「HowTwo」では月間100本以上の動画コンテンツを制作・配信しているが、芸能事務所とのリレーションが強く女性に人気のタレント・モデルを起用した動画コンテンツ、広告プロモーションを多く展開する。 動画メディアが伸長しているもうひとつの理由に、検索欄を使用する機会の減少が挙げられる。 かつては価格を比較する情報サイトや、口コミを集積してランキング形式で評価する女性向けサイトが人気を博していた。しかしその裏側が徐々に知れ渡り、現在はより信頼性の高い情報源が求められている。 そこで今まで以上にユーザーからの関心を集めているのが、Facebookやインスタグラムを始めとするSNSだ。 HowTwoのCOOを務める越塚麻未氏は、昨今の動向を「ユーザー行動がより受動的になっている」と分析する。 「タイムライン上で手軽に動画を見てSNSで購買を完了するユーザーが増加傾向にある。自身がフォロー

2017年5月、編集部は電通のクリエーティブ・ボード古川裕也氏とともに、レイ・イナモト氏が代表を務めるInamoto & Co.のオフィスを訪問。日本と世界を代表するクリエイティブディレクターの2人に、「世界のクリエイティブはどこに向かうのか」「クリエイティブの仕事の働き方改革」について聞いた。 —今回は、お二人にまず「世界のクリエイティブはどこに向かうのか」についてお話をいただければと思います。 古川裕也：そのテーマは、レイさんの会社がまさに体現しようとしていることですよね。日本でも、電通から独立した岸勇希の刻キタル社は、それを体現しようとしています。2つの会社で共通しているのは、広告で培ってきたクリエイティビティを駆使して、広告以外のクリエイションをしようとしているところです。 レイ・イナモト：僕は独立して1年と少しですが、独立したことで経営者の方々と直接お話しをする機会が増えました。

好き勝手に綴っている本コラムも、第5回目。前回に続き今回も対談形式です、お相手はファーストリテイリング グローバルクリエイティブ統括のジョン・ジェイ（John C Jay – President of Global Creative at Fast Retailing） 。不定期にいきなりメールをくれたり、気まぐれで「いいね！」をくれたりする、2015年にW+Kからファーストリテイリングに移籍した“ゴットファーザー”と、台本一切なしの対談をお送りします。 ポートランドに起こっている「変化」が気づかせてくれること。 Shinya Kamata: I’ve emailed you to catch up for this interview several weeks ago but you seemed busy. Then, last week, you randomly liked my

大きい会社ではなく、大きな影響力をもった会社に 川島：レイさんは業界でも一目を置かれるR/GAでECDとして活躍され、その後当時は知名度が決して高くなかったAKQAを大きく成長させ、クリエイティブのトップとして活躍されていました。そんな誰もが一目を置くポジションを離れ、自分の会社Inamoto & Co.を立ち上げた。それにはきっと深い考えがあってのことだと思います。Inamoto & Co.についてのビジョンなどを聞かせていただけますか？ イナモト：20代前半から16、7年ほどエージェンシーという組織の中で働いてきました。それはとてもいい経験で、自分自身の成長にもつながった。後悔なんてことは全くありません。この歳になって、このまま60歳まで働き続けるって考えると、サッカーで言えば今がちょうどハーフタイム。じゃあ次の後半にどういう試合をしていこうと考えた時に、同じやり方でゲームをしてもちょ

グローバルからも、アジアからもかけ離れる日本女性の意識 ジェイ・ウォルター・トンプソン（JWT）は、グローバル女性指標 – Women’s Indexプロジェクトの一環として、アジア9カ国を含む世界16カ国で7500人以上の女性を対象とした意識調査を2016年一年間かけて実施、発表した。 調査からは、日本の女性は仕事に対する憧れや平等性、そして希望における意識が他国に比べ大きく引き離されてしまっていることが明らかになったという。 例えば同調査によれば、世界の70%以上の女性達が、今の時代は女性にとってベストな時代であると感じているのに対し、同様に感じている日本の女性はわずか43%に留まっている。また、仕事に対する野心が夫よりも高いと答えた日本女性は、グローバルの 56%に対してわずか半分の 28%。アジアの平均から比べるとさらに低い。アジアでは、タイ女性の 74%、中国女性の 56%、そし

マーケティングというポジションが確立されていない日本企業において、キャリアの構築や職能の生かし方に悩みを抱えているマーケターは多い。あらゆる市場が縮小傾向にある今、継続して成果を出していくことの難易度は高く、どう自身の価値を高めていけばいいのか、若いマーケターにとっては切実な問題だ。ここ1～2年で転職を経験したトップマーケター4人が、これからのキャリアデザインについて議論する。 ※本記事は、『宣伝会議』2017年2月号の巻頭特集「デジタルでイノベーション！！時代を拓く45社のブランド構想」の一部を抜粋したものです。全文、および他の記事は、本誌をご覧ください。 本間充氏（以下、本間） アビームコンサルティング　ディレクター 1992年大手消費財メーカーに入社。以後、WEBエンジニア、デジタルマーケティング、マーケティングを経験。2015年に、アビームコンサルティングに入社。多くの企業のマーケ

クリエイターの高城剛氏は、1980年代からメディア・コンテンツ産業で活躍し、2008年からは海外に拠点を移して、世界を俯瞰する視点で創造産業全体に鋭い提言を発信し続けている。そんな高城氏に、LINEの田端信太郎氏が社会、メディア、人間について問いかけた。11月11日に電通ホールで行われたトークの模様を紹介する。 広告営業に未来はあるのか？ 田端：僕は高校生の頃からの「高城フォロワー」で、今も高城さんのメルマガを欠かさずチェックしています。そんな憧れの方に、今日は「テレビ」の話からうかがおうと思ってきました。高城さん、今の日本の閉塞感ってテレビがダメだからなんでしょうか？ 高城：僕は、テレビは日本そのものだと思う。テレビが日本の空気をつくっていて、日本の衰退とテレビ産業の衰退は完全にシンクロしている。僕はもう15年くらい持ってないです。 田端：では、会場の皆さんに聞いてみましょうか。最近面白

動画講座の振り返り 10回にわたり、さまざまな角度から、動画に関する知見を深めてきましたが、いかがでしたでしょうか？　僕たちは、知れば知るほど未開の世界だということに、改めて気づかされました。裏を返せば、まだまだ新しい「答え」を見つけることができる領域だということです！ 「答え」は日々更新されるものだとは思いつつ、現時点における僕らなりの「答え」を整理したいと思います。新時代を切り拓いた坂本龍馬の「船中八策ならぬ」、題して、「動画八策」です。 「動画八策」 これが、連載を通して学んだ、僕たちの「動画八策」です。成功する動画を生み出すために、常に心掛けたいと思います。でもじゃあ、「成功」って何でしょう。 100万回再生は成功という神話 動画の成功とは、YouTubeで100万回再生されること？　それとも、さまざまなソーシャルメディアで再生されること？　あるいは、見てくれた人の影響の深度（エン

バズ動画だけがオンライン動画ではない ここまでオンライン動画について、いろんな角度から書いてみたのですが、その多くがバズ動画（HERO動画）に関するものでした。僕たちの仕事も、みなさんの興味も、わりとそこに集中しているからだと思います。しかし最近になって、「HUB動画やHELP動画についても知りたい！」という声もいただくようになりました。そこで今回は、「HUB動画」と「HELP動画」についてご紹介します。 この回の前提となっているHERO, HUB, HELP動画というのは、Googleが提唱している3Hの考え方に基づく動画の種類に、鬼ムービーの解釈を加えたものです。過去記事「バズ動画は、なんでも解決できる『魔法の道具』じゃない！」に詳細を載せているので、ご覧いただければと思います。 では、まずはHUB動画から、いってみましょう。 商品・ブランド理解を促進させる「HUB」動画で、見込み客を

生き残るためのブランド戦略 トータルブランディングパートナーとして、数多くのブランドを支援するFRACTAのブランディング、ブランドDX、コマース、OMOに関するナレッジを提供します。

高速でPDCAを回し学習能力の高い組織を目指す 加藤　KDDIさんは4月に塚本さんが部長を務める、デジタルマーケティング部を新設され、一つの部門のもとデジタル関連のコミュニケーションを統合的に行っていく方針を打ち出していらっしゃいますね。 塚本　部署が新設された目的の一つに、社内に分散していたデジタル関連の機能を統合することがあります。具体的にはペイド、アーンド、オウンドとデジタル関連のすべてのマーケティング機能を集約しました。デジタルマーケティングは、どれだけ高速でPDCAを回していけるかが勝負ですが、縦割りの組織だとPDCAがうまく回らないところがある。新組織では、この課題が解決されつつあると感じています。 加藤　「連携」ではなく「統合」したところに、本気でデジタルに取り組み、成果をあげていくという勢いを感じます。 塚本　当社に限らず、日本企業のマーケティングは4Pの中でも「プロモーシ

キリンは、「氷結」シリーズから、新商品「氷結®ストロング グルメ」を2016年9月に発売。プロモーション施策として発売前より、料理動画を活用したブランドコミュニケーションに取り組んだ。その施策の裏側を、デジタルマーケティングを担当したキリンの加藤美侑氏、高柳裕行氏、エブリーで「DELISH KITCHEN」の編集長を務める菅原千遥氏に聞いた。 競争激化のRTD商品を食シーンの中でアピール ここ数年で急速に市場を伸ばしているRTD（ready to drink）。市場の過熱化が進む中、キリンビールは2016年9月6日より新商品「氷結®ストロンググルメ」を発売。多くのRTD商品が、最も売れ行きの良い夏の暑い時期にマーケティング投資をするなか、マスに代わるコミュニケーションとして、「DELISH KITCHEN」の料理動画コンテンツを活用した。 これについて、商品プロモーションを担当する、キリン

これまで広告・マーケティングの世界には、“解明できなくても仕方がない”と思われてきた、数々のブラックボックスが存在する。しかし、その「壁」を打ち破る、技術革新が生まれつつある。 ▲今回、マイナビの取り組みで高い成果が出た理由には、インティメート・マージャーのDMPを絡め、CM接触者の中でも、特に転職意向の高まっていると推定されるセグメントに優先的に配信したことも背景にあるという。 日本の広告費の中で3割を占めるのがテレビ。多額の投資がなされながら、その広告効果は厳密には解明できないものとされてきたのが、これまでの常識だ。そんな広告市場、最大の“壁”とも言えるテレビも、データの活用でいま大きな進化を遂げようとしている。 電通が2016年3月から実証実験を開始した、テレビ視聴ログデータを用いたオンラインでの広告配信を可能にするSTADIA（β版）もそうした取り組みの一つ。テレビCMは、これまで

前回、オンライン動画のヒット打率を上げるため「鬼メソッド10」＜前編：PRとクリエーティブの視点から＞をご紹介しました。今日は、広げる視点に関する、残りのメソッドについてお話します。 つくった動画をオンライン上にアップする → いろんな人がその動画の存在に気づき、見る → 話題になる → メディアにも取り上げられる → 大ヒット動画と呼ばれる → さらに多くの人が見る。 これってHERO動画の理想的な広がり方だと思います。でも、何百万もの動画コンテンツがある中で、その存在に気づいてもらうのって、ある種の奇跡ですよね。この理想的な流れが起きるのをただ待っているだけでは、ヒットを運任せにしている、といっても過言ではありません。 でもクライアントからの依頼で動画をつくる以上、僕たち“運任せ”にはできません。そこで、理想的な広がり方を後押しするための“運”を“積極的に味方につける”方法を経験則に基

マーケティング活動のデジタルシフトの必要性が叫ばれる中、そのサポートを担うマーケティング業界は、異業界からの参入も相次ぎ、まさにいま激動の市場。そんなホットな市場の主要プレイヤーの人たちは目まぐるしく変わるマーケティング環境をどのように捉えているのでしょうか。日本における、デジタルマーケティングを牽引する実務家の皆さんに、現在、そして10年後と期日を指定した未来の「マーケティング」がカバーする領域と役割について、考えを聞きました。 【登場企業】アイ・エム・ジェイ／オプト／サイバーエージェント／セールスフォース・ドットコム／ソフトバンク／電通デジタル／博報堂DYデジタル／マルケト（社名50音順） （＊本記事は、月刊『宣伝会議』2016年10月号　900号記念特集「マーケティングはメタ（俯瞰）で動かす。」の一部を抜粋したものです。10月号の詳細はこちらからご覧ください） マーケティングの成功に

石川県七尾市の和倉温泉旅館協同組合と和倉温泉観光協会は7月27日、訪日旅行客に向けのPR動画「Learn How To Enjoy A Japanese Ryokan with Hot Spring in 9 minites－9分で知る、日本の温泉旅館の楽しみ方」を公開した。 担当広告会社は日本エージェンシー。温泉そのものの文化や、訪日旅行客に旅館でのマナーや利用法を知ってもらい、滞在中の時間を楽しんでもらうことが狙い。 動画では旅行客のマイクが、「仲居さん」「浴衣の着方」など日本ならではの文化を体験する。旅館のチェックインからチェックアウトまで、「床の間に荷物を置かない」「靴で畳に上がらない」など、外国人が誤解しがちなマナーや和倉温泉街の魅力を英語のナレーションやテロップを交え紹介される。 ecd：エグゼクティブクリエイティブディレクター／cd：クリエイティブディレクター／ad：アートデ

慣れない外国に住むというのは本当に大変です。当たり前すぎて意識すらしなかった様々なことでさえ、海外に出ると途端にそのハードルがぐんと上がります。道が聞けない、コーヒーを注文できない。海外旅行に行ったことのある方なら誰しも経験があるのではないでしょうか？ もちろん好きで海外に出ているのだから、それに対して不平不満を口にしたいわけではありません。「苦労は買ってでもしろ」なんて言いますが、苦労をしたからこそ学ぶことも多いと僕は信じているし（信じないとやってられない）、折に触れ自分自身の成長を実感することもあります。わかりやすい例を挙げれば言葉（英語）であったり、指数では測れないもっと内面的、観念的なものもたくさんあります。もちろん外国にいかなければ学べないなんてことが言いたいのではなく、海外で生活していると誰もが経験する共通した苦労がいろいろとあるのです。 外国でうまく生きていくためには、そうし

さて、日本でもとうとう「ポケモンGO」がローンチされました。皆さんも恐らくご存知の通り、一足先にリリースされたアメリカではもはや社会現象になっています。ローンチからたった一週間ですでにモバイルゲーム歴代最高のユーザー数を獲得し（！）、アクティブユーザー数ではTwitterを追い越しました。僕が住む比較的郊外でさえ、道を歩けばポケモンGOをプレイしている人と何度もすれ違います。アメリカに住んで12年、こんなことは初めてです。とにかく話題で持ちきりのポケモンGO、このゲームを任天堂と共同で開発している会社がサンフランシスコにあるNiantic, Inc.です。 Niantic, Inc.は元々Googleの社内スタートアップとして始まり、これまでにIngressというモバイルゲームを開発してきました。Ingressのゲームコンセプトは陣取りゲーム。ゲームフィールドは私たちが住む現実の世界そのも

ポケモンGOが来店促進の新しい形になる？ 「ポケモンGO旋風」がすごい勢いで吹き荒れています。 米国では社会現象というような状況になり、子どもたちの健康問題の解消につながるという声があるかと思えば、関連した事故や事件も注目されています。日本でもリリース日の憶測が錯綜しています。 そもそもポケモンは「ゲーム」のキャラクターですから、このコラムの読者にはポケモンGO騒動は自分には関係ない出来事と思っている方が多いかもしれません。 ただ、実はポケモンGOには、今後のマーケティング、特に店舗などのリアルのマーケティングにおける従来の常識を変える可能性があると言ったら、皆さんはどう思うでしょうか？ ポケモンGOは、いわゆる「位置ゲー」と呼ばれる位置情報を活用したゲームです。通常のスマホのゲームは、スマホの画面の中で遊びますから、どこでも遊べる一方で、スマホの画面以外に影響を及ぼすことは少ないものです

本コラムの第1回では、マーケターの皆さまが注目しているSNSの新星「Snapchat（スナップチャット）」について考えたいと思います。 FacebookやInstagramよりも早いスピードでユーザー数を確保し、成長を続けているSnapchatは、ついにInstagramの利用時間を超えたと報道されました。 Snapchatを知らない方もまだいらっしゃるかと思いますが、基本的には、SNS、連絡ツール、加工アプリの3つの機能を持つサービスです。大きな特徴の1つとして、コンテンツが「消える」ことが挙げられます。 SNSの役割を果たす「マイストーリー」では、投稿されたコンテンツは24時間で消滅し、友人同士での連絡機能では、最大10秒で消滅します。「消える」という安心感と気軽さが若者を中心に人気となり、ここまでのユーザー数を増やしてきたのだと言われています。 どうして若者がSnapchatにハマる