激を与えただけで作製できる新たな万能細胞「ＳＴＡＰ（スタップ）細胞」の開発に理化学研究所と共にかかわった米ハーバード大の研究チームが、脊髄損傷で下半身が不自由になったサルを治療する実験を進めていることを３０日明らかにした。 研究チームの同大医学部・小島宏司医師によると、脊髄損傷で足や尾が動かなくなったサルの細胞を採取し、ＳＴＡＰ細胞を作製、これをサルの背中に移植したところ、サルが足や尾を動かせるようになったという。 現在、データを整理して学術論文にまとめている段階だという。研究チームは、人間の赤ちゃんの皮膚からＳＴＡＰ細胞を作る実験にも着手。得られた細胞の能力はまだ確認中だが、形や色はマウスから得たＳＴＡＰ細胞によく似ているという。
細胞医薬品、初の申請へ…骨髄移植の副作用抑制 : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
兵庫県の医薬品メーカーが、培養した細胞を医薬品として初めて、年度内に承認申請することが２８日、わかった。 細胞の医療への利用は、国が将来有望な産業分野として、２０１４年秋に施行される改正薬事法（医薬品医療機器法）で推進する方針。ｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）を始めとする再生医療製品の普及に向けた先行事例となりそうだ。 申請は、中堅メーカー「日本ケミカルリサーチ」が予定。健康な人から骨髄液を採取させてもらい、その中の幹細胞を培養して、骨髄やさい帯血の移植を受けた際に副作用として起きる「移植片対宿主病(いしょくへんたいしゅくしゅびょう)（ＧＶＨＤ）」の治療に使う。 ＧＶＨＤは、移植された骨髄などの中の免疫細胞が、患者の体を攻撃する病気で、日本造血細胞移植学会によると年間約１２００人が重いＧＶＨＤを発症。このうち約５００人は治療薬が効かず、死に至ることがある。治療に使うのは拒絶反応が起きにくい種
認知症根治薬２０年に…日本版ＮＩＨが達成目標 : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
医療分野の研究開発の司令塔として米国立衛生研究所（ＮＩＨ）を参考に、政府が設置する「日本版ＮＩＨ」の総合戦略の原案が１４日、明らかになった。 認知症を根本的に治す新薬の治験開始を２０２０年頃までに、抗がん剤の副作用予測の確立を２０～３０年頃までに実現するなどの達成目標を掲げた。 日本版ＮＩＨの意思決定機関となる健康・医療戦略推進本部（本部長・安倍首相）が来年１月に正式決定するのに向け、専門家らで作る調査会が今秋から検討してきた。大学、研究機関などに資金を配分する中核の独立行政法人が来年度にも発足する。 達成目標では、ｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）を使った薬の臨床応用、医療機器の輸出額倍増（１１年比）をともに２０年頃までに行うとした。目標実現のため、〈１〉患者の膨大な情報「ビッグデータ」を薬の開発に生かす〈２〉基礎研究から実用化までに通じたリーダーを育てる――などを盛り込んだ。
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大学を「職業教育学校」に…１９年度実施方針 : 政治 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
上げ幅ミニじゃない…「トミカ」２５％値上げへ : ニュース : マネー・経済 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
