個人所有のスマートフォンを業務に活用すべきか？
外出先でメール確認、ウェブ閲覧がストレスなく行えるスマートフォンは、プライベート利用とビジネス利用との垣根が曖昧である。Office文書の閲覧アプリがプリインストールされた端末も数多くあり、 “個人の端末”を利用して仕事に活用した経験のあるビジネスマンも少なくないのではないだろうか。 Android Developer Loungeでは、ITproに掲載された記事『個人持ちスマホの業務利用はもはや避けられない？』をトリガーとして、「個人所有スマホの業務利用、どう思う？」という問いかけを行なった。以下、そのやり取りを紹介する。 BYODは、、、 ・スケジュールやメールを手動で複数に分けて管理したくない ・複数のデバイスを管理したり持ったりしたくない ・折角買ったスマートフォンの使い道がない という点から、社員の側からも強い欲求があることが従来と違う点と思います。(従来は「会社が金を出すならO
在宅勤務で災害に強い業務体制を作る！ 使えるテレワーク製品一覧
長期展望を見据えたテレワーク導入時代 これまでの在宅勤務（テレワーク）は、出産前後の夫婦労働支援や災害時の緊急対策など、一時的なソリューションとして捉えられることが多かった。出張や外出時のリモートアクセスと同じ扱いで、最終的には出社することを前提とした回避策だ。 しかし、2011年3月11日の東日本大震災はテレワークの見方を一変させた。交通機関のまひによる通勤困難者の続出や企業への大幅な節電要請による業務縮小は、既に生産性や利益の低下を引き起こしている。大きな電力源を失い、完全復旧まで年単位での時間が見込まれる現在、長期戦に備えた業務体制の改編は避けられない。 関連記事 社員の在宅勤務化は可能か？ 節電列島で生き残るヒント 災害時の事業継続計画に在宅勤務を取り入れる 【特集】早期復興を見据えた事業継続計画（BCP）と災害対策 そこで注目されているのが、テレワークだ。テレワーク導入に成功すれ
【RSA Conference】「セキュリティは現場に権限委譲を」--奈良先端科学大の山口教授
「情報システムの作り方は激変している。企業は現場の社員を中心に，新しい時代に合ったセキュリティ基盤を作っていかねばならない」。4月26日，2日目を迎えた「RSA CONFERENCE JAPAN 2007」の最初の基調講演で，奈良先端科学技術大学院大学の山口英教授はこのように語った。 宅配業者の配送トラックから，航空会社のチェックインカウンターに至るまで，ビジネスの現場の隅々にまでシステムが入り込んでいる。情報システムは本業のビジネス・ノウハウそのものになっており，セキュリティの問題はもはや一部の専門家が解決できるものではなくなっている。 「経営者や現場で働く社員，さらに取引先や地域社会に至るまで，ステークホルダー（利害関係者）が一体となって，情報セキュリティをどうするかについて真剣に考え，合意形成を行っていくプロセスが必要」と山口教授は強調する。この合意形成＝目標（ゴール）が設定できては
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
