無料で「Linuxの基礎」を約60時間学べるLinux Foundationの日本語オンライン講座 その内容とは？無料で「Linuxの基礎」を約60時間学べるLinux Foundationの日本語オンライン講座 その内容とは？：修了後に履歴書にも載せれるデジタルバッジ Linux Foundation Japanは、無料オンラインコース「Linux入門」の提供を開始した。約60時間のオンラインコースで、コースを修了した人には履歴書やプロフィールに追加できるデジタルバッジが送られるという。
生成AIプロジェクトの30％が概念実証後見送りに Gartner予測
Gartnerは2024年7月29日（豪州時間）、データ品質の低さ、リスク管理の不十分さ、コストの増大、ビジネス価値の不明確さなどの理由から、2025年末までに生成AI（人工知能）プロジェクトの少なくとも30％が概念実証（PoC）後に見送られるという予測を発表した。 Gartnerのバイスプレジデントアナリストであるリタ・サラム氏は、次のように述べている。「生成AIの2023年の過熱ぶりを経て、経営幹部は投資に対するリターンを急いで求めているが、組織は価値を証明し、実現することに苦戦している。イニシアチブの範囲が広がるにつれて、生成AIモデルの開発、導入に伴う財務負担も増加している」 Gartnerによると、組織が生成AIに多額の投資をして生産性向上を図ることは、大きな課題となっているという。「生成AIの導入をすぐに財務的な利益につなげるのは難しい場合が多い。つまり、生成AIへの投資を正当
生成AIの誤りを生成AIが見抜く、OpenAIの「CriticGPT」 その実力とは
OpenAIは2024年6月27日（米国時間）、同社の生成AI（人工知能）「ChatGPT」における応答の誤りを発見する「CriticGPT」を発表した。CriticGPTは、「GPT-4」をベースとするモデルで、ChatGPTが出力するコードの誤りを発見できるという。 OpenAIは「ChatGPTが生成したコードの人によるレビューにおいて、CriticGPTを使えば、使用しない場合よりも60％の確率でパフォーマンスが向上すると判明した。OpenAIはCriticGPTのようなモデルを私たちのRLHF（Reinforcement Learning from Human Feedback：人間のフィードバックによる強化学習）パイプラインに統合する作業を開始した。これは、AIの学習にAIのサポートを提供することを意味する」と述べている。 生成AIの誤りを生成AIが見抜く意義とは 関連記事 R
ドイツの州、3万台の自治体PCを「Linux」「LibreOffice」に移行すると発表
ドイツの州、3万台の自治体PCを「Linux」「LibreOffice」に移行すると発表：欧州委員会のGDPR違反も影響か The Document Foundationが指摘 ドイツ北部のシュレースヴィヒ＝ホルシュタイン州は、自治体のPC3万台で使用しているWindowsとMicrosoft OfficeをLinuxとLibreOfficeに移行すると発表した。LibreOfficeの開発元であるThe Document Foundationは、同州が移行を決めた背景として「欧州委員会のGDPR違反」を挙げている。 ドイツ北部のシュレースヴィヒ＝ホルシュタイン州は2024年4月4日（ドイツ時間）、自治体のPC3万台で使用しているWindowsとMicrosoft OfficeをLinuxとLibreOffice（およびその他のフリーオープンソースソフトウェア〈FOSS〉）に移行すると発表
生成AI入門：議事録を答えるチャットAI（RAGアプリ）を作ってみよう【プログラミング不要】
生成AI入門：議事録を答えるチャットAI（RAGアプリ）を作ってみよう【プログラミング不要】：AI・データサイエンス超入門 生成系AIの導入が急速に広がる今、その有用性や活用法が気になる方へ。一例としてプログラミング不要で、“会議の議事録を基に質問に答えてくれる「独自のチャットAI」”の作成を試みます。社会人の目線で、実践的な生成系AIの雰囲気をつかみましょう！ 連載目次 現在、企業への生成系AI*1の導入が急速に拡大しています。2023年10月23日に日本マイクロソフトが記者向けに発表した内容によれば、日本国内でAzure OpenAI Service（Microsoftが提供するクラウドAIサービス）を活用している企業は560社以上、全世界では1万1000社を突破しています。このような状況から、「うちの会社も生成系AIを導入すべきか？」「生成系AIが何の役に立つのか？」と気になっている
ChatGPT入門 概要から利用方法、プログラム開発まで
2022年11月にOpenAIがリリースしたChatGPTはユーザー（人間）と対話を行う形式でテキストを生成する「大規模言語モデル（LLM：Large Language Model）」と呼ばれるものです。ユーザーとの間で文脈に沿ったテキストを生成するのが大きな特徴ですが、適切な返答があることもあれば、どう見ても間違った返答をすることもあります。それでも、これまでのテキスト生成AIよりも格段に品質の高い出力を行う大規模言語モデルだといえます。その品質の高さから、ChatGPTをどう活用すべきかとか、ChatGPTは使うべきではないといった議論も各所で行われるほどです。 本eBookでは、ChatGPTとは何かに始まり、ChatGPTがなぜユーザーの意図に沿った返答を返せるのか、ChatGPTの技術を取り込んだマイクロソフトのBingの概要、ChatGPTからの返答をよりよいものにするためのテ
Googleらが共同開発、AI／機械学習を支援するオープンソース技術「OpenXLA」とは
Googleは2023年3月8日（米国時間）、AI（人工知能）／ML（機械学習）業界の多くの主要企業が共同開発を進めているオープンソースMLコンパイラエコシステム「OpenXLA」（XLA：Accelerated Linear Algebra）の利用と貢献を可能にしたと発表した。 OpenXLAの開発にはAlibaba、Amazon Web Services（AWS）、AMD、Apple、Arm、Cerebras、Google、Graphcore、Hugging Face、Intel、Meta、NVIDIAなどが参加している。 利用するフレームワーク増加に伴うサイロ化が課題に 現在のML開発、導入では「TensorFlow」「PyTorch」「JAX」といったMLフレームワークや、多種多様なハードウェアの利用により、インフラが断片化、サイロ化していることが問題となっている。問題の背景には、
OpenAI Cookbookで学ぶChatGPTプロンプトの基礎の基礎
筆者がネタに苦しんでいるうちに、マイクロソフトがAzureにChatGPTを含むOpenAIのサービスを採用すると発表したり、ChatGPT Professionalのウェイトリストが用意されたりと、世の情勢は活発にうごいていますね（かわさき）。 OpenAI Cookbook OpenAIは「OpenAI Cookbook」と呼ばれるリポジトリをGitHubで公開しています。これは、OpenAIが提供するAPIを使って何らかのタスクを行うためのサンプルコードやガイドを示したものです。今回はそのうちのGPT 3に関連する内容を幾つか紹介しましょう。ただし、OpenAI Cookbookで紹介されているノウハウはChatGPTに特化して書かれているわけではないことには注意してください。
2023年の「AI／機械学習」はこうなる！ 6大予測
連載目次 年末なので、2020年／2021年／2022年に続き今年も、来年2023年向けの「AI／機械学習の予測」をしてみようと思う。とはいっても、未来を予言できるほどの情報力も自信も筆者にはないので、幾つかのサイトからの情報源（本稿の最後に掲載）を大いに参考にして、筆者なりの考えをまとめてみる。本稿では、下記の6項目を予想した。 最先端AIで「オープンソース」が流行して技術発展が加速する 一般社会で「生成系AI」への注目が拡大していく 「データ＆AI活用の民主化」が浸透していく 生成系AIの発展に伴い「問題」がより顕在化していく 「RLHF（人間のフィードバックを用いた強化学習）」の応用が広がる 「基盤モデル（Foundation Model）」が続々と登場する 上記の幾つかの技術は、説明の切り口が違うだけで内容がオーバーラップしていることを、あらかじめご容赦いただきたい。知っておくべき
Colab Pro／Pro+／Pay As You Goとは？ 無料版との違い、比較表
2023年9月27日の最新情報に合わせて改訂しました（最初の公開は2020年3月17日）。主にGPUが選択可能になった点とColab Enterpriseの情報を追記し、全ての利用パターンで再検証して全面的に最新の内容にアップデートしました。 機械学習／データサイエンス分野で特に人気の（Pythonなどの）実行環境であるGoogle Colaboratory（以下、Colab）は無償で使えるものの、無制限ではない。実行時間やメモリ容量などに制限がある。こういった制限を低減する有償プロ版「Colab Pro」が2020年3月に発表され、米国とカナダのみで申し込みできる状況だったが、それから1年後の2021年3月19日以降、日本でも申し込み可能になった（図1）。さらに、より強力な有償プロプラス版「Colab Pro+」が2021年8月に発表され、同日から日本でも申し込み可能になり、その約1年後
フリーランスエンジニアの光と闇
世の中にはびこるフリーランス神話。果たして、フリーランスはITエンジニアの理想の働き方たり得るのだろうか――複雑怪奇なIT“業界”を解説する本連載。今回は、フリーランスという言葉の魔力に引き寄せられたエンジニアたちの理想と現実に迫る。 はじめまして。成末（なりすえ）と申します。ITフリーランス特化型のエージェントとして20年以上サービス展開をしている「ギークス」で、取締役を務めております。 ギークスは「働き方の新しい当たり前をつくる」を事業ビジョンに掲げ、フリーランスという働き方の啓蒙（けいもう）促進に努め、世の中のフリーランスの変遷をニュートラルに見てきました。 本記事は、20年強の実績で得た実例やデータを基に、フリーランスエンジニアの実態を紹介しつつ、フリーランスは魅力的な働き方といえるのか、検証していきます。 フリーランスエンジニアの歴史 フリーランスとは、案件ごとに契約を結び、仕事
機械学習／ディープラーニングの「数学」が学べるオススメ本
機械学習やディープラーニングに必要な数学項目をピックアップし、そういった項目を教科書的～実践的にカバーしているオススメの「数学」本を紹介する。また中学～大学までの数学全体を学び直したい人向けの本も紹介。 連載目次 機械学習やディープラーニングを学んでいると、その内部の仕組みは計算式なので、やはりどこかしらで数式が出てくる。そこで数学の必要性を感じて本格的に学び始めるという人も少なくないだろう。 では、どのレベルから、どんな本で学べばよいのだろうか。これはケースバイケースで、あなたが大学生であれば大学レベルの本からスタートすればよいだろうが、大学から遠ざかって5年以上たつような社会人であれば、数学をもう少し基礎的なところから復習した方がいいかもしれない。 また、数学に10年以上のブランクがある場合、中学レベルの数学から部分的に記憶が欠落しているかもしれない。数学は積み上げ型の学問なので、一部
架空企業「オニギリペイ」に学ぶ、セキュリティインシデント対策
架空企業「オニギリペイ」に学ぶ、セキュリティインシデント対策：徳丸浩氏が8つの試練を基に解説（1/3 ページ） ECサイトやWebサービスでセキュリティインシデントを起こさないためには何をすればいいのか。2019年12月に開かれた「PHP Conference Japan 2019」で徳丸浩氏が、架空企業で起きたセキュリティインシデントを例に、その対策方法を紹介した。 ECサイトやWebサービスを提供する会社で発生したセキュリティインシデントに関するさまざまなニュースが後を絶たない。どうすればこうしたインシデントは防げるのだろうか。 『体系的に学ぶ安全なWebアプリケーションの作り方』（通称：徳丸本）の筆者として知られる徳丸浩氏（EGセキュアソリューションズ 代表取締役）は、2019年12月に開かれた「PHP Conference Japan 2019」のセッション「オニギリペイのセキュリ
「ローカル5G」は5Gと何が違うのか？
ローカル5Gの免許申請が開始され、東京都などが申請を行ったというニュースが流れている。このローカル5Gについて、第5世代移動通信システム「5G」と同じ点、異なる点を解説する。 ローカル5GとWi-Fi 6は違う？ 「ローカル5G（ローカルファイブジー）」とは、5Gネットワークを自分で運営することだ。技術的には5Gそのもので、条件を満たして免許を受ければ、誰でも自分専用の5Gネットワークを構築できる。ただし、現時点では、自身が所有する土地や建物での利用に限定され、地域で周波数の割り当てを受ける必要があるため、無制限に開局できるわけではない。 また、そもそも5Gは、通信事業者が利用するための技術であり、その価格は決して安いわけではなく、Amazonなどで機材を買ってきて設置というわけにはいかない。 世間では、「ローカル5G」と「Wi-Fi 6」のどちらがいいかといった議論もあるようだ。しかし、
ダイソーが6年でIT内製化、マイクロサービス化、サーバレスに成功した理由
大創産業は1972年、家庭用品を販売する商店として創業された。今やよく知られた『100円SHOPダイソー』を運営する事業者である。ダイソーの展開に着手したのは1987年。2019年には国内3367店舗を数え、海外ではアジア、北米を中心に28の国、地域で2175店舗を構えるほどのグローバル展開を果たしている。 キッチン用品や文具、衣服やコスメ、食品やガーデン用品など、幅広い商品展開もダイソーの魅力の一つだ。商品数は7万点を超え、売れ筋の電池は1秒間に5本、ネクタイも15秒に1本、“つけまつげ”は1.3秒に1つ売れる勢いとのことだ。 取り扱う商品が多く、また尋常ではない速度で売れていくことは、それだけデータ管理の難しさが増すということでもある。アイティメディアが2019年9月17日に開催した「ITmedia DX Summit 2019年秋・ITインフラ編」に登壇した大創産業 情報システム部
AI画像解析で「顔が映っていない画像」から人物特定、追跡が可能に 日立製作所
日立製作所（以下、日立）と日立産業制御ソリューションズ（日立産業制御）は2019年10月4日、「高速人物発見・追跡ソリューション」の販売を同年10月7日に開始すると発表した。防犯カメラなどの映像に映る人物の中から、性別や年齢層、服装など100項目以上の全身特徴を使って特定の人物を高速に発見し追跡する。日立が開発したAI（人工知能）画像解析技術を活用して、日立産業制御が製品化した。 防犯カメラ映像の目視による監視や記録映像の確認といった負荷を軽減し、業務を効率化する。例えば、駅や空港、商業施設での不審者や迷子の早期発見、警察や自治体など公共機関での警備を支援する。さらに、工場や物流現場での作業者管理、商業施設や公共施設での来場者行動分析など、セキュリティ以外の分野でも利用できる。 「高速人物発見・追跡ソリューション」の特徴 高速人物発見・追跡ソリューションは、防犯カメラの映像から全身特徴抽出
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OpenAI、AIモデルのマルチモーダル対応やファインチューニング機能強化を発表 無料でどこまで使える？
サイバー犯罪者も「ChatGPTを使ってコーディング」をしている チェック・ポイント
データサイエンス／AI／ディープラーニングの資格ガイド
ライス大学研究チーム、GPUを使わずにディープラーニングを高速化するアルゴリズムを開発
