ついに米国のインターネット広告市場がテレビを上回った：歴史的な１枚のグラフと２つのポイント | THE NEW CLASSIC
これは歴史的なことであり、メディアの歴史の中でも長く語られる出来事になるだろう。米国史上初めて、インターネット広告市場がテレビ広告市場を上回ったのだ。インターネット広告の2013年における年間売上高は、前年比17％増の428億ドルとなり過去最高となり、リーマンショックから順調な回復を見せているテレビ広告を抜き去ったのだ。 以下のワシントン・ポストが掲載した１枚のグラフは、歴史的なものとして語り継がれるかもしれない。 Chart :www.washingtonpost.com 注目すべき２つのポイント 注目すべきポイントは、テレビ広告の凋落ではなくインターネット広告の成長速度が著しいということと、モバイルやタブレットがその市場を追い上げたという２つだ。 10年前にはわずか73億ドルであったインターネット広告売上高は、その後順調に伸び続けて、ラジオや新聞、ケーブルテレビを年々追い抜いてきた。2
www.さとなお.com（さなメモ）: 広告業界が変化しにくい根本的な理由
広告マン＆ウーマンを相手に「これからの広告コミュニケーション」についての講演をしたとき、こんな質問が40歳くらいの男性から出た。 「おっしゃることを実行するとなると、とても効率が悪い上に手離れも悪くなると思うのですが、それについてはどうお考えですか？」 よくある質問なので、それについてのやり方（精神論も含むｗ）をご説明さしあげたが、それを聞いてその男性は「わかりました。その通りだと思いますけど、でも、いったい誰がやるんですかね。僕達がやるんですかね」と苦笑した。 その「苦笑」がずっと頭に残っていて、ときおりぼんやり考える。 広告をはじめとしたコミュニケーション領域は、マスメディアからマンメディアへの変化につれて、「生活者との地道なコミュニケーションを毎日じわじわ積み重ねる」という方向にどんどん移行していて、それはとても誠実で丁寧で真摯な手作業が増えていく非効率の世界だったりする。 ただ、大
［調査］インフォグラフィックスで見るアメリカの広告費
2012.6.22【海外市場】 ［調査］インフォグラフィックスで見るアメリカの広告費 Kantar Mediaが、アメリカの広告費に関する調査レポートを発表しました。これによると、2012年の第一四半期では、2011年の第一四半期と比較して、 ・増加：テレビなど、減少：雑誌、新聞、インターネットなど ・大幅に増加しているカテゴリー：Retail、Local Services、Financial Servicesなど となっています。日本のブランドで主要な広告主に入っているトヨタ社は、昨年より広告費を増やしているようです。 Kantar Mediaでは、上記の調査結果をインフォグラフィックスを用いてわかりやすく視覚化しています。以下↓をクリックして、結果をご覧ください。 ※インフォグラフィックスで見るアメリカの広告費 ※調査レポートはこちらです。 カンター・ジャパン 広報 KANTAR JA
サービス終了のお知らせ - NAVER まとめ
サービス終了のお知らせ NAVERまとめは2020年9月30日をもちましてサービス終了いたしました。 約11年間、NAVERまとめをご利用・ご愛顧いただき誠にありがとうございました。
「知らなかった」では済まされない！全てのアドセンス利用者が知っておくべき「ポリシー違反」と対策方法
先日googleから「サイトへの AdSense 広告配信が停止されています」というメールが届き、直後から当ブログの全てのアドセンスの表示が停止してしまいました。 慌てて広告の設置方法を修正して、Googleに再審査の請求をしたところ、次の日に審査が通って広告が再配信されるようになりました。 約20時間の広告停止でしたが、生きた心地がしませんでした。googleのポリシー違反に対する対応は厳しく、最悪のケースだとアカウントを剥奪されて、二度とアドセンスを利用できなくなります。 今回の経験を踏まえて、アドセンスを利用している全員に知っていて欲しい「ポリシー違反」のポイントをまとめました。 ポリシー違反について Googleアドセンスのサービスサイト内に、詳しい説明が乗っています。アドセンスを利用するなら、全ての文章をくまなく読んでおくことを、強くおすすめします。 AdSense プログラム
電通「2011 年（平成 23 年）日本の広告費」（pdf） ２０１１年の日本の広告費は５兆７,０９６億円、前年比９７．７％
1 / 11 平成 24 年 2 月 23 日 ２０１１年の日本の広告費は５兆７,０９６億円、前年比９７．７％ ― テレビは微減、インターネットが増加、衛星メディア関連は大幅増 ― 株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：石井 直）は 2 月 23 日、わ が国の総広告費と、 媒体別・業種別広告費を推定した 「2011 年 （平成 23 年） 日本の広告費」 を発表した。 これによると、 昨年 2011 年 （1～12 月） の日本の総広告費は 5 兆 7,096 億円、 前年比 97.7% であった。総広告費は、2004 年に景気回復基調とデジタル家電などの普及を背景に 4 年ぶ りに増加した後、2005 年（前年比 102.9%） 、2006 年（同 101.7%） 、2007 年（同 101.1%）と 増加を続けてきたが、2008 年の米国金融危機に端を発した世界同時
佐々木俊尚氏に絡む広告業界の人たち（第一幕）
2012/2/6未明に佐々木俊尚氏と広告業界がバトルしてるというツイートを見かけ、何が何やら気になったので佐々木氏のツイートと周辺ツイートを拾ってみました。 べつだん、広告業界を代表する人たちが絡んでるワケではないですし、絡んだ人たちが何を目的に、もしくは、どのくらいの覚悟で佐々木氏に絡んでいたのかは不明。 ★このまとめの補足や参考になるBLOG記事等を以下にリストアップ 続きを読む
アフィリエイトで稼ぐ方法全部暴露しようと思う : 妹はVIPPER
1：ローカルルール・名前欄変更議論中@自治スレ：2012/01/19(木) 16:21:27.29 ID:klfM7Mha0 ちなみに今話題のステマ２chブログのアフィじゃなくて 商品専門のサイト作るほうのアフィね 4：ローカルルール・名前欄変更議論中@自治スレ：2012/01/19(木) 16:25:07.70 ID:klfM7Mha0 ２chブログのほうは知らないけど 暴露するのは『クレジットカードランキング！』とか『オススメの育毛剤はコレ！』 とかがタイトルになってるようなサイトのことね じゃあまずはSEOから暴露してくわ 5：ローカルルール・名前欄変更議論中@自治スレ：2012/01/19(木) 16:27:15.15 ID:klfM7Mha0 聞いたことあるかもしれないけど、SEOっていうのは検索エンジン対策のこと google先生にキーワードを入力すると検索一覧が出てくるだろ？
ツイッターが広告ツイート禁止を宣言。昨日発表のオプト社「つあど」なども対象に：In the looop：オルタナティブ・ブログ
日本時間で本日，5月25日午前0時すぎ，ツイッター公式ブログにてペイド・ツイートを禁止する意向が突然発表され，ブログメディア（Mashable, TechCrunch, VentureBeat等）をにぎわしている。 ツイッター公式ブログ ・ The Twitter Platform (Twitter, 2010/5/24) ここで宣言されているのは，ツイッター社ではタイムラインに広告ツイート（ペイド･ツイート）を挿入するサードパーティのサービスを禁止する意向があるということ。該当する原文部分を抽出しておこう。 As our primary concern is the long-term health and value of the network, we have and will continue to forgo near-term revenue opportunities in
ソーシャル広告の時代が来た！（証明する大量のデータ付き） - SEO Japan｜アイオイクスのSEO・CV改善・Webサイト集客情報ブログ
ソーシャルメディアがウェブの主流になりつつある、いえ既になっていることを否定する人も少ない最近ではと思いますが、ソーシャルメディアを活用した広告、いわゆるソーシャル広告の普及は日米共にまだまだな印象もあります。サーチ広告と比較して結果に直結しにくい、ROI測定が難しい、企画発案に悩む、顧客との対話が大変、、、色々な理由はあるでしょうが、ユーザーがこれだけソーシャルメディアを利用している現状がある以上、今後ソーシャル広告が急速に普及していくことは間違いないでしょう。今回はブライアン・ソリスが米国で行われたソーシャル広告に関するアンケート調査からソーシャル広告の今と今後を読み解きます。 — SEO Japan ピボットのレポート全体をダウンロードするなら、ここをクリック 最終的な目的地としてウェブを目指す時代が終わりを迎えようとしている。消費者がソーシャルネットワークで過ごす時間が増え、eメー
博報堂・大広・読売広告社、2011年7月度単体売上高 博報堂がほぼ全媒体でマイナスに
株式会社博報堂DYホールディングスは8月9日、子会社である博報堂・大広・読売広告社の、2011年7月度単体売上高（速報）を発表した。 各社別では、博報堂がマーケティング・プロモーション以外の全媒体で前年同期比マイナスとなるなど不調だった。大広・読売広告社は前年同期比で成長を維持した。 博報堂の7月売上高合計は、425億5400万円（前年比93.1％）。詳細は以下のとおり。 【地区別】 東京：377億2700万円（前年比93.4％） 関西：30億8600万円（同83.9％） 中部：7億0500万円（同104.2％） 九州：10億3500万円（同104.4％） 【媒体別】 新聞：33億4200万円（前年比74.3％） 雑誌：10億9100万円（同90.4％） ラジオ：8億0600万円（同80.2％） テレビ：214億0400万円（同96.6％） インターネットメディア：16億9300万円（同9
電力会社の広告の禁止 - box96
福島原発がこういう事態になって、ネットでは電力会社の原発推進広告を批判する発言をあちらこちらで見かけるようになった。さらには、草野仁、星野仙一、勝間和代、岡江久美子、北村晴男、薬丸裕英といった原発推進のテレビCMに出演していた人々やそうした広告をさかんに流していた放送局についても批判されている。一方、電力会社は、事故がおきてこの一ヶ月間、原発推進広告を「自粛」しているようで、いままで大量に発信されてきた「原子力はクリーンエネルギー」のメッセージは、3月11日を境にして、テレビからもラジオからもまったく流れなくなった。 ずいぶんと姑息である。本気で「地球のため」だと思ってるなら、いまこそじゃんじゃん原発広告をながせ。草野仁も星野仙一も勝間和代もいまこそ原発のすばらしさを大いに語れ。放送局も新聞社も原発事故の報道なんか一切しないでいいから原発の必要性だけを連日特集しろ。ほとぼりがさめたころに再
「くだけた感じの池上彰」様が指摘しなかったホットココアのアキレス腱
「くだけた感じの池上彰」様が指摘しなかったホットココアのアキレス腱 どうも・・・ 私（ワタクシ）も有象無象の無名のものですが、ひとこと申し上げたく参上いたしました。仮に、左々右エ門、とでも名乗っておきましょうか。 私、軽妙な語り口の「くだけた感じの池上彰」様の名乗る某氏によるhttp://anond.hatelabo.jp/20110304162935 という記事を読んだのですが、言及されていない大事なことがいくつかあると思い当たりまして、私もこの問題に一石だけでも投じることができればと考えてございます。 その内容というのは、「くだけた池上彰」様のエントリにおいて、ひとつだけ間違った指摘がなされている部分についてでございます。 ●本来の彼らのマネーの源泉は、大手ポータルサイトではないそれは、津田大介様も指摘されている下記の部分からもアキラカでございます。 @tsuda非モテタイムズのビジネ
ジャーナリスト・烏賀陽氏(@hirougaya)が語る「コスメ・ビューティー業界におけるブログに偽装した広告」
ジャーナリスト・烏賀陽（うがや）氏が最近増えているコスメ・ビューティー業界でのブログの広告媒体としての利用することの問題点をかたったものをまとめました。
電通と博報堂の第1四半期決算をグラフ化してみる
広告代理店国内最大手の[電通(4324)]は2009年8月10日、2010年3月期(2009年4月-2010年3月)第1四半期決算短信を発表した。売上高は前年同期比マイナス18.2％、経常利益が同じくマイナス59.2％と大きく縮小を見せたものの、税務上の損金算入が認められたことによる法人税還付などが貢献し、純利益はプラス23.1％と大きな伸びとなった。今回はこの電通と、日本第二位の広告代理店【博報堂DYホールディングス(2433)】が同年8月5日に発表した同第1四半期決算短信を合わせ、おもな指標についてグラフ化を行い、広告業務・広告市場の現状を垣間見ることにする。 まずは直接の業務成績に当たる、売上高・営業利益・経常利益・四半期純利益の前年同期比比較。なおこれも含めた全グラフ・データに言えることだが、博報堂は今期からデジタル系広告代理店【デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム(DAC)
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ネット広告がテレビを抜いた国も…主要国のメディア別広告費構成率 : ガベージニュース
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