「中途採用は即戦力を求めてる」とはよく言うが、「新卒からその会社に勤めていて、社内のローカルルールも知っている、人間関係も出来上がっている人間が入社してくる」くらいの認識の企業あってビビるよね。
眠りのこごろー@日本労働撲滅協会会長 @nemuri11290 「中途採用は即戦力を求めている」とはよく言うが、たまに「新卒からその会社に勤めていて、社内のローカルルールも知っている、人間関係も出来上がっている人間が入社してくる」くらいの認識の企業あってビビるよね。よく聞くのが「入社初日にパソコンだけ渡されて放置された」というやつ 2023-12-08 12:49:48 眠りのこごろー@日本労働撲滅協会会長 @nemuri11290 なんで途中から入ってきた人がその日のうちになんの支障もなく勝手に動き出すと思っているんだ。社内の把握や人間関係に組み込む手間すらない人間が存在するとでも？今日来た人間が御社のロッカーの位置を把握しているなんてありえんでしょ。物理法則を無視した人材採用やめてください 2023-12-08 12:59:28 眠りのこごろー@日本労働撲滅協会会長 @nemuri11
昔ハロワで担当だったじいちゃん。不採用続きで自暴自棄になり始めた頃に助けてくれた話
LW @eru_w_new 昔ハロワで担当だったじいちゃん。 不採用続きで自暴自棄になり始めた頃に、私の希望以上の条件で職種が少し違う求人を提示してくれた。こういうふうにすれば好印象になるからってアドバイスくれて、その通りにしたら一発で内定出た。あのじいちゃんに会いたい🥲 2023-09-08 18:02:01
「禁止」のファーウェイ製品、実は日本の自治体の通信インフラで広く採用中 欧米諸国に合せて日本も締め出したはずではなかったか | JBpress (ジェイビープレス)
（山田敏弘・国際ジャーナリスト） アメリカ政府が中国の通信機器大手ファーウェイの機器等をエンティティリストなどに加えて禁止措置の強化をしたのは2019年のこと。2022年12月には新製品の米国内での販売も禁止にした。その理由はもちろん、ファーウェイが中国のスパイ活動に使われるなどアメリカの安全保障にとっての脅威だと認識されているからだ。 そんなファーウェイは欧米諸国でも次々と規制対象になり、アメリカをはじめ、イギリス、オーストラリア、カナダ、フランス、スウェーデンなどが5G機器などの禁止または導入制限をしている。6月7日には、EU（欧州連合）が加盟国である全27カ国に、5G（第5世代通信システム）などファーウェイ機器の排除義務を検討し、排除を要請していると報じられている。 「禁止」したはずのファーウェイ製品が公的インフラに 当然ながら日本も、西側先進国と足並みを揃えてファーウェイを禁止する
ボディ丸ごと成型｢ギガプレス｣で日本車ピンチ
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働かないおじさんを“一掃”すると、若者が犠牲になる──なぜ？
「働かないおじさん」という言葉は、今やメディアで見ない日はないほど流行のコンテンツになっています。その語が指すところには論者によってブレがありますが、おおむね「十分とは言えない働きなのに分不相応な給与を受け取っている、一部の中高年層」といったところでしょう。 「働かないおじさん」について議論されるようになって久しいですが、なかなか改革が進まないのはなぜでしょうか。日本型雇用慣行における2つの理由があります。 「新卒一括採用」にメスを入れなければならない 日本の独特の雇用慣行の一つに新卒一括採用があります。在学中に採用選考を実施し、内定者を卒業後直ちに雇用することです。プロ野球のドラフト会議のように、現有戦力が足りていようといまいと関係なく新人を入れます。 多くの国々では、採用は基本的に欠員補充であり、職業経験がない学生をわざわざ採用しようとはしません。米国の場合は、新卒者でも就業経験なしで
文科審議官･伯井美徳｢日本の教育の根本揺らぐ危機｣､教員の処遇改善に全力 | 東洋経済education×ICT
2020年に小学校から順次スタートしている新学習指導要領をはじめ、G I G Aスクール構想による小中学校への「1人1台端末」と大容量通信ネットワークの整備、教員の働き方改革──。学校現場は世の中の変化とともに、さまざまな課題が生まれ、そしてそれは複雑に絡み合っている。山積する課題の現状と学校教育のこれからについて、文部科学審議官の伯井美徳氏に話を聞いた。 必要なのは端末使用の学習効果の分析 ──OECD（経済協力開発機構）が行っているPISA（国際学習到達度調査）2018では、日本で教育のICT活用が進んでいない現状が浮き彫りになりました。GIGAスクール構想により20年度、小中学校に1人1台端末が整備されたことで変化はありましたか？ PISA2018では、日本の子どもたちはスマホなどのICT機器に触れてはいるものの、ゲームやチャットで利用しており、宿題など学習に使用する頻度はOECD加
Twitterの従業員数がイーロン・マスクの買収後7500人から2700人に激減、今後は積極採用を行い目指すは「日本のような利用状況」
イーロン・マスク氏がTwitterを買収してから、わずか3週間で従業員が7500人から2700人にまで激減しています。マスク氏はこの大規模解雇が完了したと述べ、今後は一部職種で積極採用を実施すると従業員に語ったことが明らかになりました。 Elon Musk says Twitter is done with layoffs and ready to hire again - The Verge https://www.theverge.com/2022/11/21/23472025/elon-musk-twitter-hiring-again-ending-layoffs Twitter Lays Off Some Sales Employees After They Committed to Twitter 2.0 - WSJ https://www.wsj.com/articles/t
日本の新卒｢採用基準｣がガラリと変わりつつある訳
賛否両論の日本型新卒一括採用だが、ここに来て大きな変化の時代を迎えている。 4月18日には、経団連でインターンシップで得られる学生情報を採用活動開始後に活用することを認める動きがあった。通年採用や職種別選考を実施する企業も、年々増加している。 多様化する採用手法 採用手法についても、従来型の筆記試験と面接だけでなく、具体的なテーマを設定したワークショップや従来コンサルティングファームが実施していたケース面接を取り入れる企業が増えている。 このように採用手法が極めて多様化してきた背景には、新卒採用でも中途採用と同様に、職種軸でのマッチングを重視したり、即戦力人材を求めていることがある。さらに売り手市場の中で優秀な学生の採用をするために、各企業がさまざまな手法にチャレンジしなければならなくなってきていることも挙げられる。 ただ、先般の新卒採用で起きている大きな変化はこうした形式的な採用手法にと
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