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マーケティング関連の知識を得たり、読書する方法で、今一番オススメなの知りたい人、いる？ — 高広伯彦 たかひろのりひこ (@mediologic) January 8, 2022 そもそもなぜこんなことを言うかというと、 1/ 一部を除き日本の実務家向けマーケ関連本は個人の経験則に基づくものが多すぎて、一般化されてないものばかり 2/ 論文は「書籍」に比べると少ない文字量で、圧倒的な情報が含まれている と言ったことから、海外の、特に論文購読をオススメしたいため。 https://t.co/ZcF1BloXnA — 高広伯彦 たかひろのりひこ (@mediologic) January 8, 2022

テキサス大学オースティン校を卒業後、Thinkwell社を共同創設、ハーバード・ビジネス・スクールでMBAを取得。現在はデューク大学ビジネススクール社会起業アドバンスメントセンター（CASE）でシニアフェローを務めている。兄チップとの共著に『アイデアのちから』（日経BP）、『スイッチ！』『決定力！』（ともに早川書房）、『瞬間のちから』（ダイレクト出版）がある。著書は世界300万部以上を売り上げ、33言語に翻訳されている。米国ノースカロライナ州ダーラム在住。 上流思考 私たちは「ちょっと変えればいいだけ」のことをしていないために、毎日、膨大な「ムダな作業」をくりかえしている。全米最注目著者ダン・ヒースが、何百もの膨大な取材から生み出した話題作『上流思考』から、一部を特別掲載します。 バックナンバー一覧 『上流思考──「問題が起こる前」に解決する新しい問題解決の思考法』が刊行された。世界150

マックス・シュティルナーが言ったかもしれないこと 栗原康という人の『何ものにも縛られないための政治学』という本を読んだ。 そこに、マックス・シュティルナーという思想家の考え方が紹介されていた。 シュティルナーは自由主義を三つに分けたという。 （一）政治的自由主義……カネによる支配 （二）社会的自由主義……社会による支配 （三）人道的自由主義……人間的なものによる支配 政治的に自由になる。すると、人はカネによって上に立ったり、下に置かれたりする。カネがすべてを支配する。 それじゃあいけねえとなって、金持ちが支配するなんてやめて、社会のためにみんなやっていこうとなる。 みんながみんなのために。一見、悪くない。 だが、その世界ではかられるのは、人がいかにみんなのために、社会のためになることができるかどうかだ。 みんなのためにならないことは評価されないし、みんなのためにならない人間は糾弾され、排除

失敗やお粗末な仕事ぶりを見せた部下に、上司はどんな態度で接すべきか。「怒り、叱責、懲罰」よりも「思いやり、共感」を持って対応するほうが効果的であることを、実に多くの研究が示している。 スタンフォード大学の脳神経外科医ジェームズ・ドーティ博士は、ある少年に脳腫瘍の手術を施した時のことを語っている。術中にアシスタントの研修医が、不注意で血管に穴を開けてしまった。そこら中に血があふれ出し、術部が見えない。少年の命に関わる事態である。選択肢はただ1つ、傷ついた血管を手探りで探し当て止血すること。ドーティは運良くそれに成功した。 私たちのほとんどは脳外科医ではないが、部下の大きなミスによって、重要なプロジェクトが台無しになりかねないような状況に直面することは当然ある。そこで問題となるのは、部下が良い働きをしていない時、あるいは過ちを犯した時に上司はどう対応すべきかということだ。 もちろん、部下への不

日経ビジネスLIVEは、10月5～7日の3日間にわたり「The Future of Management 2030：資本主義の再構築とイノベーション再興」と題したオンラインセミナー（ウェビナー）を開催。ノーベル賞経済学者や世界的に著名な経営学者ら世界中の経済・経営学の英知を結集して、2030年の企業とマネジメントのあるべき姿について意見を交わしました。 10月5日の基調講演「ポストコロナの資本主義とリーダーシップ」では、世界的な経営学者、カナダ・マギル大学デソーテル経営大学院のヘンリー・ミンツバーグ教授と、同教授と長年親交がある中央大学国際経営学部のダニエル・ヘラー特任教授が登壇。モデレーターは日経ビジネス編集長の磯貝高行。後半は、家族のあり方や企業の長期戦略について辛辣なコメントを交えながら議論しました。 磯貝高行・日経ビジネス編集長（以下、磯貝）：引き続き、視聴者からの質問です。資本主

本社は組織の新陳代謝を図りたい。だが、将来の人手不足に備えるとともに、国が求める雇用延長にも応えなければならない。受け皿の会社を通じた再雇用には、その両立を図る狙いがある。だが、「もっと働きたい」という高齢人材を一律に受け皿会社で引き取るだけで、本当に彼ら・彼女らの能力を十分に引き出せるのだろうか。 8割が再雇用の道選ぶ 答えはノーだ。タニタでは毎年、定年を迎える社員の約8割がタニタ総研での再雇用を選ぶ。だが、スローな働き方ではもの足りない社員もいる。 「タニタ総研には行きません。個人事業主として独立します」 あるタニタ社員は定年直前、そんな決断を会社に伝えた。この男性は当初、60歳で定年を迎えた後はタニタ総研で働こうと考えていた。だが、2017年に会社が個人事業主制度を導入したことを受けて考えを改めた。 この制度は、個人事業主として独立した後もタニタと業務委託契約を結び、退職前に担当して

長引く新型コロナウイルス下で在宅勤務が社会に定着しつつある。働き方が様変わりするなか、どう生産性を高めるのか。オフィス半減や約8万人の国内グループ社員のテレワーク勤務導入などを推進する富士通の時田隆仁社長兼最高経営責任者（CEO）に聞いた。――2022年度末までに国内のオフィス床面積の半減目標を掲げています。「オフィスを大きく半減するというメッセージを出すつもりは全くなかった。働き方を変える

空将　井筒俊司氏第36代航空幕僚長1964年生まれ。千葉県出身。防衛大学校（30期）卒業後、航空自衛隊に入隊。F－4ファントムのパイロットとして前線で活躍後、内閣官房に出向し、ハーバード大学公共行政修士課程を修了。第6航空団司令（石川県小松基地）西部航空方面隊司令官（福岡県春日基地）、航空総隊司令官（東京都横田基地）などを歴任し、2020年8月現職に任命される。（写真：山口真由子） マッハのスピードで飛ぶ戦闘機に乗るのはパイロットただ一人だけ。この「現場」の状況は、「リーダー」には見えない。そんな航空自衛隊のミッション遂行に不可欠なのは、「意図取り」であると、航空幕僚長の井筒俊司氏は話す。航空自衛隊という組織のコミュニケーションは、ビジネスの世界にどんな示唆をもたらすのか。『LISTEN　知性豊かで創造力がある人になれる』を監訳した篠田真貴子氏とともに語り合った。対談前編。 【関連画像】篠

ストッキングの袋詰めを内職に出すことに。まずは一箱どのくらい手間がかかるか調べなくては。両親二人で三時間。ということは、一人だと一箱六時間かかる。それを参考に、一箱あたりの内職代を決めた。案の定、慣れてきた人でも四時間を切ることはできなかった。ところが。 一人だけ、１時間程で一箱仕上げてくる人がいた。そのことを他の内職の人に言うと、皆、信じられない、友達に手伝ってもらっているに違いない、という。 ところがとうとうその人は１時間を切って持ってくるように。本人に聞くと、一人でやってるという。一度、目の前でやってみてほしいと頼んだ。 「うちのテーブルと少しすべりが違うけど」と言いながら、袋の束ををトントンとテーブルの上で叩くと、前に放り投げた。マジシャンのトランプのように、均等に袋がズレて並んだ。まずこれにビックリ。すると今度はストッキングを雑然と山にした。「きちんと並べなくていいんですか？」と

DXを進めようとする企業の中で、幅広い年代の社員が強い不安を感じている。それはDXの阻害要因となり、放置すれば全社一丸のDX推進はままならない。DXを進めるうえで大切な一歩は、不安という見えざる敵を知ることだ。 DX（デジタル変革）に限らず、新たな取り組みに人々が抵抗を示すのは、古今東西を問わず人間の普遍的な心理だろう。物理学者のマックス・プランクが「新しい科学的事実が勝利を得るのは、反対する者を納得させ、理解させたからではない。反対する者がいずれ死ぬからだ」と言ったように、論理的思考に優れるはずの科学者さえも例外でない。 本特集では、IT人材のスキルとキャリアを調査・研究するNPO法人ITスキル研究フォーラム（iSRF）が毎年実施している、ITエンジニアのスキルと意識を調べる「全国スキル調査2021」（回答数969人）と、一般企業のDX推進担当者や事業企画担当者などを対象とした「DX意識

僕は人間同士の完全相互理解は絶対不可能だと考えてるし、多くの人も同意してくれると思う。他人はどこまでいっても他人なのだ。にもかかわらず、会社でも、家族でも、友達でも恋人でも、常にコミュニケーションには不満がつきまとう。「上司が情報を伝えてくれない」「私の言ったことを全然理解してくれない」「なんかズレてるんだよなアイツ」「いつも変に誤解する」いやいやいや。だから完璧に情報を伝える手段なんて無いんだって。当然社長や上司だからミスをしないわけじゃないし、親だからって子供を完璧に理解出来るわけじゃない。 「コミュニケーションはミスる」は全ての人間関係の前提だ。完璧なコミュニケーションなんて無い。しかし社会的生物である僕たちはコミュニケーションしなければ生きていけない。だから、コミュニケーションはミスる前提で、それでも認識をすり合わせるための努力をするべきなんだと僕は思う。 僕がいつも意識している「

日経のシリコンバレー支局からZoomでインタビューいただいた内容が新聞に載ったようです。支局の方はインタビューって現地でされるんだろうと思ってましたから不思議な経験というか、コロナ禍にあって色んなことが起こるんだなーって思います。 どうもシリコンバレーでブイブイいわせてる直販モデルのSaaSベンダーが何故か日本でだけはSIer経由の間接販売になっていて、それってどーゆーこと？という疑問に答える過程で、いろんな話をしたんですけれども、なんか見出しだけみるとSIerが悪くてDXが上手くいかないように勘違いされてしまいかねないし、わたしのコメントだけ見ると、まるでSIerが時代から取り残されてるようにも読めちゃうんですけれど、伝えたかったことは、そんな話じゃないんです。 実際お話しさせていただいたことというのは、いまさら内製回帰なんて流行ってるけれども、そう簡単に上手くいく訳ないじゃん？日本って

危機感を抱く背景にあるのが、組織や事業の拡大だ。創業から60年以上が経過し、売上高は今や1兆5000億円を超えた。個別事業の人員も増え、100人を超える部門も少なくない。 これが経営の根幹を成すアメーバ経営にきしみを生じさせている。「私が若いころは5～10人の同世代だったので何でも言い合えた。でも今は組織の規模も20～30人で、世代も18歳から60代までと幅広い。若い世代はものが言いづらくなっている」と谷本社長は明かす。成長をけん引するはずのアメーバ経営がむしろ「組織の硬直化につながっていた」（谷本社長）というわけだ。 「フィロソフィは不変だがアプローチは時代に合わせて変えていく」と谷本社長。若手を中心にチャレンジする社風を取り戻すべく、社長就任以降、新たな仕組みづくりを急いでいる。 その一つが18年12月に立ち上げた「新規事業アイデアスタートアッププログラム」だ。既存事業の枠にとらわれな

「テレワーク下で生産性をUPさせる！　進化系雑談のつくりかた」のイベントに登壇した、株式会社Enbirth CEO　河合優香理氏と株式会社遭遇設計代表取締役　広瀬眞之介氏。リモートワークで雑談が重要視される中、雑談のマンネリ化や、強制的な雑談によって社員への効果にバラつきが生まれるなど、課題も浮き彫りになっています。そこで本記事では、リモートコミュニケーションを円滑に行うための手順を解説しています。 多分野のイベントが同時開催されていたイベントスペース 広瀬眞之介氏：あと、また違う事例なんですけれども。虎ノ門ヒルズが建設中で、もうすぐ完成するくらいのタイミングで、近くに古びた寿司屋があって。そこを「グリーンズ」というNPOと「日本仕事百貨」という企業がリノベーションして、イベントスペースみたいなものを作っていたんです。 そこで、例えば「社会起業について語る」「エコについて語る」「地域の特産