パレスチナ問題はなぜ世界でもっとも解決が難しい紛争なのか
幅広いネットワークを生かして、国内外を問わずあらゆる情報を収集し、独自の切り口で書籍を制作する企画編集組織。スパイスのきいた視点には定評があり、生活に根づいた役立ち情報から、経済・地理・歴史・科学といった教養雑学まで、その領域は広い。著書に、『世界の紛争地図 すごい読み方』 『おもしろ雑学 日本地図のすごい読み方』 『おもしろ雑学 世界地図のすごい読み方』 『おもしろ雑学 日本の歴史地図』 『おもしろ雑学 世界の歴史地図』 『読み出したら止まらない！英語 おもしろ雑学』 『関東と関西 ここまで違う！おもしろ雑学』 『知れば知るほど面白い 世界の「国旗・国歌・国名」なるほど！雑学』 （以上、三笠書房《知的生きかた文庫》）などがある。 世界の紛争地図 すごい読み方 今、世界は紛争やテロにあふれ、暴力の火種が燻っている。米中の覇権争い、中東での内戦や衝突、ミャンマーにアフガニスタン、そして友好と
ソニー復活の集大成となるか？十時新社長の「本当の実力」
京都大学経済学部卒業。1997年ソニー株式会社入社後、映像関連機器部門で商品企画、技術企画、事業本部長付商品戦略担当、ソニーユニバーシティ研究生などを歴任。筑波大学大学院（修士（経営学））、京都大学大学院（博士（経済学））で経営学を学び、神戸大学経済経営研究所准教授を経て2011年より早稲田大学ビジネススクール准教授。2016年より早稲田大学大学院経営管理研究科教授。早稲田大学IT戦略研究所研究員・早稲田大学台湾研究所研究員を兼務。ハーバード大学客員研究員、東海大学（台湾）訪問教授、京都大学経営管理大学院研究員、組織学会評議員、国際戦略経営研究学会理事などを歴任したほか、ソニー株式会社外部アドバイザー、台湾奇美実業グループ新視代科技顧問、ハウス食品グループ本社株式会社中央研究所顧問、(財)日本台湾交流協会貿易経済部日台ビジネスアライアンス委員なども務めた。現在、ビジネス・ブレークスルー大学
【2018年版】ネット銀行人気ランキング！この1年間で口座開設の申し込み数が最も多かったザイ・オンライン一番人気のネット銀行はここだ！｜ネット銀行比較｜ザイ・オンライン
ザイ・オンラインを通した口座開設の申し込み数をもとに、 「ネット銀行のおすすめ人気ランキング（2024年版 ）」を発表！ ネット銀行は、メガバンクよりもATM手数料や振込手数料、預金金利などがお得な場合が多い。そのため、いま使っている銀行からネット銀行に乗り換えようとしている人もいるのではないだろうか。となると、各手数料や預金金利のほかに、利用できるコンビニATMやポイントが貯まるサービスなど、さまざまな観点から総合的にお得なネット銀行を選びたいところだ。 なお、ザイ・オンラインでは、普通預金や定期預金の金利のほか、ATM出金手数料や他行あて振込手数料がお得なネット銀行をまとめた記事を掲載している。「定期預金の利用を考えている」や「各手数料のお得度を重視したい」という人は、下記の記事が役立つと思うので、こちらも参考にしてほしい。 そして、総合的にお得なネット銀行を選ぶときに参考になるのが「
渡辺名人が激白！「AI活用が常識」の将棋界で一流と二流を分けるもの
はまぐち・しょうたろう／早稲田大学大学院卒業後、Webメディア記者として5年間、通信業界、IT業界、働き方分野などを担当。21年にダイヤモンド社に入社、「週刊ダイヤモンド」「ダイヤモンド・オンライン」記者に。趣味はテニス。 有料記事限定公開 ダイヤモンド・オンラインの有料会員限定記事を、特別に無料で公開します。 バックナンバー一覧 「AI（人工知能）が人間の仕事を奪うのではないか」と危惧されて久しい。AIは着実に進化し、少しずつビジネスで活用されている。だが、現代のAIは分析結果こそ示せるが、その結論に至った理由までは説明できない。AIの指示に従っているだけでは、人間の思考力は育たないのだ。トップ棋士・渡辺明名人によると、すでにAIが普及している将棋界でも、その活用法によって成績が大きく変わるという。ダイヤモンド・オンラインがお届けしている、渡辺明名人と経済学者・入山章栄氏の対談動画（全4
クロマグロ「大間」のブランド汚すヤミ漁獲、行政と漁業関係者が払うツケ
ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 マグロの最高級ブランドとして知られる青森県の大間産クロマグロのヤミ漁獲が明るみに出た。地方の市場に大量出荷されたことを不審に思った水産庁が青森県と大間漁業協同組合に調査を指示したのだ。以前から漁獲報告より流通量が多いと噂されていた。資源保護のため国際合意に基づく漁獲制限が続く中、ヤミ漁獲に対する風当たりは強い。（経済ジャーナリスト 樫原弘志） 青森県や大間漁協には 「見て見ぬふり」の疑いも 寿司好きにはうれしいニュースが飛び込んできた。中西部太平洋まぐろ類委員会（WCPFC）は12月7日まで開いた年次会合で、日本周辺の海でよく獲れるクロマグロの大型魚（30キロ以上）の漁獲枠を2022年から15％増やすことを決めた。水産庁が割り振る
「大学私物化の日大前理事長」を支えた、元理事とちゃんこ店の黒い関係とは
ニュース3面鏡 インターネットの登場以来、以前にもまして巷にはニュースがあふれ返っています。そうしたニュースや出来事の中から、ＤＯＬ編集部が気になる出来事を厳選し、正面のみならず右から左から、価値あるニュース、楽しいニュースをお届けします。 バックナンバー一覧 東京地検特捜部は20日、5000万円余を脱税したとして、所得税法違反の罪で日本大学の前理事長田中英寿被告（75）＝1日に理事長を辞任＝を起訴した。大学トップとして13年にわたり君臨し、絶大な影響力を誇った田中被告。カネの面で支えていたのは日大元理事（逮捕後に辞任）の井ノ口忠男被告（64）＝背任罪で起訴＝で、井ノ口被告が取締役を兼務し実質的に仕切っていた関連会社「日本大学事業部」（以下・事業部）は「集金マシーン」と呼ばれていた。「日大のドン」こと田中被告の大学私物化と暴走を許したのは、井ノ口被告との蜜月関係と、田中被告の妻が経営する「
「サンマ不漁」報道が大げさになりがちな理由、本当の要因とは
株式会社さかなプロダクション代表取締役、東京海洋大学非常勤講師。1984年、新潟県糸魚川市にある漁村「筒石」で生まれ、漁師の家庭で家業を手伝いながら18年間を送る。2007年に東京海洋大学を卒業後、築地市場の卸売会社で働いた後、同大学院で修士取得。2006年からは魚好きのコミュニティ「さかなの会」を主宰。ふるさと納税の魚介類を紹介する専門家の第一人者でもあり、漁業ドラマ「ファーストペンギン！」では監修も務めるなど、メディアで食としての魚を分かりやすく伝えている。著書に『魚ビジネス 食べるのが好きな人から専門家まで楽しく読める本』がある。 News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース＆解説コーナー。 バックナンバー一覧 秋も深まり、サンマがおいしい季節となりま
「倒産が半世紀ぶり低水準」の事態に見る日本経済の深刻さ
1973年石川県生まれ、99年東京経済株式会社入社、2009年中小企業診断士登録、14年取締役東京支社副支社長、21年取締役東京支社長、22年より現職。 倒産のニューノーマル 新型コロナの影響により急増する企業倒産。信用調査会社の帝国データバンク、東京商工リサーチ、東京経済の各担当者が、注目の倒産事案、知られざる倒産の裏側、最新のトレンドなどをレポートする。 バックナンバー一覧 7月の全国企業倒産件数（負債1000万円以上）は476件で、466件にとどまった1966年以来、7月としては半世紀ぶりの低水準だった（写真はイメージです） Photo:PIXTA 今年7月の全国企業倒産件数（負債1000万円以上）が、7月としては半世紀ぶりの低水準となった。新型コロナによる未曽有の危機にもかかわらず、倒産が激減する理由は何か。（東京経済東京支社長 井出豪彦） 7月の倒産件数は 半世紀ぶりの低水準 東
銀行手数料の「改悪」相次ぐ、利用者にいちばんやさしい銀行はどこか
「ESSE」「レタスクラブ」等の生活情報誌の副編集長として20年以上、節約・マネー記事を担当。貯蓄成功のポイントは貯め方よりお金の使い癖にあるとの視点で、貯蓄・節約アドバイスを行う。著書に『定年後でもちゃっかり増えるお金術』『「3足1000円」の靴下を買う人は一生お金が貯まらない』（以上、講談社）、『お金の常識が変わる 貯まる技術』（総合法令出版）。 消費経済リサーチルーム：https://www.ec-reporter.com/ Facebook：https://www.facebook.com/ecreport News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース＆解説コーナー。 バックナンバー一覧 メガバンクが次々発表している「紙の通帳有料化」。無料で享受してきた銀
JTBが資本金1億円に減資！旅行最大手が「中小企業化」、狙いは節税メリットか【スクープ】
しみず・まさひろ／慶應義塾大学法学部政治学科卒業。大手証券系シンクタンク、週刊ダイヤモンド編集部記者、共同通信経済部記者を経て、2019年5月より現職。日本証券アナリスト協会検定会員。X（旧Twitter）：＠ShimizuMshr 有料記事限定公開 ダイヤモンド・オンラインの有料会員限定記事を、特別に無料で公開します。 バックナンバー一覧 JTBが資本金を現在の23億円から1億円に減資することが分かった。資本金が1億円以下になると、税制上は“中小企業”の扱いになり節税メリットが大きい。スカイマーク、毎日新聞社に続く、旅行最大手の中小企業化は論議を呼びそうだ。（ダイヤモンド編集部編集委員 清水理裕） 最大手のJTBが“中小企業”に？ スカイマーク、毎日新聞…相次ぐ減資 国内旅行最大手のJTBが、資本金を現在の23億400万円から1億円に減資することが分かった。2月12日の株主総会で既に承認
アベノミクスの「負の遺産」、低生産性と非正規依存の労働市場
1940年東京生まれ。63年東京大学工学部卒業、64年大蔵省入省、72年エール大学Ph.D.（経済学博士号）を取得。一橋大学教授、東京大学教授、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを経て、2011年4月より早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター顧問、一橋大学名誉教授。専攻はファイナンス理論、日本経済論。主な著書に『情報の経済理論』『1940年体制―さらば戦時経済』『財政危機の構造』『バブルの経済学』『「超」整理法』『金融緩和で日本は破綻する』『虚構のアベノミクス』『期待バブル崩壊』『仮想通貨革命』『ブロックチェーン革命』など。近著に『中国が世界を攪乱する』『経験なき経済危機』『書くことについて』『リープフロッグ 逆転勝ちの経済学』『「超」英語独学法』などがある。野口悠紀雄ホームページ ------------最新経済データがすぐわかる！-------
過払い金CMの大手弁護士法人、「東京ミネルヴァ」破産の底知れぬ闇
1973年石川県生まれ、99年東京経済株式会社入社、2009年中小企業診断士登録、14年取締役東京支社副支社長、21年取締役東京支社長、22年より現職。 倒産のニューノーマル 新型コロナの影響により急増する企業倒産。信用調査会社の帝国データバンク、東京商工リサーチ、東京経済の各担当者が、注目の倒産事案、知られざる倒産の裏側、最新のトレンドなどをレポートする。 バックナンバー一覧 消費者金融会社への過払い金の返還請求を手掛け、積極的なテレビＣＭなどを行っていた弁護士法人、東京ミネルヴァ法律事務所が6月24日、東京地裁から破産手続きの開始決定を受けた。だが、今回の破産には、ほとんど知られていない深い闇がある。（東京経済東京支社情報部 井出豪彦） 30億円の流用で 被害者は2万人か 6月24日、負債51億円余りで破産決定を受け、弁護士法人では過去最大の倒産となった（弁）東京ミネルヴァ法律事務所〔
金正恩・与正兄妹の「爆発」の矛先が文在寅大統領に向かった理由
り・そうてつ／1959年、中国・黒龍江省生まれ、北京中央民族大学を卒業後、中国の日刊紙記者を経て、87年に来日。上智大学大学院で博士号取得（新聞学）、05年より現職。著書に「金正日秘録、なぜ正恩体制は崩壊しないのか」（産経新聞出版）などがある。 ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 爆破された連絡事務所は 文大統領肝いりの施設 北朝鮮が南北交流の象徴だった開城の南北共同連絡事務所を爆破するなど、韓国との対話拒絶を明確にする実力行使に出たことで、朝鮮半島情勢はかつての韓国保守政権時代に戻るかのような対立の構図だ。 北朝鮮が新たな挑発に踏み出した背景には、米国との非核化交渉の行き詰まりや制裁の長期化に加えて、新型コロナウイルスの感染拡大で中国との国境を閉鎖せざるを得なくな
友人と再会した際「話が合わなくなった」とアラフォー世代が感じた瞬間
早稲田大学第一文学部卒。種々の経歴を重ね現在はライター、ミュージシャン。 ツイッターアカウントはこちら→@Jina_610 メールアドレスは、geetara610@gmail.com 井の中の宴 武藤弘樹 世の中は多種多様だ。ライフスタイルが多様化する中で、誰もがみな「井の中」に入っているのかもしれない。外から見れば井の中の宴は奇天烈に見えるかもしれないが、井の中の宴は楽しくもある。そっとのぞいて見てみよう。 バックナンバー一覧 しばらく会っていなくても再会すれば昔のように話すことができるのが旧友だが、歳月は人を変えるもので、そうとはいかないときもある。今現在のお互いの環境の違いによって話がすれ違うことも…。これは割り切るべきなのか、悲しむべきなのか。（フリーライター 武藤弘樹） 昔の友人との再会 楽しいばかりにあらず 友人、と一口に言ってもその有りようはさまざまである。ひたすら馬鹿なこと
コロナで絶体絶命のイタリアと違い、日本で死者激増の可能性は低い理由
真野俊樹 [中央大学大学院戦略経営研究科教授、多摩大学大学院特任教授、名古屋大学未来社会創造機構客員教授、医師] 1987年名古屋大学医学部卒業 医師、医学博士、経済学博士、総合内科専門医、日本医師会認定産業医、MBA。 臨床医、製薬企業のマネジメントを経て、現在、中央大学大学院戦略経営研究科教授、多摩大学大学院特任教授。出版・講演も多く、医療・介護業界にマネジメントやイノベーションの視点で改革を考えている。 ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 欧米で新型コロナウイルスの感染拡大が続いている。特にイタリアでの死亡者は発生源の中国を上回るほどのひどい状況となっている。なぜ、イタリアではこれほど死亡者が増えてしまったのか。将来的に日本はイタリアのような状態になりうるのか
中国人が、日本のコロナ感染状況が気になって仕方がない理由
王 青（おう・せい） 日中福祉プランニング代表。中国上海市出身。語学学習を経て大阪市立大学経済学部卒業。アジア太平洋トレードセンター（ATC）入社。大阪市、朝日新聞、ATCの3社で設立した福祉関係の常設展示場「高齢者総合生活提案館 ATCエイジレスセンター」に所属し、 広く“福祉”に関わる。2002年からフリー。「（日本初のオンライン）日中介護ビジネス交流プラットフォーム」を主宰、開催中。 日中福祉プランニング http://jcwp.net/ ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 世界各地で新型コロナウイルスによる感染者と死亡者が拡大する中、「震源地」である中国では感染者数が減りつつあり、ようやく終息へと向かい始めた。早くも「ウイルスに勝利した」という雰囲気が漂い始
銚子電鉄社長が語る極貧経営、副業「ぬれ煎餅」の大ヒットでどん底脱出
たけもと・かつのり／1962年生まれ、千葉県木更津市出身。 千葉県内の税理士事務所に勤務の後、09年に竹本税務会計事務所を開設。 05年より銚子電気鉄道顧問税理士となり、08年社外取締役を経て、12年より代表取締役。 七転び八起き 華々しい成功を収めているビジネスリーダーたち。しかし、その裏には必ず無謀な挑戦と数えきれない失敗・挫折があった――。この連載では、ビジネスリーダーたちの「七転び八起き」といえる人生を紐解きながら、ビジネスパーソンが群雄割拠の時代を生き抜くためのヒントを見つける。 バックナンバー一覧 千葉県銚子市を走る「銚子電鉄」。ローカル私鉄ながら、名物のぬれ煎餅やエンタメ鉄道など、独自のアイデアで鉄道ファン以外からも注目を集めている。一方で、社長の横領事件や震災による観光客激減など、幾度も廃線の危機に直面してきた。厳しい経営状況を打開すべく今も奮闘する竹本勝紀社長が、銚電のた
新型肺炎が猛威をふるう中国で、日本の対応がやたらと称賛される理由
王 青（おう・せい） 日中福祉プランニング代表。中国上海市出身。語学学習を経て大阪市立大学経済学部卒業。アジア太平洋トレードセンター（ATC）入社。大阪市、朝日新聞、ATCの3社で設立した福祉関係の常設展示場「高齢者総合生活提案館 ATCエイジレスセンター」に所属し、 広く“福祉”に関わる。2002年からフリー。「（日本初のオンライン）日中介護ビジネス交流プラットフォーム」を主宰、開催中。 日中福祉プランニング http://jcwp.net/ News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース＆解説コーナー。 バックナンバー一覧 新型肺炎が猛威を振るっている中国では、人々は家に閉じ込もり、ひたすらスマホをいじる生活を強いられている。そんな中、中国のＳＮＳやネットメディ
韓国自爆、「日系人の米大使叩き」で米国を敵に回す愚行の末路
きたの・よしのり／1970年長野県生まれ。モスクワ在住24年の国際関係アナリスト、作家。その独特の分析手法により、数々の予測を的中させている。1996年、日本人で初めて、ソ連時代「外交官・KGBエージェント養成所」と呼ばれたロシア外務省付属「モスクワ国際関係大学」（MGIMO）を卒業（政治学修士）。1999年創刊のメールマガジン「ロシア政治経済ジャーナル」は現在読者数3万6000人。ロシア関係で日本一の配信部数を誇る。主な著書に「隷属国家日本の岐路」（ダイヤモンド社）、「プーチン最後の聖戦」、「日本自立のためのプーチン最強講義」（共に集英社インターナショナル）など。 ロシアから見た「正義」 “反逆者”プーチンの挑戦 ウクライナ問題などで欧米に楯突き、“反逆者”となったプーチン・ロシア大統領。しかし、ロシア側から物事を眺めれば、ウクライナ問題で暗躍する欧米側の思惑など、日本で報道されている“
疲労回復法のウソ・ホント、カフェインや入浴は本当に効く？
「疲れた」というだけで病院に行く人はほとんどおらず、多くの人がそれぞれのやり方で疲れを癒やしている。しかし、それらの方法は科学的に見て、本当に効果があるのだろうか。 マッサージに5422円、サプリメントに4407円──。疲労チェックで「危険ゾーン」と判定された人たちが、月に使っている疲労回復費用の金額だ。詳細は「疲労度3000人アンケート」をご覧いただきたいが、実に8割もの人が疲れているという現状で、回復方法は多岐にわたり、皆、多額の費用を掛けている。 しかし、大阪市立大学大学院医学研究科疲労医学講座特任教授で、東京疲労・睡眠クリニックの梶本修身院長によると、「科学的にその効果が証明されている疲労回復法は少ない」といい、「疲れが取れる」と世間で信じられているものの多くは、その人の主観や経験に基づくものだと指摘する。 梶本院長らが携わった1999～2005年の「文部科学省科学技術振興調整費に
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