なぜゲーミフィケーションは効果的なのか？（Why Gamification Works？）
「ゲーミフィケーション（gamification）」という言葉をなんとなくわかったつもりで、バズワード的に使う人が増えてきました。本当にそれを可能するゲームのメカニズム（game mechanics）を理解してますか？ゲーミフィケーションというすばらしいコンセプトが、自分ではゲームをやりもしない人に、ビジネス上の理由だけでバズワードとして使われてしまうのは残念です。 以前、ゲーミフィケーションについてのNOTEを書きました（「進化するゲーミフィケーション」）。ゲーミフィケーションという言葉の意味を詳しく知りたい方はこのNOTEをご覧ください。時間が経ちゲーミフィケーションという言葉を知る人も増えてきましたので、今回はそのゲーミフィケーションを効果的にするゲームのメカニズムについて、こちらの記事を参考にしながらNOTEにとりたいと思います。 ［参考：Mashable「HOW TO: Gami
ゲーム・チェンジ（Make the game, Change the world）
（最初にエクスキューズしますが、きょうのNOTEは長いです。しかも、少しむずかしいかもしれません。ある程度の知識と興味がある方とシェアできれば、それでじゅうぶんうれしいです。また、仮説も含んでおりますので、事実誤認があればお知らせください。） 次の時代はゲームがつくる。私はそう信じている人間の一人です。なぜか？ うまく解説できている人がまだいないと思います。 ゲーミフィケーションは日本でもバズワードになりました。良いことだと思います。ハイプ・サイクルは急激に熱するところから始まります（ガートナー「先進テクノロジのハイプ・サイクル：2011年」）。ですが、今回こそは、ぜひ「セカンドライフ（Second Life）」（Wikipediaへリンク）のような一過性で終わらせてほしくない。そう思い、NOTEを書いておこうと思いました。 ソーシャルネットワークの登場で企業はどう変わったでしょうか。Tw
mixi, Twitter, Facebook, Google+ 2011年8月最新ニールセン調査。Facebook訪問者、ついに1000万人超へ：In the looop：オルタナティブ・ブログ
mixi, Twitter, Facebook, Google+ 2011年8月最新ニールセン調査。Facebook訪問者、ついに1000万人超へ 9月18日に、2011年8月度のニールセン・インターネット視聴率が発表された。なお、先月からはGoogle+も比較対象に追加している。8月は、全サービスが堅調に伸びたが、やはりFacebookの成長性は際立ち、ついに1000万人の大台にのった。Google+に関しては、パネルにおける利用者が少なく、データの信頼性に問題がありと付記されているのでご注意いただきたい。データ元は、ネットレイティングス社提供によるインターネット利用動向調査「Neilsen/NetRatings NetView」サービス。対象は「一般家庭および職場のPCユーザー」としている。 利用者数でいくと、mixiは1492万人(前月比106%)と増加し、Twitterの1496万
企業に広がる「SNS疲れ」：日経ビジネスオンライン
SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）疲れが広がっている。原因は、ツイッターなどでのつぶやきの相次ぐ“炎上”。マーケティング効果が実証されていないだけに、SNS離れが加速しかねない。 大手外食チェーンの広報担当者A氏は、ある種の“覚悟”を決めている。 「顧客の生の声を聞くのはいいが、その場では苦情は受け付けない。顧客には媚びない。媚びるからノイローゼになる。企業アカウントが“炎上”しようと、それが売上高に影響することなどあり得ない」 ミニブログサービス「ツイッター」を活用して情報発信を始めて1年半。幾度となく、名も知らぬユーザーから非難されたり、罵詈雑言を吐かれたりした。就業時間を超えてつぶやいていると「あなたの会社は残業代をちゃんと払っているのか」などと執拗に絡まれた。言い返せば、火に油を注ぐような結果になる。 A氏は言う。「匿名の暴力以外の何物でもない。企業アカウントの担当者
リクルート、ビジネス向けの実名制SNS「Biz-IQ」を開始
ビズアイキューは9月29日、ビジネス上の情報交換や人脈作りといったニーズに特化したソーシャルネットワーキングサービス（SNS）「Biz-IQ」正式版の提供を開始した。 Biz-IQは、ビジネスパーソンの「仕事の生産性アップ」「能力・スキルのアップ」「キャリアパスの可能性拡大」に寄与することを目的とした実名制のSNS。 職場の同僚、ビジネス上のリアルな接点のある人同士、興味関心のある業界、職種、テーマから派生したグループなど、ビジネスパーソンのライフラインである人的ネットワークを広げることができる。また、企業や団体のブランディングなどにも活用できるという。 さらに、Q＆Aなどの機能を活用し、第一線で活躍するビジネスパーソン、エグゼクティブ、専門家などとのコミュニケーションを通じて、必要な知識や知恵を取得できるとしている。 ビズアイキューはリクルートとOak Pacific Holdingsが
フェイスブック国内利用者数1000万人突破
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
2011年プレスリリース | 株式会社サイバーエージェント
2011年2月23日 子会社サイバー・バズ、ソーシャルメディアユーザーを対象にクチコミと商品購入に関する調査を実施 ＰＤＦファイルで表示 株式会社サイバーエージェント（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長CEO：藤田晋、東証マザーズ上場 証券コード：4751）の連結子会社で、ソーシャルメディアマーケティング専門会社の株式会社サイバー・バズ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：高村彰典、以下サイバー・バズ）は、ソーシャルメディア研究所において、クチコミと商品購入に関する調査を実施いたしました。 ブロガーを中心としたソーシャルメディア利用者で10～60代の男女905人を対象に調査したところ、ソーシャルメディアユーザーの約9割が「商品を購入する際にクチコミを参考にする」という結果になりました。また、約半数のユーザーが「ブログなどでのクチコミを見て、購入予定の商品を変更したことがある」と回答しており
買い物時に「ネット上の」口コミを気にする人、約6割
マイボイスコムは2011年7月27日、インターネット上の口コミ情報に関する調査結果を発表した。それによると調査母体においては、商品やサービスに関するインターネット上の口コミ情報(ソーシャルメディアやコミュニティサイトなどに書き込まれる情報、感想、レビューなど)を参考にする人は6割近くに達していることが分かった。また、心が動かされやすい口コミ情報の対象としては、「口コミ件数が多い」「満足度ランキングが高い」「同じような評判を多数の人が書いている」などが上位に挙げられている(【発表リリース】)。 今調査は2011年7月1日から5日にかけてインターネット経由で行われたもので、有効回答数は1万2112人。男女比は48対52、年齢階層比は10代2％・20代11％・30代27％・40代31％・50歳以上30％。 インターネット上に展開される商品やサービスの情報、感想、レビューなどは、その真偽性が問題視
ソーシャルネットワーキングの「友人」の推薦はメディア消費への影響が大きい
米国の市場調査会社TDGリサーチ社は出版レポート「SNS上でのおすすめとメディア購入に関するユーザ調査 - Social Network Recommendations and Media Consumption」のプレスリリースにおいて、ソーシャルネットワーキングの利用者の9割近くが、最近半年の間にソーシャルネットワーキングの「友人」の推薦によって音楽、書籍、テレビ番組、映画を消費したとの調査結果を発表しました。 米国調査会社TDGリサーチ社の調査レポート「SNS上でのおすすめとメディア購入に関するユーザ調査 ー Social Network Recommendations and Media Consumption」は、ソーシャルネットワーキングでの紹介や推薦がメディア消費の動機付けに有効であると報告している。ソーシャルネットワーキングの利用者の9割近く(全インターネットユーザの56％
Facebook、ユーザー数が8億人を突破したと発表
米Facebookは9月22日（現地時間）、サンフランシスコで開催した開発者向けカンファレンス「f8」で、同社のソーシャルメディアサービスの会員数が8億人を超えたことを明らかにした。 カンファレンスの基調講演の冒頭、マーク・ザッカーバーグCEOに扮した俳優のアンディ・サンバーグが登場し、「Facebookのこの1年の成長はすさまじかった。もうユーザー数を数えるのは止めた。欧州全体の人口より多くなった」と語り、背景に8億人を超えたことを示すグラフのスライドが表示された。 サンバーグに代わって登場した本物のザッカーバーグ氏は、「アンディは冗談めかしたが、大筋は本当のことだ」とし、「Facebookは先週、非常にクールなマイルストーンを迎えた。1日当たりの利用者数が初めて5億人に達したのだ」と語った。つまり、8億人のうちの5億人が実際に利用したということだ。同氏は、ユーザー数の拡大を目標とする段
「ロケハラ」にご注意、位置情報サービスの落とし穴 スマホ普及でプライバシー侵害と背中合わせ - 日本経済新聞
「ロケーション・ハラスメント（ロケハラ）」という言葉をご存じだろうか。スマートフォン（高機能携帯電話=スマホ）の位置情報サービスを個人の監視に悪用することを指す新語だ。今やスマホや携帯電話は、だれもが肌身離さず持ち歩く仕事や生活のパートナー。人の位置情報とマーケティングを組み合わせると、ナビゲーション（行き先案内）や店舗・イベントの紹介といった利便性の高い新サービスが可能になる。様々な企業が事業
ソーシャルメディアの利用に関する意識調査
MMD研究所（モバイルマーケティングデータ研究所）では、モバイル・インターネットWEBによるオンライン調査にて、「ソーシャルメディアの利用に関する意識調査」を実施致しました。 【 調査結果サマリー（※一部抜粋）】 ■ ソーシャルメディアでの個人情報公開、62.1％が「抵抗がある」と回答 ・ Facebookユーザーの約3割が「年賀状サービスを利用すると思う」と回答 ・ 調査期間 … 2011年9月1日2011年9月7日（7日間） ・ 有効回答 … 620人 ■ ソーシャルメディアでの個人情報公開、62.1％が「抵抗がある」と回答 モバイル・インターネットWEBでのオンライン調査にて620人を対象に、ソーシャルメディアでの個人情報公開に関する意識調査を行ったところ、実名の公開に「抵抗がある」と回答した人が62.1％ということがわかった。 この結果を2010年11月のMMD研究所による同調査結
ミクシィの“ソーシャルグラフ”データ解析技術とは｜【Tech総研】
ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）では、ソーシャルグラフと呼ばれる人と人との“つながり”の情報が活用されている。「mixi」では、日々どのような方法でこのソーシャルグラフを分析しているのか。その最前線で活躍する木村俊也氏の話を聞いた。 8月に都内で開かれた「Japan Innovation Leaders Summit（JILS）」。そのテクノロジー・セッションでひときわ注目を集めたのは、ミクシィの木村俊也氏の講演だった。テーマは「ソーシャルグラフのデータ解析」。ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）が全世界的に隆盛の今、利用者が友人や知人をを探したり、つながったりする時に役立つソーシャルグラフ。その分析はSNSにおける既存のサービスの向上や、新サービスの設計に活かされる。また、サービス提供企業が広告展開などを通してそこから収益を上げていくマネタイジングにも直結する
スマホを安全に業務利用するためのガイドライン、JSSECがβ版を公開し意見を募集
日本スマートフォンセキュリティフォーラム（JSSEC）は2011年9月7日、企業ユーザーがスマートフォンやタブレット端末を業務で利用する際に気をつけるべきセキュリティ事項などをまとめたガイドライン「スマートフォン＆タブレットの業務利用に関するセキュリティガイドライン【β版】」を公開した（写真）。JSSECのWebサイトからPDFファイルを無償でダウンロードできる。 同ガイドラインは、主要なモバイル端末向けOSであるAndroidやBlackBerry OS、iOS、Windows Phoneを搭載したスマートフォンおよびタブレット端末について、企業が業務で利用する際にどのようなセキュリティ上のリスクがあるのかや、そうしたリスクを減らすための設定や運用上の注意点などをまとめたもの。 ガイドラインでは、スマートフォンやタブレット端末がパソコンや携帯電話などとどう違うのかといった基本的な特徴の話
CNET Japan
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私物の業務利用、禁止・黙認から脱却する企業
「今日から私物解禁！」――。社員が自分で購入したスマートフォンやパソコン（PC）の業務利用を“正面切って”許す企業が相次いでいる。東日本大震災や電力危機をきっかけに、私物の情報端末で社内システムに接続し利用するメリットを認識。従来はセキュリティ面などへの不安から「私物禁止」か「私物黙認」としていた企業が、「私物解禁」に方針転換した。スマホやPCの私物解禁の動きを追う本連載の第1回は、ディー・エヌ・エー（DeNA）、アジア航測、ヒビノ、KDDI、コニカミノルタホールディングス、明豊ファシリティワークスの6社の事例を紹介する。 「海外拠点とのコミュニケーションが格段に良くなった」。私物のスマートフォンを片手にこう語るのは、携帯電話向けソーシャルゲーム大手のDeNAで経営企画本部に在籍する秋山知之氏だ（写真1）。同社は2011年3月、スケジュール管理や電子メールといった情報系システムに限り、私物
ソーシャルメディアに消極的な企業、日本とドイツで多数――ClearSwift調べ
ソーシャルメディアの効果を期待しつつも、セキュリティへの懸念から積極的な利用を踏みとどまっている実態が明らかになった。 セキュリティ企業の英ClearSwiftは9月6日、企業でのソーシャルメディアやコンシューマー技術の利用意識を調べた報告書「WorkLifeWeb 2011」を公開した。ソーシャルメディア利用を取り締まり強化する企業が増えていることが分かったとしている。 調査は同社がLoudhouseに委託して6月にオンラインで実施したもの。英国と米国、オーストラリア、ドイツ、オランダ、日本の企業に所属する1529人の社員と906人の管理職から回答を得た。 それによると、社員のソーシャルメディアへのアクセスをブロックしている企業は、2010年の9％から2011年は19％に上昇した。ドイツ（23％）やオーストラリア（21％）でブロックしている割合が高い一方で、米国では社員の積極的なソーシャ
ソフトバンク、グリーとミクシィに年齢情報を提供--秋以降に順次
ソフトバンクモバイルは9月2日、安全なSNSの利用を目的に、携帯電話使用者の年齢情報を「GREE」と「mixi」に提供すると発表した。提供するのは特定年齢以上か未満かで、生年月日や満年齢は提供しない。開始時期は秋以降を予定している。 SNSで年齢確認が必要なコンテンツを利用する際に、スマートフォンや携帯電話の年齢情報を各コンテンツ提供会社に通知する。通知の際には、使用者に年齢情報の提供についての同意確認を行う。また、各コンテンツ提供会社への年齢情報提供状況を確認することができる。 グリーでは、青少年を違法情報や有害情報から保護する取り組みの一環として、1月からKDDIが保有する年齢情報を活用し、年齢によってメールの送受信やユーザー検索などの機能を制限する施策の効果向上を図ってきた。新たにソフトバンクモバイルが提供する年齢情報を活用することで、ソフトバンクユーザーについても、より精度の高い年
新時代のソーシャルエンタープライズ革命は3ステップ--Dreamforceベニオフ氏
Salesforce.comが米カリフォルニア州サンフランシスコで開催している世界最大規模のクラウドコンピューティングイベント「Dreamforce 2011」では、米国時間8月31日に同社会長兼CEO（最高経営責任者）であるMarc Benioff氏の基調講演が行われた。 Dreamforceには、当初発表された4万人を上回る4万5000人の参加者が登録。そして、この基調講演には1万5000人が来場し、3万5000人がオンラインで聴講した。 Benioff氏は基調講演で“ソーシャル革命”について、例年通り熱く説明した。ただし、本題に入る前に「いま世界が変わってきています。大きいパラダイムのシフトが起きています。メインフレームからクラウドサーバにコンピュータの形が変わり、いまクラウドの世界が広がってきています。新しい技術やビジネスのモデルが非常に伸びていますが、それだけではなくこれらを補完
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ソーシャルメディアでの本名公開、「抵抗がある」が62.1％、前年より減少 