東京オリンピックの開幕まで23日で2か月です。新型コロナウイルス感染の収束が見通せない中、選手や指導者など各国や地域の選手団へのワクチン接種の動きが加速しています。 2か月後に迫った東京オリンピック・パラリンピックに向けIOC=国際オリンピック委員会や大会の組織委員会は「安全で安心な大会の開催」を強調しています。 その一環として、IOCを中心に選手や監督・コーチといった参加者へのワクチン接種を進めていて、これまでに製薬大手のファイザーなどのワクチンが各国や地域のオリンピック委員会を通して無償で提供されることになったほか、南北アメリカの各オリンピック委員会が加盟する団体は1回で接種が終わるワクチンを6000人分確保してアメリカの空港で接種できる体制を整えています。 IOCのバッハ会長は選手村に入る選手や指導者などの80%以上が大会前にワクチンを接種するという見通しを明らかにしています。 一方
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