「どんなサイトも丸裸に」、SimilarWebの手法はありなのか
「あなたの競合サイトを丸裸にする」――イスラエル発のスタートアップ企業、シミラーウェブはこうしたかけ声のもと、あらゆるWebサイトのPV（ページビュー）やアクセスの流入元などの推測値を企業に提供している。この推測値の元になっているのは、PCのユーザーから収集した膨大な量のWebサイト閲覧データだ。 PCだけでなく、スマートフォンもデータ収集の対象になっている。2016年2月8日には、Androidアプリを解析する機能の国内提供を正式に始めた。特定のアプリのダウンロード数、時間ごとの利用頻度、アンインストール率の推定値が得られる。 同社がデータを収集しているデバイスは世界190カ国、2億台以上に上る。日本を含め、各国のWebサイト利用者の1％ほどかそれ以上をカバーし、統計処理によるユーザー層の補正を経て、トラフィックの全体像を浮かび上がらせるという。 こうしたユーザーの行動履歴データは、プラ
電子社会の自由を守る、電子フロンティア財団が設立25周年
デジタル時代における市民権の拡大を目的に1990年に設立された非営利組織、米Electronic Frontier Foundation（電子フロンティア財団、EFF）が創設25周年を迎えた。EFFは言論の自由や個人のプライバシー、イノベーションを保護するために活動してきたアクティビスト団体だ。 アクティビストと言うと急進的なイメージがあるかもしれないが、米国のインターネットはEFFのおかげで国家や企業による過剰な管理を逃れてきた。それだけでなく、個人の権利を守るための新しい規制もEFFの呼びかけによって生まれてきた。EFFは、テクノロジーやインターネットの恩恵を一般の市民が十分に享受できるよう、先頭を切って活動してきた。その功績はとても大きい。 デジタル世界におけるプライバシー保護に尽力 EFFが誕生したきっかけは、テキサス州にあるSteve Jackson Gamesという「ゲームブッ
サービスの差異化はハードウエアで、ドワンゴの挑戦
「【ニコニコ事業】ハードウェア開発エンジニア （正社員） 日本最大級の動画サイトニコニコ動画を中心とした『niconico』を支える配信システムのハードウェアによる高速化を行っていただきます。」 ドワンゴは2014年11月、こんな職務内容で、ハードウエアエンジニアを募集した(エンジニア募集サイト)。実際、2015年4月時点で既に10数人のハードウエア技術者を採用。今後も採用数を増やすという。 連載第4回は、ニコニコ動画やニコニコ生放送を運営するドワンゴのプラットフォーム事業本部の宮崎賢一氏らに、IT企業がハードウエア開発を手がけることの意義を聞いた（写真）。 写真●ドワンゴ プラットフォーム事業本部 本部長の宮崎賢一氏（左）、同本部 プラットフォーム事業本部 コンテンツ配信基盤開発部 担当部長の谷内崇浩氏（中央）、同本部 コンテンツ配信基盤開発部 コアデバイス開発セクション セクションマネ
ベネッセ、住所・氏名・メアド不要のPC学習サービスを開始
ベネッセホールディングスは2015年2月7日、住所・氏名・メールアドレスの登録が不要なプリペイド型オンライン学習プログラム「BenePa（ベネパ）」を始めると発表した（紹介サイト）。500円、1000円の専用プリペイドカードを、2月17日から全国のローソン約1万1000店舗で販売する。デジタル教材はパソコン（Windows、Mac）のブラウザーを通じて利用できる。 都内で会見したベネッセホールディングスの原田泳幸会長兼社長は「BenePaは、教育事業におけるビジネスモデルのパラダイムシフト」と語る（写真1）。継続的な利用を前提とした「こどもちゃれんじ」「進研ゼミ」とは異なり、BenePaは好きな分野や単元を選んでデジタル教材を購入できる、オンデマンド型のモデルを採用した。サービス利用のしきいを下げ、顧客との接点を増やすことで、他の継続利用型サービスの利用につなげたい考えだ。 BenePaを
解雇が容易になれば、IT部門とIT業界の問題は片付く
この極言暴論では、ユーザー企業のIT部門やIT業界の問題点をいろいろと書いてきたが、そうした様々な問題の根っこはたった一つである。その根っことは「日本は解雇規制が厳しく正社員を容易には解雇できない」ということだ。逆に言えば、IT部門やIT業界の問題は、正社員の解雇が容易になれば大概は片付く、ということになる。 実は、日本において技術者の流動化が進まないことが、IT部門やIT業界に様々な歪みをもたらしていることは、折に触れて何度か書いてきた。ただ、解雇規制の話にまで論を展開したことはない。下手に書けば、IT業界にも多数存在するブラック企業を喜ばせるだけの暴論になってしまうし、この雇用の問題は当然のことながら、ITの領域だけにとどまる話ではないからだ。 だが、必要とされる人員数が大きく変動するIT分野の仕事は、人材の流動化が阻害されていることの影響を最もクリティカルに受ける。その結果、極めて優
iPadでOffice使うなら、完全無料でほとんど間に合う
iPadやiPhoneの標準機能だけで日常業務がこなせる時代になった。ほとんどすべての場面で不自由しないレベルになったが、唯一困るのはMicrosoftのOfficeアプリで作られた文書を編集するときだ。他社製Office互換アプリもあるが、文字を修正するとレイアウトが崩れてしまい今一つ信頼がおけず、この作業だけはパソコンに戻ってこなさなければならなかった。ところが、ついに日本でもOffice for iPadが「無料！！」で使えるようになった。 ようやく日本でも編集・保存ができるようになった 実は、Office for iPadは既に日本を除く135の国や場所で2014年2月からOffice for iPadが無償提供されていた。日本ではOfficeがパソコンにプリインストールされた形での販売が主流で、クラウドを通じて利用権を提供するOffice 365の個人向け販売への移行調整に時間が
三井住友銀が4Kタブレットを3700台導入、40億～50億円で
三井住友銀行は2014年10月6日、4Kディスプレーを搭載した20型のタブレット端末を導入すると発表した。年内に試行を始め、約460ある国内の本支店に順次展開する。導入台数は約3700台で、投資額は40億～50億円程度を見込む。 新端末は「SMBCステーション」という名称で、営業店の窓口で使う（写真）。例えば、顧客に対して、預金や投資信託の内容、マーケット情報、公的年金のシミュレーション結果を説明するために活用する。外貨預金の購入や住所変更といった手続きをタブレット上で完結することも可能だ。 三井住友銀はOSに「Windows 8.1」を搭載したパナソニックの4Kタブレットを採用した。指静脈認証装置は日立オムロンターミナルソリューションズ製で、システム構築のとりまとめはNECが担当した。
岩手県がスマホゲーム「Ingress」を観光振興などに活用
岩手県は米Googleが提供中の位置情報を利用したスマートフォン（スマホ）向けゲーム「Ingress（イングレス）」（写真）を、観光振興や地域活性化に活用する試みを始めると2014年9月24日に発表した。25日に広報や観光、復興推進などの担当者10人を集めた研究会を県庁内に発足、初会合を開く。ゲームのプレーヤーを狙った誘致イベントの開催や情報発信への活用方法を検討、来年以降の実施を目指す。自治体がIngressの活用に動き出すのは全国で初めて。 25日に発足するのは「岩手県庁Ingress活用研究会」。IngressはGoogleが2013年11月から提供しているスマホの位置情報機能を活用したゲーム。緑と青の2チームに分かれ、実在する場所に紐付けられた「ポータル」と呼ぶ拠点を奪い合う陣取りゲームである。今年7月にiOS版が公開されて以降、iPhoneの普及率が高い国内でもプレーヤーが増えて
中国政府と関連のあるハッカー集団が米国の中東問題専門家を攻撃
セキュリティ企業の米CrowdStrikeは現地時間2014年7月7日、同時に複数の米国シンクタンクがサイバー攻撃を受けたことを確認したと発表した。「DEEP PANDA」と呼ばれる攻撃グループによる仕業で、イラク情勢の緊迫化が関係していると、CrowdStrikeは指摘している。 CrowdStrikeによれば、DEEP PANDAは中国で最も高度な技術を持つサイバー犯罪集団の1つで、中国政府と関連がある。CrowdStrikeは約3年にわたって、政府や防衛関連、金融機関、法律および通信業界を狙うDEEP PANDAの動きを監視していた。 これまで主に中国およびアジア太平洋地域の地政学的問題に関する専門家から東南アジアの政策情報を不正入手していたDEEP PANDAは、先週突如、イラクおよび中東問題を扱う人物に狙いを変更したという。 CrowdStrikeは、「間違いなく、最近のISIS
東大・喜連川研、地理空間DB「PostGIS」を100倍以上に高速化
東京大学生産技術研究所喜連川研究室がオープンソースソフトウエア（OSS）の地理空間データベース（DB）「PostGIS」に、喜連川優教授の研究チームが開発した「非順序型実行原理に基づく超高速DBエンジン技術」を実装し、従来に比べて処理速度を100倍以上高速化した。2014年7月9日に東京都内で開催する「FIRST喜連川プロジェクトの報告とビッグデータの今後に関するシンポジウム」で詳細を発表する。 PostGISはOSSのリレーショナルDBである「PostgreSQL」をベースにした地理空間DBである。PostGISに対して、非順序（アウト・オブ・オーダー）型実行原理に基づく超高速DBエンジン技術（非順序型DBエンジン技術）を適用することで、地図上の特定エリアにターゲットを絞って解析を行うようなクエリー処理が、従来に比べて100倍以上高速化したという。9日に開催するシンポジウムでは「渋谷にい
インテルがFPGA搭載プロセッサの投入を表明、MSの要望など反映か
米インテルが、ついにFPGAとx86プロセッサを組み合わせる手段に打って出る。プログラマブルなアクセラレータであるFPGAと、同社のサーバー用プロセッサ「Xeon」を、一つのパッケージに収めた製品を検討している。 2014年6月18～19日に米国で開催されたイベント「Gigaom Structure 2014」で、同社Data Center GroupのSVP/General ManagerのDiane Bryant氏が講演し、明らかにした。 今回のプロセッサは、データセンターに向けたものである。インテルは近年、大規模なデータセンターを持つクラウド事業者向けにカスタム化したプロセッサを提供している。2013年にはその数は15種類、2014年には30種類になるという。 今回のプロセッサは、こうしたカスタム化のニーズおよび特定のワークロードを高速化したいとのニーズを狙ったものと思われる。Bry
バチカンとNTTデータ、想像を絶する交渉の舞台裏
2014年3月20日、バチカン市国の公式プレスルーム「サラ・スタンパ」で記者会見が開かれ、同国がある契約に調印したことが発表された（写真1）。契約書の署名者は、ジャン=ルイ・ブルーゲス バチカンローマカトリック教会記録・図書担当大司教とNTTデータの岩本敏男代表取締役社長だ（写真2）。会見には、バチカン図書館のチェーザレ・パッシーニ館長、NTTデータの岩井利夫常務執行役員公共システム事業本部長などが列席した。 右から、チェーザレ・パッシーニバチカン図書館長、フェデリコ・ロンバルディバチカン市国公式プレスルーム担当、ジャン=ルイ・ブルーゲスバチカンローマカトリック教会記録・図書担当大司教、NTTデータの岩本敏男代表取締役社長、NTT DATA EMEAのパトリツィオ・マペリCEO（最高経営責任者）、NTTデータの岩井利夫常務執行役員公共システム事業本部長。
三井住友カードとチームスピリット、経費精算の面倒を省く新サービス
三井住友カードと、クラウド型業務支援システムのチームスピリット（東京都中央区）は2014年5月7日、経費精算システム分野で業務提携した。同日から、三井住友カードが発行する「コーポレートカード」（写真1）の明細データを、経費精算システム「TeamSpirit」に自動的に取り込める「クレジットカード連携サービス」を始めた。 新サービスは、2社のカード・システムを利用している法人向けに提供する。三井住友カードのコーポレートカードは法人顧客に対して従業員単位で発行するカード。従業員がカードで出張や飲食などの経費を決済すれば、実際の支払いは法人名義に一本化される。従業員や経理部門にとって、経費精算や仮払いに関わる事務作業を削減できる。 金額や出張区間データを自動送信 ただし、「出張旅費」「接待費」などの経費科目に応じて会計システムに入力する作業は別途必要になる。新サービスによってこの作業を支援する。
第52回 データ構造を走査するためのTraversableクラス
データ構造に対する処理を抽象化するための型クラスとして，第3回ではFunctorクラス，第34回ではFoldableクラスを説明しました。FunctorクラスやFoldableクラスでは，「データ構造の走査（traverse）」と「データ構造を走査した際に行う処理」をセットにしたfmapやfold*という処理が直接提供されています。 Haskell以外の言語が持つイテレータなどの機能では「データ構造の走査」と「データ構造を走査した際に行う処理」を切り離すことで，より一般的な処理を行えます。Haskellではそのような枠組みとして，Data.TraversableモジュールでTraversableクラスが提供されています。 mapM関数やsequence関数を一般化 まず，Traversableクラスがどのようなものかを簡単に見てみましょう。 Prelude Data.Traversable
［VBA便利技］Excelのリストに従ってメールを一斉送信
Excelで管理している顧客の連絡先やサークルのメンバー情報を基に、メールを配信できれば便利だと思いませんか。メールクライアントで配信グループを定義したり、専用のツールを利用したりしなくても、マクロを作成すれば、Excel上からそのままメールを配信できます。一部の人だけ配信先から除外したいという場合も、Excel上で「○」「×」のフラグを切り替えるだけで簡単に対応できます（図1）。 Basp21コンポーネントのインストール ここでは、馬場達夫氏が開発したフリーウエアのコンポーネント「Basp21」を利用する方法を紹介します。Basp21は、メール送信をはじめ、ファイルのアップロード、文字コード変換など、かゆいところに手が届くさまざまな機能が用意されています。インストールは、同氏のWebサイト（http://www.hi-ho.ne.jp/babaq/basp21.html）から「BASP2
「計算はメモリーで実行」、ビッグデータ時代の超高効率な演算手法を議論
数年ほど前に、プロセッサーの演算よりも、プロセッサー間の通信の方が重要になるとして、NoC（network on chip）の研究が盛んになった。NoCのアーキテクチャーを使った製品も出てきたので、NoCはある程度の成功を収めたといえる。プロセッサー、通信と来れば、あとはメモリーである。 ここのところノーマークだったメモリーがビッグデータ時代のコンピューティングの中心になるかもしれないという議論が「DATE 14：2014 Design, Automation and Test in Europe」（ドイツ・ドレスデンで2014年3月24日～28日に開催」であった。「セッション9.8 Embedded Tutorial：Memcomputing: the Cape of Good Hope」がそれである。メモリーコンピューティングは喜望峰ということだ。講演者は3人。米University
渋谷に来た外国人旅行者向けのフリー無線LAN、東急電鉄とイッツコムが開始
東京急行電鉄およびイッツ・コミュニケーションズ（イッツコム）は2014年3月19日、渋谷を訪れた外国人旅行者を対象に、渋谷の東急グループ施設（5施設）でフリー無線LANサービス「Visit SHIBUYA Wi-Fi」の提供を3月25日に開始すると発表した。 サービスの運営・管理は、東急線駅構内や商業施設の無線LAN設備で実績のあるイッツコムが行う。外国人旅行者は、東急・東京メトロ渋谷駅（一部エリアを除く）と渋谷ヒカリエ、東急百貨店本店および東横店、SHIBUYA109で今回のサービスを利用できる（図1）。これら五つの駅・施設で、パスポートなどの提示と引き換えにIDとパスワードを提供する。 ログイン画面では、英語と中国語（簡体字・繁体字）、韓国語に対応する。渋谷区と連携して地震発生時の対応に関する基礎情報や帰宅困難者一時受け入れ施設の案内などについても日本語を加えた多言語で提供する。ログイ
ドンキが全265店で独自電子マネー「majica（マジカ）」開始、既存会員カードを統合
ドンキホーテホールディングスは2014年2月10日、グループの国内全店（265店舗）で独自の電子マネー「majica（マジカ）」を導入すると発表した（画面）。3月18日から、「ドン・キホーテ」「長崎屋」「ドイト」などの傘下店舗で利用可能になる。消費税増税を前に、電子マネーとポイントサービスを併用することで顧客をつなぎ留める狙いがある。 majicaは「Miracle Amusement Jonetsu（情熱） Intelligent CArd」の略。コンビニエンスストアや自販機で普及している非接触ICカードとは異なり、磁気ストライプ方式のカードを採用する。レジなどでmajicaカードに入金（チャージ）すれば、グループ全店で支払いに利用できる。入金時に1％分のポイントが付与され、ドイトではさらに利用時にも1％分のポイントが付与される。貯まったポイントは1ポイント＝1円として支払いに利用できる
大規模障害から1年余り、あの企業が「その後」を語った
「この度は取材をお受けしましたが、どう対応したらよいか。今でも迷いがあります」。担当者は取材の冒頭で、心境をこう吐露した。 記者は取材のためレンタルサーバー事業を手掛けるファーストサーバ（本社：大阪市）を訪れた。1年半ほど前に、顧客企業が利用していたサーバー約5700台のデータをほぼ消失させる大規模障害を起こした事業者だ。 今回の取材は、過去に失敗を経験した複数の企業や公的団体に申し込んだ。目的は、「IT運用の失敗から技術者がどう学び、再発防止に取り組むべきか」をまとめる企画記事を執筆するためだ。 中でもファーストサーバは、運用のプロであるべきITベンダーが、一部とはいえ現場担当者のずさんな運用作業を見逃していた実態が明るみになり、個人としても大きな衝撃を受けた。失敗を経てどう体制を立て直したのか、大いに興味があった。 「非技術者」にも分かる再発防止策を：ファーストサーバ 簡単に、ファース
100億円調達して夢破れたサーバーCPUのベンチャー
ご存じの方も多いかもしれないが、先月、米国のとあるベンチャー企業が事業を畳んだ。 ARMアーキテクチャを用いて、データセンター向けにサーバープロセッサを開発していた米Calxeda（「カルゼーダ」と発音する）である。 同社のARMプロセッサは、米Hewlett-Packard（HP）のデータセンター向けマイクロサーバー「Moonshot」の試作機に採用されるなど、一定の評価を得ていたかに思われた（写真1、写真2）（関連記事：HP、低消費電力サーバー開発プロジェクトを発表、ARMプロセッサを採用）。これまで、英ARMやベンチャーキャピタル（VC）などから総額約100億円もの資金を調達しており、まさにこれから事業を拡大しようという時期だった。
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
