７月４日、日銀の原田泰日銀審議委員（写真）は、石川県金沢市で講演し、物価上昇の足取りが鈍い要因について「失業率の低下が不十分だということに尽きる」と述べた。写真は都内で２０１５年３月撮影（２０１８年　ロイター／Yuya Shino） ［金沢市　４日　ロイター］ - 日銀の原田泰日銀審議委員は４日、石川県金沢市で講演し、物価上昇の足取りが鈍い要因について「失業率の低下が不十分だということに尽きる」と述べた。その上で、雇用と生産に拡大余地がある以上、物価２％目標の達成に向けた現行政策の継続が必要と指摘。追加緩和は物価上昇の勢いが失われた時に講じる考えを示した。 物価の先行きに関して、原田委員は「景気回復が続けば、雇用がひっ迫し、やがては上昇していくはず」と予測。構造失業率を、かつて推計されていた３．５％とするのは「全くの誤り」と指摘した。 就業率の上昇余地があることから「物価を上昇させる失業率

ここ数週間と同じように中国人民元が急落した2015年はパニックが起きた。トレーダーらは元のポジションに対するヘッジや一段の元安を見込む取引を急いだほか、世界的にも相場が下落し、中国当局は強引な介入で対応した。 それから３年後の今、元の下落に対する反応は明らかに抑制的なものにとどまっている。トレーダーの不安心理を示す指標は上昇しているものの、15年や16年の早い時期の水準からは大きく離れている。 上海商業銀行の調査責任者ライアン・ラム氏は「パニックは見られない」と話す。 米国との貿易摩擦の中で、中国経済の悪化を示すさらなる兆しが表れた場合、こうした状況が変わる可能性はある。しかし、現時点では元安が手に負えない状況に陥ることはないとトレーダーらはみているようだ。中国人民銀行（中央銀行）当局者が元を安定維持する方針を示したほか、米国との通商問題で自国通貨を武器として使うことはないと表明し、元相場

［台北　４日　ロイター］ - 中国の裁判所は、特許侵害を巡り、米半導体大手マイクロン・テクノロジーMU.Oに対し、中国本土で２６の半導体製品の販売を差し止める仮処分を下した。マイクロンに特許侵害があったとして訴えを起こした台湾の競合企業ユナイテッド・マイクロエレクトロニクス（ＵＭＣ）2303.TWが３日夜に明らかにした。 ７月４日、中国の裁判所は、特許侵害を巡り、米半導体大手マイクロン・テクノロジーに対し、中国本土で２６の半導体製品の販売を差し止める仮処分を下した。写真はマイクロンのロゴ。フランクフルトで２０１５年７月撮影（２０１８年　ロイター／Kai Pfaffenbach） ＤＲＡＭ（記憶保持動作が必要な随時書き込み読み出しメモリー）チップやＮＡＮＤ型フラッシュメモリー（電気的に一括消去・再書き込み可能なメモリー）チップが対象に含まれるという。 マイクロンは販売差し止めの仮処分について

【NQN香港=安部健太郎】中国人民銀行（中央銀行）は4日、人民元の売買の基準となる為替レート「基準値（中間値）」を対米ドルで1ドル=6.6595元に設定したと発表した。前日の基準値（6.6497元）に比べ0.0098元の元安・ドル高で、基準値としては2017年8月23日以来

７月４日、東京株式市場では、「マイクロンショック」を受け、半導体関連株が軒並み安くなっている。中国の裁判所が米半導体大手マイクロン・テクノロジーに対し、一部チップの販売を一時禁じる判断を下したと伝わり同社株が大幅安に。写真はマイクロンのメモリーチップ。２０１５年撮影（２０１８年　ロイター/Kai Pfaffenbach） ［東京　４日　ロイター］ - 東京株式市場では４日、半導体関連株が軒並み安くなっている。３日の米株式市場で、中国の裁判所が米半導体大手マイクロン・テクノロジーMU.Oに対し、一部チップの販売を一時禁じる判断を下したと伝わり、同社株が大幅下落した。 日本の半導体関連企業に対しても警戒感が強まっている。 半導体ウェハーのＳＵＭＣＯ3436.Tが一時６％超の下落。東京エレクトロン8035.T、アドバンテスト6857.T、アルバック6728.T、ＳＣＲＥＥＮホールディングス773

７月４日、東京株式市場では、「マイクロンショック」を受け、半導体関連株が軒並み安くなっている。中国の裁判所が米半導体大手マイクロン・テクノロジーに対し、一部チップの販売を一時禁じる判断を下したと伝わり同社株が大幅安に。写真はマイクロンのメモリーチップ。２０１５年撮影（２０１８年　ロイター/Kai Pfaffenbach） ［東京　４日　ロイター］ - 東京株式市場では４日、半導体関連株が軒並み安くなっている。３日の米株式市場で、中国の裁判所が米半導体大手マイクロン・テクノロジーMU.Oに対し、一部チップの販売を一時禁じる判断を下したと伝わり、同社株が大幅下落した。 日本の半導体関連企業に対しても警戒感が強まっている。 半導体ウェハーのＳＵＭＣＯ3436.Tが一時６％超の下落。東京エレクトロン8035.T、アドバンテスト6857.T、アルバック6728.T、ＳＣＲＥＥＮホールディングス773

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人民元が最大の下げ、今度は米中通貨戦争の懸念 関税の影響を相殺する狙い、通貨の「兵器化」に伴う大きなリスク

確かに、レニウムはジェットエンジン・ガスタービンの性能向上に不可欠であり、産業界だけではなく、空軍でも必要としている。 本当に択捉島で年間36.7トンものレニウムが生産できる資源があるとすれば、それは経済的意味だけではなく、軍事的、政治的意味を持つかもしれない。日本側から見て領土交渉に悪影響を与えそうに見える。 しかし、金やプラチナよりレアで、世界でも年間50～60トンしか生産も消費もされないような金属が、本当に択捉島だけで36.7トンも作れるのだろうか。 今回は、択捉島のレニウムの実態に迫っていく。 択捉島のレニウム資源の正体 択捉島でレニウム資源らしきものが発見されたのは、1990年代である。択捉島の北端に近い硫黄岳（クドリャヴィ火山）でレニウムを主成分として含む鉱物が見つかった。 地質の世界の常識では、レニウムは希少過ぎるので、他の鉱物の不純物としてしか存在しないと考えられていた。専

【ニューヨーク共同】ニューヨーク中心部の高級老舗ホテル、プラザホテルが約6億ドル（約660億円）でカタールの政府系ファンドに売却されたことが3日、分かった。米紙ウォールストリート・ジャーナル（電子版）が関係者の話として報じた。 1907年創業のプラザホテルは、セントラルパークに面した5番街の角にある。85年に先進国がドル高是正で電撃的に合意した「プラザ合意」の舞台となったことで知られ、就任前のトランプ米大統領が所有していた時期もある。 政府系ファンドは株式の75％をインド企業から、残りの25％をニューヨークの不動産投資会社などから買い取った。

７月３日、関係筋によると、カタールの国有ファンド、カタラ・ホールディングは、米ニューヨークの著名高級ホテル、プラザ・ホテルを約６億ドルで買収することで合意した。写真は同ホテル。２０１５年８月撮影（２０１８年　ロイター/Brendan McDermid） ［ロンドン　３日　ロイター］ - カタールの国有ファンド、カタラ・ホールディングは、米ニューヨークの著名高級ホテル、プラザ・ホテルを約６億ドルで買収することで合意した。関係筋が明らかにした。 カタラはインドの事業グループ、サハラ・インディア・パリワルが保有する株式７５％を含め、１００％の所有権を獲得する。 プラザ・ホテルはトランプ米大統領が１９８８年に取得したが、その後破産手続きの一環としてサウジアラビアの実業家であるアルワリード・ビン・タラル王子などの投資家グループに売却を余儀なくされた経緯がある。王子はカタリへの売却に合意するまで、少数

JR東日本が羽田空港アクセス線の着手見通しを明らかにしました。2018年度内にも環境アセスメントの申請を目指します。アセスと工事であわせて10年をみており、早ければ2028年度にも開業できる計算になります。 羽田空港を起点に3路線 羽田空港アクセス線は、JR東日本が計画している新路線です。東海道貨物線の一部を旅客化しつつ、新線も建設し、羽田空港から東京駅、上野駅、渋谷駅、新宿駅、新木場駅などに直通列車を運行する構想です。 計画では、羽田空港の国内線第1ターミナルと第2ターミナルの間に「羽田空港新駅」を設け、東京貨物ターミナルまで約6kmの新線を建設します。 そこから田町駅への「東山手ルート」、大井町駅への「西山手ルート」、東京テレポート駅への「臨海部ルート」の3ルートに分岐。東山手ルートは東京駅から上野東京ライン方面へ、西山手ルートは新宿駅から埼京線・湘南新宿ライン方面へ、臨海部ルートはり

JR東日本は3日、羽田空港と東京駅などをつなぐ新線の構想「羽田空港アクセス線」について、工事に環境影響評価（アセスメント）を含めて10年かかるとの見通しを示した。羽田空港の利用者が増加傾向にあるなか、同社は早期開業を目指すため、年度内にも関係機関へのアセスメントの申請を目指す。同日発表した2027年度までの中期経営ビジョンで明らかになった。同社によると、アセスメン

ＪＲ東日本は３日、東京都中心部と羽田空港を結ぶ新路線「羽田空港アクセス線」について、早ければ２０２８年にも開業する方針を公表した。今年度中の環境アセスメント着手を目指す。 ＪＲ東によると、同線は、浜松町駅（東京都港区）－東京貨物ターミナル駅（品川区）間は休業中の貨物線を活用し、ターミナル駅から空港…

inside Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?ダイヤモンド編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 「上げ潮ムードに、突然冷や水を浴びせられた」。中国の太陽光パネルメーカー幹部は、そう心境を吐露する。 変化は突然訪れた。5月28日から3日間、中国・上海で太陽光発電関連の展示会が開かれた。参加者の一人は、その日はまだ「会場は熱気に包まれ、中国の勢いは衰えていないと感じた」と振り返る。 国際エネルギー機関・太陽光発電システム研究協力プログラム（IEA PVPS）によれば、昨年の太陽光発電システムの年間導入量は世界全体で98ギガワット。それに対し、中国が53ギガワットで54％を占めた。累積導入量でも、世界全体の400ギガワットに対して中国は131ギガワットで33％を占めている。 2013年以降、中国は導入量で世界一の座を

ありがとう。気分がいい。敬意を表する……。1998年3月期以来、20年ぶりに営業利益が過去最高になったソニー。6月の株主総会では経営陣を評価する発言が株主から相次いだ。平井一夫前社長は報酬の多い経営者ランキングで1位（27億円）につけた。日本を代表する会社の前向きなニュースだが、スカッとする力強さを感じないのは私だけではないだろう。もやもやの理由ははっきりしている。ソニーが体制の立て直しに時

2018/07/06 09:05 すでに言及されている方がいらっしゃいますが、「オープンイノベーション」というのは、ある意味における「責任転嫁」の一種ではないかと思います。 「イノベーション」を起こした人や企業は「個人の思い」で成し遂げています。 「自分にはアイディアはないけど誰か考えてね。お金は少しは出してもいいけど責任取るのはイヤ」なんてそんな都合のいい話があるわけないじゃないですか。 2018/07/05 06:19 イノベーションはオープンでは起こりません。 アップルもグーグルもFacebookもアマゾンも、あるいはダイソンやバルミューダも、そしてソニーも、ある個人の強烈な発想と意志、そしてその後のチームによる展開によってイノベーションが起きました。 そもそもこの記事の集まり自体がみんなでワイワイ、ダイバーシティを期待してもただ大企業と個人を繋いだだけではダメだしムダです。 201

独バイエルが6月、負債を含めて630億ドル（約6兆9000億円）で米モンサントを買収した。農薬・種子ビジネスの再編が進むなか、世界最大の遺伝子組み換え種子事業をいかに生かすのか。ヴェルナー・バウマンCEO（最高経営責任者）が本誌の単独インタビューに応じた。 世界最大の遺伝子組み換え種子会社である米モンサントの買収について、各国の独占禁止法当局の承認を得るまで約2年間かかった。今はどのような気持ちか。 「2016年5月にモンサントの買収提案を発表した時から、私は買収完了までの道のりは短距離走ではなく、マラソンだと言ってきた。実際の審査は長距離のトライアスロンのようだった」 この記事は有料会員登録で続きをご覧いただけます 残り1107文字 / 全文文字

［ストックホルム　３日　ロイター］ - スウェーデン中央銀行は３日、政策金利をマイナス０．５％で据え置いた。また、年末に向けて慎重に金融引き締めを開始するとの見通しを維持した。 中銀が政策を決定する上で注視しているＣＰＩＦ（住宅ローンの影響を除く消費者物価指数）の上昇率見通しは、今年・来年ともに１．９％から２．１％に引き上げた。 ＣＰＩＦは数年にわたり中銀目標の２％を下回っていたが、昨年初めにこの水準に復帰した。 ただ中銀は、エネルギー価格の上昇とクローナ安といった一時的要因がＣＰＩＦ上昇の背景にあると警戒している。 イングベス総裁は記者会見で「インフレ圧力が足元穏やかで、海外の不透明性は増したと認識している」とした上で「こうした状況を踏まえ、利上げを年末まで先送りするとの従来見通しを維持することが最も適切と判断される」と述べた。 声明文では「経済活動は力強く、インフレ率は目標の２％に近い

［パリ　３日　ロイター］ - 仏首相府経済分析会議（ＣＡＥ）は３日、全面的な通商戦争が勃発すれば、世界経済は２００８─０９年の景気後退（リセッション）に並ぶ打撃を受ける恐れがあると警告した。 ＣＡＥは、モノに対し６０％の関税が導入され、主要貿易相手国間のサービスに対する制限がかけられた状態を全般的な通商戦争と定義。こうした事態になった場合、米国と中国では国内総生産（ＧＤＰ）の３％、欧州連合（ＥＵ）では４％が恒常的に失われる可能性があると分析した。ＥＵが被る損失は人口１人当たり１２５０ユーロ（１４５１ドル）に上るとしている。 さらに、規模が比較的小さく、開放的な経済を持つ国はより深刻な影響を受けると指摘。カナダ、アイルランド、メキシコ、韓国、スイスではＧＤＰの１０％以上が損なわれるとの予想を示した。 フィリップ・マルタンＣＡＥ議長は、関税率がこの水準まで引き上げられれば、１９３０年代に見られ

東北で信用保証付きの融資が低迷している。6県の信用保証協会が2017年度に保証承諾した融資金額の合計は5年前に比べて15%減った。債務残高は3割減らした。景気回復で企業の資金調達が容易になっているほか、マイナス金利の影響で保証料の割高感が増しているためだ。各県の信用保証協会は中小企業の経営支援や事業承継などに対応することで資金需要の掘り起こしを狙う。信用保証制度は中小企業が金融機関から融資を受

官民ファンドの産業革新機構を改組して今秋に立ち上げる新組織「産業革新投資機構」の初代社長に、三菱UFJフィナンシャル・グループ元副社長で金融庁参与を務める田中正明氏が就く。三菱を飛び出した田中氏の豪腕は銀行界で有名。経営不振企業の延命に手を貸してきたとも批判されてきた機構。社名通りに産業の革新へ手腕を発揮できるか。産業革新機構は2034年3月まで期限を延長する代わりに会社分割する。旧革新機構は

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中国人民銀行が口先介入、人民元は貿易戦争の武器にしないと主張 ジェームズ・メーガ、Xiaoqing Pi、Yinan Zhao

リーマン・ブラザーズが破綻してもうすぐ10年、「サプライズの夏」をまた迎えやしないか市場は落ち着かない季節になった。安心して夏休みに入るためにも、脆弱（ぜいじゃく）性がどこにあるかリスク管理上把握しておきたい。リーマン・ショック前夜に比べて、世界経済はもっと危険な世界になっているのか、４つのエリアで検証してみた。 過去最高の債務水準と質の劣化国際決済銀行（ＢＩＳ）が繰り返し警告していることだが、世界の債務は過去最高に積み上がっている。質の劣化も心配される。ソブリン・民間合わせた債務総額は237兆ドル（約２京6200兆円）と、リーマン前を70兆ドル上回る。このうちＡＡＡ格付けを維持しているのはソブリン11カ国、米企業２社のみで、平均値でみた信用の質は低下を続けている。金融政策の正常化が債務コストを押し上げることも予想される。米国の公的債務は対国内総生産（ＧＤＰ）で2008年に65％程度だった

危機管理最前線 from リスク対策.com 新建新聞社が発行する危機管理とBCPの専門メディア「リスク対策.com」より、防災・危機管理実務者だけでなく、一般ビジネスマンや一般家庭でも知っておくべき、防災・危機管理に関する最新情報をお届けします。 バックナンバー一覧 最近、山で遭難というニュースを目にすることが多くなっているようです。そこで今回は、登山で最も多いといわれる「道迷い遭難」について、アウトドア流防災ガイド・あんどうりすさんが解説します。 山で遭難というニュースを目にして、遭難事故は気になるけど、うちは登山をしないから大丈夫と思っている方もいるのではないでしょうか？ でも、登山で最も多い遭難である「道迷い遭難」は、実は災害時の心理状態にそっくりなのです。やってはいけないとわかっているはずなのに、最悪の方向に促されるかのように判断を誤らせて行く様は、どんなミステリーよりも謎めいて

ystt氏のツイート経由で知ったのだが、「マクロ経済学の教科書ではGDPをYと表記するのが一般的だが、Yとは一体何を意味しているのだろうか？」という疑問についてはマンキューが2016年12月の段階で既に話題にしていたようだ（himaginary氏による日本語での詳細な内容紹介はこちら）。マンキューのブログエントリーでは（拙エントリーでも紹介した）ケインズがヒックスに宛てた手紙まで引用されている。周回遅れもはなはだしくてお恥ずかしい限りだ [1] … Continue reading。 ・・・と己の愚鈍さを嘆くために筆を執ったわけではない。今回の件（「Yの起源」と「Yの意味」）との絡みでふと頭に浮かんだあれこれを、ふと心にうつりゆくよしなしごとをそこはかとなく書き付けてみようと思うのだ [2] … Continue reading。 ・Yの起源／慣習としてのY マンキューが紹介しているとある

はじめに ： Who I amこんにちは、建設×ITのスタートアップ「シェルフィー株式会社」でプロダクトマネージャーをしているShoko（@shokosuzuki1991）です。本日noteデビューしました！👏 先日参加した『建設職人甲子園』というイベントで、東京タワー建設時のエピソードが紹介されてたのきっかけに、『東京タワーができるまで』を調べれば調べるほど、すごすぎる！ヤバすぎる！となったので、今回はそのあたりをPM的な切り口でまとめてみました。 （※なるべく事実に忠実に書いてますが、一部わかりやすくする表現を優先しているところもあります。予めご容赦ください🙏） 1.構想の大胆さがヤバい 東京タワーが完成したのは1958年です。当時は爆発的なテレビの普及が予想される中で「このまま各局独自の電波塔が増えると、東京中が電波塔だらけになって景観が悪化する」という問題を抱えていました。 そ

by Tavallai 「そら豆」は古くからエジプトやギリシャ、ローマなど世界中で食べられていましたが、同時に「そら豆＝死の象徴」とも考えられていました。「いったいなぜ『豆＝死の象徴』と考えられていたのか？」という謎について、食事にまつわるストーリーを掲載するGastro Obscuraがまとめています。 Why Beans Were an Ancient Emblem of Death - Gastro Obscura https://www.atlasobscura.com/articles/favism-fava-beans 古代ギリシャの哲学者・ピタゴラスはそら豆を食べることを徹底的に拒否しており、ピタゴラス本人だけでなくピタゴラスに学ぶ弟子たちもそら豆を食べなかったとのこと。これは当時において決して珍しいことではなく、そら豆を「死の象徴」として忌避する風潮は古代エジプトやローマで