テレビの役割に変化！？「コネクテッドTV」の利用実態に迫る | ウェブ電通報
ひとくくりに動画配信サービスといっても、サービスによって傾向は異なります。「Amazonプライム・ビデオ」「Netflix」「Hulu」で約30～40%、「YouTube」「TVer」「ABEMA」「GYAO!」で約10-20%がテレビ受像機（テレビ機器）での視聴という結果でした。 この差は、視聴コンテンツの内容によるものと考えられます。映画などの長尺コンテンツがメインの「Amazonプライム・ビデオ」「Netflix」「Hulu」は大画面で視聴しやすいテレビ受像機での視聴割合が高くなっています。他の動画配信サービスは、PC／スマートデバイス（以降SD）に比べてテレビ受像機での視聴割合はまだ低く、普及途上といえそうです。 続いて、下図は動画配信サービス・視聴デバイスごとの視聴スタイルについて聞いた結果です。 いわゆるテレビ放送は“ながら視聴”の割合が高いことが特徴ですが、動画配信サービスは
営業のモチベーションは、 現場の最前線で「仕事を創る」こと | ウェブ電通報
『DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー』2015年8月号の特集「営業のモチベーション」に掲載された「電通の営業はチームでモチベーションを上げる」より、ダイジェスト版を特別公開。 成果物が明確で社会的な評価を得られやすいクリエーティブとは異なり、広告会社の営業とはあくまで黒子である。その一方で、最前線で仕事を創り、チームを先導する営業は不可欠な存在でもある。営業におけるモチベーションの源泉とは何か。100年以上の歴史を持つ電通で初めて、営業局出身者として社長に就任した石井直氏に聞いた。 電通にとって優秀な営業とは何か ――石井さんは営業局出身者として初めて電通の社長に就任しました。ご自身の経験も踏まえて、優秀な営業をどのように定義されますか。 石井：まず申し上げたいのは、営業という仕事の定義そのものが変わったということです。経済が右肩上がりだった時代には、よいメディアの枠を取り、よ
私たちがコンテンツマーケティングを 選ぶ理由 | ウェブ電通報
今回から3回にわたり、ネクステッジ電通代表取締役社長の杉浦友彦さんと、コンテンツマーケティングに行き着いた経緯、実際に進めていく上での課題、2015年の見通しなどを語っていきます。電通iPR局とネクステッジ電通はコンテンツマーケティングを実践するためのチームを組み、活動を開始しています。 郡司：まず、お互いにどういう経緯で「コンテンツマーケティング」に行き着いたかというあたりから話を始めましょうか。 杉浦：ネクステッジ電通では、Eコマースなどの分野で求められる「パフォーマンス・マーケティング」に注力してきました。ここではWebサイト上の売り上げや顧客獲得、費用対効果の最大化が常に求められます。従来は、運用型広告のチューニングを中心にしていたんですが、ここ数年でデジタルの広告手法が一般化し、競合各社もネット広告に積極的に取り組み始めています。そうすると、ユーザーも慣れてきて、反応が鈍くなって
社会的課題を逆手にとる マーケティングの新発想 | ウェブ電通報
コトラー：実は私、「日本は世界でもっとも優れたマーケターである」という趣旨の記事を書いたことがあるんです。 山本：本当ですか。 コトラー：ええ、当時は心からそう思っていたのです。米国のマーケターは自分たちがけなされたように感じたのか、文句を言っていましたが（笑）。 しかしあの頃は日本の企業が、エレクトロニクス産業でも、カメラ、オートバイ、自動車産業でも市場を席巻していた。それは日本企業が“勝ち方”を知っているからだと私は主張しました。 なぜなら、日本人は米国製品を真似して同等のものをつくるというだけでなく、改善して、より良いものをつくることができた。常に製品を改良し続けていたのです。しかも、米国製品より安い価格で販売しました。他より優れた製品を、より安い価格で販売するのに勝る戦略はありません。それが、勝ち方を知っているということです。 ですから、その後日本の成長が鈍ってきたときに、友人たち
広告費が伸びた商品は? 2014年上半期データ | ウェブ電通報
■上半期（1-6月期） ・新DAS（電通広告統計）の広告商品分類小分類767品目を対象として、2014年上半期（1-6月期）の4媒体広告費（前年同期比100.7％）での増減傾向をみた。 ※ 新DASの集計による広告費は4媒体の広告量を公表料金で換算したもので、実際の広告費とは異なります。 広告費が増加した商品・減少した商品 （4媒体広告費：10位まで） ※ モバイルコンテンツ：ゲーム、アプリ、サイトなど、モバイル端末限定で利用可能なコンテンツを含む。 ※ WEBコンテンツ：ポータルサイトなど、PC・モバイル端末を問わず利用可能なコンテンツを含む。 ・増加した広告商品では、情報・通信の企業広告などが大幅増となったほか、WEBコンテンツ、通信販売が伸長した。 ・減少した広告商品では、携帯電話端末やモバイルコンテンツが大きく減少したほか、自動車カテゴリーの2BOXも減少した。
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
